労働科学研究所（読み）ろうどうかがくけんきゅうじょ

改訂新版　世界大百科事典

労働科学研究所 (ろうどうかがくけんきゅうじょ)

日本では紡績業の女工の労働条件は明治・大正期から昭和の初頭にかけとくに劣悪で，過労から健康を害するなどの問題が多かった。この合理的解決の基礎を科学的研究に求めようとした大原孫三郎は，彼が設立した大原社会問題研究所の暉峻義等（てるおかぎとう）にそのための研究を要請し，1921年医学，心理学を中心とする倉敷労働科学研究所ができ，後に社会科学部門が加えられた。初期の研究には，創立10周年に暉峻による〈婦人労働に関する生物学的見解〉と総括されるものがあるが，当時の工場法改正の必要を婦人労働保護の視点から訴えた。1937年東京に移転，第2次大戦中産業報国会に吸収されたため敗戦とともに解散されたが，45年末に財団法人労働科学研究所（労研と略称）として再建され今日に至る。労働力と労働負担の生理・心理学的研究，労働環境と職業病の衛生・病理学的研究，労働生活に関する社会科学的研究を行う。現在は川崎市宮前区に所在。
執筆者：斉藤 一

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

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労働科学研究所【ろうどうかがくけんきゅうじょ】

各種産業における労働条件や労働環境等につき，医学を中心とする諸分野から総合的に研究する機関。1921年大原孫三郎が設立した倉敷労働科学研究所が前身。1937年東京に移って日本労働科学研究所，第２次大戦中は大日本産業報国会の中央研究所，戦後財団法人として再建して現名。所在地川崎市。

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労働科学研究所
ろうどうかがくけんきゅうしょ

1921 (大正 10) 年大原孫三郎 (当時倉敷紡績社長) によって設立された倉敷労働科学研究所の後身。労働医学などの自然科学や経営学，労働法学などの社会科学を労働面から研究しようとする目的で設立された研究所。組織の拡充に伴い 37年に日本労働科学研究所として東京に移り，第2次世界大戦後，財団法人労働科学研究所として再建された。

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