出生数が3年連続で265万人を超えた1947~49年の「第1次ベビーブーム」生まれの世代を指す。60年代以降は働き手として社会の中核を担い、戦後の高度経済成長を支えた。5年後には全員が75歳以上の後期高齢者となり、医療や介護など社会保障費の急増が懸念されることから「2025年問題」とも呼ばれる。作家の故
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日本で1947年(昭和22)~1949年に生まれた約810万人をさす。日本の出生数は1947年から1949年の3年間に毎年270万人前後を記録した。その前後の年よりも2、3割多く、非常に突出した人口ボリュームをもっている。この3年に生まれた約810万人を「第一次ベビーブーム世代」とよぶ。さらにこの世代を作家の堺屋太一(さかいやたいち)(1935―2019)が1976年に発表した小説によって名づけた言葉が「団塊の世代」である。
堺屋は小説『団塊の世代』で「通常ごく安定的な動きをする人口増においては、これほどの膨みはきわめて異常なものであり、経済と社会とに大きな影響を与える」と書いている。すなわち、1960年代には大量の労働力を供給して日本産業の発展に寄与すると同時に、ファッション、マスメディアなどの分野で巨大な若者市場を生み出し、さらに1970年代以降は大量の結婚、出産によって、住宅、家電、自動車などの分野で大きな需要を生み出した。
たとえば、1959年には『少年サンデー』『少年マガジン』といった週刊漫画雑誌が創刊されるが、これは団塊の世代が小学校4年生から6年生になった時期に相当する。1964年には『平凡パンチ』が創刊するが、これは団塊の世代が高校生になった時期である。資生堂の男性向け化粧品MG5なども、団塊世代のターゲットにして発売された商品である。
また、1970年代初頭の結婚ブームはブライダル産業を発展させた。人口が突出している団塊の世代は、同年齢同士の結婚が多いために、男女が平等な「友達夫婦」とよばれるようになった。そして彼らのつくる家族は「ニュー・ファミリー」とよばれ、その急増は郊外のニュータウンの建設に拍車をかけた。
このように多くの商品やサービスが、この巨大な人口をとらえるために生まれてきた。そしてそれらの商品やサービスを消費することによって団塊の世代は「中流階級」になっていき、日本社会は本格的に「中流社会」になっていったといえる。
しかし1973年の第一次オイルショックによって高度成長は終わり、低成長時代が訪れた。しかし「毎年確実に上昇して来る人数の塊は、より高い賃金とより高い地位とを求めているのだ。高度成長時代に社会人としてスタートした彼らは、『明日は今日より豊かであろう』という夢を、今なお捨てようとはしていない」と堺屋は書く。1980年代、年功序列システムがまだ強固に残っていた時代において、団塊の世代には有名無実のポストが与えられ、給与は少しずつだが確実に上昇した。そして1980年代後半のバブル時代には自分の生活水準が「中の上」以上だと考える団塊の世代の男性が32%に達していた。10歳のころの生活水準が「中の下」ないし「下」だったと回答する者が48%もいた(三浦展著『団塊格差』)ことと比較すると、団塊の世代は生まれてから40歳になるまでに、階層の上昇を続けてくることができた幸せな世代であるということができるだろう。
だが1990年代に入り、バブルが崩壊すると、団塊の世代の所得の上昇はストップし、リストラによって解雇される者も出てきた。2006年(平成18)の調査によれば、団塊の世代の生活水準意識は、男性で「中の上」以上が16%、「中の中」が38%、「中の下」以下が46%。ふたたび団塊の世代に格差が拡大してきたのである(三浦展著『団塊格差』)。
また、1970年代に生まれた彼らの子供は、バブル崩壊後の「就職氷河期」に学校を卒業する者が多かったため、正社員になることができず、フリーター、派遣社員になるものが急増した。リストラによる解雇が増えたとはいえ、ほとんどの団塊の世代の男性は会社に雇用され続けたので、そのあおりを受けて、彼らの子供たちは厳しい就職状況に置かれたのである。子供たちはすでに30歳を過ぎつつあるのに、まだ正社員になれない者が少なくなく、中流からの脱落を余儀なくされている者が多いといえる。
すなわち、団塊の世代は1970年代から1980年代にかけて日本社会の中流社会化を決定づけた世代であるが、現在は中流社会の崩壊、格差社会の誕生を印象づける世代となっている。とくに彼らの子供たちの世代は、正社員になれた者となれなかった者の所得格差が現在拡大しており、社会人として最初から格差拡大の時代を生きざるをえないアンラッキーな世代であるといえる。
[三浦 展]
『ウィリアム・スターリング他著、田中浩子訳『団塊世代の経済学』(2000・日経BP社、日経BP出版センター発売)』▽『天野正子編著『団塊世代・新論――〈関係的自立〉をひらく』(2001・有信堂高文社)』▽『日経産業消費研究所編・刊『団塊世代の消費意識と行動――巨大マーケットの将来像』(2003・日本経済新聞社発売)』▽『樋口美雄・財務省財務総合政策研究所編著『団塊世代の定年と日本経済』(2004・日本評論社)』▽『三浦展著『団塊世代を総括する』(2005・牧野出版)』▽『堺屋太一著『団塊の世代「黄金の十年」が始まる』(2005・文藝春秋)』▽『堺屋太一監修『団塊世代「次」の仕事』(2006・講談社)』▽『堺屋太一著『団塊の世代』新版(文春文庫)』▽『三浦展著『団塊世代の戦後史』(文春文庫)』▽『三浦展著『団塊格差』(文春新書)』
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(小川直宏 日本大学教授 / 2007年)
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