所得弾力性（読み）しょとくだんりょくせい（英語表記）income elasticity

精選版 日本国語大辞典

しょとく‐だんりょくせい【所得弾力性】

1. 〘 名詞 〙 所得の増減率に対する、消費など関連する変数の増減率の割合を示す。すなわち、所得の一パーセントの変化が関連変数の何パーセントの増減となってあらわれるかを示し、諸変数の予測などに用いられる。

出典　精選版 日本国語大辞典

改訂新版　世界大百科事典

所得弾力性 (しょとくだんりょくせい)
income elasticity

人々が一定期間に購入（需要）したいと望む財の数量（X）は，その財の価格や他財の価格だけでなく，人々の所得（M）のレベルにも依存している。この所得の水準の変化割合（⊿M/M）と，それに依存しておこる需要量の変化割合（⊿X/X）の相対的大きさを記述するのが，所得弾力性（η）という概念である。数式として表現すればとなる。

　いまある家計を考えて，購入しようとしている財の相対価格がまったく変化しないで，その家計の所得のみが変化したとする。この場合，家計の支出の総変化は（貯蓄をしないと仮定すれば）所得の変化量に等しいはずである。すなわち，各財に対する所得弾力性の加重平均は，合計すると必ず1となり，この加重平均のウェイトは各財への所得の支出割合となっている。この関係は一般に〈クールノーの恒等式〉とも呼ばれるものである。

　所得弾力性ということばは，一般には財の〈需要の所得弾力性〉を指す場合が多いが，ときには各産業の生産物の需要に対する所得弾力性という意味で使われたり，あるいは貨幣需要の所得弾力性というように広く使われることがある。たとえば前者の例として，エネルギー需要量は経済成長と密接な関係をもっているため，エネルギー消費量のGNP弾性値を基準としてエネルギー政策をたてる場合などがこれにあたる。需要の所得弾力性は，財により，産業により異なり，一般には所得弾力性の高い商品の生産および輸出に特化したほうが，経済成長や輸出成長の観点からは有利であると考えられる。
→弾力性
執筆者：猪木 武徳

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

知恵蔵

所得弾力性

所得弾力性とは、所得が1%増加した時、ある費目の支出が何%増加するかを表した指標。支出弾力性とは、消費支出が1%変化した時、各財・サービスが何%変化するかを示した指標。家計調査では支出弾力性を計算している。支出弾力性が1.00未満の支出項目は基礎的支出(必需品)に分類され、食料、家賃、光熱費、保健医療サービスなどが該当。1.00以上の支出項目は選択的支出(贅沢品)に分類され、教育費、教養娯楽用耐久財、月謝などが該当。

(上村協子 東京家政学院大学教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

栄養・生化学辞典

所得弾力性

　所得の変化の割合に対する需要の変化の割合で，需要の予測の一つの尺度になる．

出典　朝倉書店

日本大百科全書(ニッポニカ)

所得弾力性
しょとくだんりょくせい

→弾力性

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)