労働者の生活必要度に応じて決定される賃金。年齢、勤続年数、家族構成などを考慮して最低限度の生活を保証しようとするものである。広義には、家族手当、通勤手当、住宅手当などの生活補助手当を含めた賃金をさす。第二次世界大戦後の経済混乱期に、日本の労働組合は、生活できる賃金の獲得という点からこの生活給を強力に要求した。その典型は、生活給部分を基本とし、それに技能給を若干積み上げた賃金体系をつくりあげた電産型賃金に求めることができる。以後、この電産型賃金をモデルとして生活給体系が普及していったが、賃金水準の上昇と、資本による能力給体系の推進に伴って、賃金に占める生活給部分はしだいに低下してきている。
[横山寿一]
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