軍事教練（読み）グンジキョウレン

デジタル大辞泉

ぐんじ‐きょうれん〔‐ケウレン〕【軍事教練】

大正14年（1925）以降、学校で学生・生徒を対象に行われた、陸軍将校による軍事に関する訓練。昭和20年（1945）廃止。学校教練。教練。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

ぐんじ‐きょうれん‥ケウレン【軍事教練】

1. 〘 名詞 〙 大正一四年（一九二五）以降、中等学校以上の学校で学生生徒を対象に行なわれた軍事の訓練。昭和二〇年（一九四五）に廃止。学校教練。軍事教育。軍教。〔モダン語漫画辞典（1931）〕

出典　精選版 日本国語大辞典

改訂新版　世界大百科事典

軍事教練 (ぐんじきょうれん)

広義には，軍部内におけるものを含めて一般に軍事上・国防上の知識技能を授け国家の武力を維持増強する目的で行われる教育と訓練を指し，狭義には，軍部以外の教育機関・施設で授けるものをいう。日本では学校におけるこの種の教育を学校教練といった。限られた意味での学校教練は，1886年諸学校令が成立したときから兵式体操という名で体操科の一部にとり入れられていた。本格的な学校教練がはじまったのは，1918年中橋徳五郎のもとに招集された臨時教育会議での〈兵式体操振興ニ関スル建議〉に基づき，25年陸軍現役将校学校配属令が公布されて以来のことである。これは第1次大戦が近代的総力戦の特徴をもったため，戦後，世界各国が教育の国家統制の強化，国防的訓練，軍事的予備教育の振興などに力をそそぐようになったことと相照応してはいるものの，この背景にある日本の近代教育が軍国主義的・国家主義的な忠君愛国思想を養成することを目標とする一方で，将校の失業を救済するという側面もあった。こういう動向に対し，早稲田軍教事件や小樽高商事件などに代表される学生の軍教反対運動が展開されたが，26年には青年訓練所令が陸軍省と文部省との協力のもとに公布された。当初，全国に1万3852ヵ所設けられた青年訓練所は16歳から20歳までの男子青年を対象としており，実業補習学校を修了して入営するまでの期間を埋めるべく意図されていた。しかし，青年訓練所はたいていの場合実業補習学校に併置されたため，市町村当局ではその二重運営に不満が生じ，35年青年学校令によって両者は合併して青年学校となった。39年には国防力充実と産業発展の必要上の名目で青年学校を義務制とするとともに，軍事教練を主要目的とするようにした。かくして中等学校以上の学生および勤労青少年は，国家的統一意識に固定化させられ，軍事予備訓練の組織的・全般的実施をうけ，教育の体制も戦争準備体制の一環となった。この体制は太平洋戦争の敗戦で廃止されるまで強化されていった。
執筆者：大田 倢

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

日本大百科全書(ニッポニカ)

軍事教練
ぐんじきょうれん

一般国民に対して実施する軍事教育の総称。第一次世界大戦は、軍隊のみならず一般の国民をも総動員する国家総力戦の様相を呈し、このため教育の国家統制・軍国主義化が帝国主義列強の重要な課題となった。日本においてもこうした課題を達成するため、1918年（大正7）に内閣直属の諮問機関、臨時教育会議が学校における軍事教練の実施を建議し、続いて25年4月には、陸軍現役将校学校配属令の公布により中等学校以上の学校に現役将校が配属され、軍事教練（学校教練）が開始された。この制度は、学生に対する思想対策の施策であるとともに、戦時における予備役将校の確保と、軍縮によって余剰となった将校の温存とを目的としており、教練合格者には在営期間の短縮が行われた。さらに、26年4月には青年訓練所令が公布され、在郷軍人や青年団幹部を職員とした青年訓練所が各地に設置されて、小学校卒業の青年を対象に、教練を主体にした軍国主義教育が実施された。その後、青年訓練所は、35年（昭和10）に実業補習学校と統合されて青年学校となり、39年には義務制となった。これら一連の軍事教練は、学校教育の軍国主義化と相まって、軍国主義思想を社会に浸透させるうえで大きな力を発揮した。第二次世界大戦の敗戦により廃止。

［吉田　裕］

[参照項目] | 軍事教練反対運動

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

山川 日本史小辞典 改訂新版

軍事教練
ぐんじきょうれん

男子の中等教育以上の教育機関において，1925年(大正14)から45年(昭和20)の敗戦まで実施された正課の軍事教育。第1次大戦後の軍縮動向のなかで，1925年に陸軍は4個師団廃止と同時に陸軍現役将校学校配属令を公布し，軍事教練を始めた。翌年には小学校卒業者を対象とする青年訓練所でも実施，39年には大学でも必修となった。軍縮で余剰になった将校の温存，学生の思想対策，軍国主義基盤の拡大を意図したものであった。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

軍事教練
ぐんじきょうれん

日本では青少年を対象とした軍事予備教育のうち，特に歩兵操典に基づく訓練をさす。第1次世界大戦後，戦時動員力の強化，在営期間の短縮との関係から次第に重視された。学校教練のみでなく，1926年青年訓練所設立後は，一般青年に対しても実施された。第2次世界大戦の敗戦で廃止。諸外国では，いまなお実施しているところがあり，特に北朝鮮，リビア，イスラエルでは盛んである。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典（旧版）内の軍事教練の言及

【岡田良平】より

…その後京都帝大総長，文部次官を歴任，16年寺内正毅内閣の文相に就任，内閣直属の臨時教育会議を設置し，その答申に基づき高等教育制度の改革，義務教育費国庫負担の道を開いた。24‐27年加藤高明内閣，若槻礼次郎内閣の文相となり，中等学校以上への軍事教練の導入，青年訓練所の設置など軍国主義教育を推進。29年枢密顧問官，33年文政審議会副総裁を務めた。…

【小樽高商事件】より

…1925年小樽高等商業学校(現，小樽商科大学)で起こった軍事教育反対運動。同年4月から中等学校以上の学校で軍事教練が開始された。10月15日，同校の教練で配属将校鈴木少佐が，近郊の天狗山で地震が起こり民情不安を機に無政府主義者が〈不逞鮮人〉を扇動して小樽，札幌両市の全滅を画策しているので高商生徒は在郷軍人会と協力して，この敵を絶滅すべしとの想定を与えた。…

【軍隊教育】より

…日本の場合も，とくに1920年代の後半以後，軍隊と学校との関係が密接となった。1925年に成立した〈陸軍現役将校学校配属令〉によって，中等学校以上の学校には軍人が配属されて軍事教練を行ったし，戦時下では，少年に〈一日入営〉と称して軍隊生活を経験させる等の方策が実施された。また，軍隊教育を受けて帰郷した者たちで組識した在郷軍人会の活動も，軍隊と国民生活とを結びつけるうえで大きな役割を果たした。…

※「軍事教練」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」