雑貨工業（読み）ざっかこうぎょう

日本大百科全書(ニッポニカ)

雑貨工業
ざっかこうぎょう

「雑貨」を生産する工業。最終消費を目的とする加工部門の商品群のうち、他の主要品目分類に含みえないものを便宜上一括して雑貨として分類している。陶磁器、履き物、装身具、家具のほか、玩具(がんぐ)、文具、楽器などがこれに含まれる。日常生活と密着した商品だけに、時代とともに素材も変化し、流行の影響も受けやすく、独立した分類部門として統計的に処理することが困難で、貿易統計、商業統計など調査目的によってその範囲はかならずしも一致しない。しかし統計上の位置とは別に、雑貨工業は、国内における日用品の供給面だけでなく、輸出面でも日本経済の発展に大きな役割を演じてきた。

　明治以降、在来の家具・陶磁器業を中心とする雑貨製造企業は、伝統的製法を土台に西洋技術を選択的に導入しながら、日露戦争前後には輸出総額の8～10％を占め、外貨獲得上大きな役割を果たしたのである。第二次世界大戦後も高度経済成長開始期まで輸出総額の15％前後を維持し、輸出産業として重要な位置を占め続けた。その後、重化学工業製品の輸出が増大したため、輸出額に占める雑貨の割合は低下した。また韓国、台湾、シンガポール、香港(ホンコン)などアジア新興工業地域は、繊維、家電のほか、雑貨などの労働集約型軽工業を発展させ、アメリカ市場への輸出では、1980年代までに日本を完全に追い越すに至っている。日本は、輸出面では製品の高級化、多様化を迫られ、国内でも消費水準の多様化を反映して、家具、インテリアを先頭に商品の高級志向、ブランド化が進められている。一方で、極端に安価な商品を供給する業態との二極化が進行している。

　経済のグローバル化のなかで、国際競争激化の影響を受けて、コスト削減のために製造拠点を海外に置くものが、低価格品メーカーのみならず、高級品メーカーのなかでも増加しつつある。また新興国・途上国とのコスト競争を回避するため、細分化した消費者のライフスタイルや嗜好(しこう)に特化したり、ブランド化やキャラクター商品化によって競争力維持を追求する路線も存在する。一般に需要構造の変化や為替変動など経済環境の変化に弱い面があるという指摘もみられるが、ライフスタイルの多様化のなかで、技術力とマーケティング力を背景に国内企業が一定のシェアを維持している点を積極的に評価すべきであろう。

［殿村晋一・永江雅和］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

雑貨工業 (ざっかこうぎょう)

食器・履物・装身具・家具などの日常家庭用品，玩具，楽器・レコード，スポーツ用品など，他の主要品目分類には含みえない製品の生産活動を総称する。日本標準産業分類など公式の産業分類ではなく，また〈雑貨〉という品目分類も生産統計，貿易統計，商業統計など調査目的に応じてその範囲は必ずしも一致しない。日本の生産動向については，通商産業省生産動態統計調査において他の工業品目とともに調査が行われ，そのうち雑貨に関しては〈雑貨統計年報〉として公表されている。これらの雑貨品目のなかには，洋食器，陶磁器，楽器など日本の主要輸出品目に数えられるものもあり，昭和40年代の終りころまでは貿易品目中，雑貨は全輸出額の十数%を占めていた。しかし近年では労働力の相対的に安価な東南アジア諸国からの追上げもあり，その輸出数量は伸び悩み傾向にある。雑貨品目は，ピアノ，陶磁器など一部の大企業製品を除いて，在来の地場産業製品として生産されてきたものが多く，近年，他産業の技術革新の成果を採り入れつつ近代化を図っているが，一般に需要構造の変化や国際通貨変動などの国際環境の変化にいまだ十分に対応しうる体質にあるとはいえない。今後は生産・販売面の一層の革新とともに，高級品への特化などによる発展途上国産業との国際分業を図ることも重要な課題となろう。
執筆者：高島 忠

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

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雑貨工業【ざっかこうぎょう】

がん具，文房具，楽器，金属洋食器，はきもの，木竹製品，陶磁器，服飾付属品など，分類の困難な，または独立の分類部門を形成するに至らない商品群を総称して雑貨と呼ぶ。これらの製造は概して中小規模の企業により労働集約的に行われ，生産性が低く，低賃金が一般的である。日本では明治時代から輸出される割合が多く，今日でも一般に輸出依存の傾向が強い。

出典　株式会社平凡社