電線（読み）デンセン（英語表記）electric wire

デジタル大辞泉

でん‐せん【電線】

電気を導く金属線。電気を通しやすい銅が主に使われる。単線と縒より線、裸線と被覆線などがある。
[類語]導線・銅線・回線・配線・高圧線・架線・コード・ケーブル・エナメル線・ニクロム線

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

でん‐せん【電線】

1. 〘 名詞 〙 電気を導くための金属線。主に銅・アルミニウムなどが使われる。単線と撚(よ)り線、裸線と被覆線（絶縁電線）などに区別される。〔広益熟字典（1874）〕
   1. [初出の実例]「懸け渡された三本の電線(デンセン)も」(出典：明暗（1916）〈夏目漱石〉一一四)

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

電線
でんせん
electric wire

電気を導くための線のこと。電線には、導体のみの裸電線と絶縁被覆を施した絶縁電線とがある。絶縁電線単独または複数本撚(よ)り合わせたものに、絶縁体の保護のため被覆（シース）を施したものをケーブルとよび、電気工事などでは、敷設場所に応じて使い分けられる。広い意味では電気を導くことから、ケーブルを電線とよぶこともある。

　電線を大別すると、電力を輸送する電力用電線（電力ケーブルや鋼心アルミ撚り線など）、電気信号を伝送する通信ケーブル、発電機やモーターなどの内部にコイル状に巻かれエネルギー変換に寄与する巻線がある。

　日本での電線製造の起源は明らかではない。年代のはっきりしたところでは、1832年（天保3）大坂で平川製線の先祖が銅線をつくっており、1854年（安政1）京都で津田電線の津田幸兵衛が水車を用いて銅線を引き始めている。

　電線は電流を流すためのものであるから、電気抵抗はなるべく小さくし、電力損失が小さいものが要求される。したがって、電線の導電材料は電気抵抗がなるべく小さく、加工性がよく、機械的に強いものが望まれる。経済性も考えると、銅とアルミニウムおよびそれらの合金が広く使用されており、ことに銅がもっとも広く使われている。単線の太さは日本では直径をミリメートルで表すが、番号表示でアメリカのAWG（American Wire Gauge、別名Brown and Sharpe's Gauge）、イギリスのSWG（Standard Wire Gauge）などがある。たとえばAWGナンバー10は直径2.588ミリメートルであり、SWGナンバー10は直径3.251ミリメートルである。

　銅線は、電気分解でつくった99.96％以上の純度をもつ電気銅から荒引線（ワイヤーロッド）をつくり、伸線して所定の太さの線に仕上げる。荒引線の作り方には3種類ある。古くから行われている方法は「さお銅圧延法」で、電気銅を溶解炉で溶かして鋳型に流し込み、さお銅（ワイヤーバー）をつくる。さお銅は鉄道の枕木(まくらぎ)のような形をしたもので、1本の重さは113キロ～180キログラムまでの各種がある。さお銅を加熱炉で約800℃に加熱し、熱い間に溝付きロールに連続的に何回も通して圧延し、荒引線にする。直径は8ミリメートルが一般的である。荒引線は高温で圧延されるため、表面が黒色の酸化銅で覆われているので、この酸化銅を除去するため希硫酸溶液に浸す。「連続鋳造圧延法」は電気銅の溶解、鋳造、圧延、酸洗い、コイル巻きを連続的に行って製造する。1コイルが3～5トンである。「ディップ・フォーミング法」は、電気銅の溶解した中へ母材の細い銅線を走らせ、母材表面に銅を凝固付着させて太くし、これを連続して圧延し、荒引線をつくる。荒引線を伸線機にかけ、連続して何枚ものダイス（金属加工用の型）を通してだんだんと細く引き伸ばし、所要の太さの線に仕上げる。細いものでは、直径が髪の毛の10分の1ぐらいのものもつくられている。

　また、2000年ごろから、超伝導体を用いて超低損失で大電流を流せる電線も開発されている。電力輸送の目的には、ビスマス（Bi）系やイットリウム（Y）系の銅酸化物系超伝導線を用いた電力ケーブルが、日本やアメリカ等で実証試験に供されている。また、ニオブ‐チタン（NbTi）やニオブ‐スズ合金（Nb₃Sn）などの低温金属系超伝導線は、すでに、医療用のMRI（磁気共鳴映像法）装置、自然科学研究用のNMR（核磁気共鳴）装置、高エネルギー物理研究用加速器や核融合実験炉、あるいは開発中の超伝導磁気浮上式鉄道のコイル用巻線などとして使用されている。被覆については、「通信ケーブル」および「電力ケーブル」の項目で解説する。

［佐久間照夫・大木義路］

[参照項目] | ケーブル | 通信ケーブル | 電力ケーブル

電線の主要用途図

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

電線 (でんせん)
wire
electric wire

電流を流すための金属線。単線と撚り線，裸電線と絶縁電線などに分けられる。絶縁電線のうち，しなやかさに重点をおいたものがコードである。比較的寸法が大きく，絶縁体の外側をさらに金属やビニルなどで被覆したものを電力ケーブルといって区別する場合がある。

　電線の構造材料のうち，導体には銅とアルミニウムおよびその合金が一般に用いられる。ナトリウムをプラスチックで被覆したナトリウム電線もアメリカで配電用に使用した例がある。アルミニウムは銅に比べて導電率がおよそ60%であるが，比重が30%なので，同じ抵抗をもたせるのに断面積は大きくなるが重量は約半分になる。引張強さが小さいため，機械的強度を必要とする場合はアルミ撚り線で鋼撚り線を囲んだ鋼心アルミ撚り線（ACSR）が用いられる。日本では110kV以上の送電線には鋼心アルミ撚り線を用いている。また275kV以上の超高圧送電線では，各相を2～4本の導体で構成する多導体方式が採用される。これは高電圧によるコロナ放電を抑制することがおもな目的である。合金は，純銅あるいは純アルミニウムの導電率をできるだけ低下させずに，引張強さなどの機械的性質を改善する目的で使用される。

　絶縁材料としては，ポリ塩化ビニル，ポリエチレンなどのプラスチック類，ゴム，紙，エナメルなどが用いられる。とくに軟銅線にポリ塩化ビニルを被覆したビニル絶縁電線が低圧配電線，屋内配線，機器の配線などに広く使用されている。
執筆者：河野 照哉

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

電線
でんせん
electric wire; cable; cord

電気を導く金属線 (導体) で，導体のままで使用する裸線と絶縁を施した絶縁線がある。通信や電力用の電線で構造が複雑なものには，幾本もの導体を絶縁してより合せ，その上を保護被覆したものがある (電力ケーブル，通信ケーブル) 。また絶縁線のうち機器の電気的接続に用いられるたわみ性の大きい小型のものをコードと呼ぶ場合がある。使用される導電材料は機械的強度が十分大きいことはもちろんであるが，その固有抵抗が小さいことが必要であるから，電線の材料にはアルミニウム，鉄，銅などが用いられる。被覆用絶縁物として綿，紙，天然ゴム，エナメル，塩化ビニル，ポリエチレン，合成ゴムなどが使われる。裸線の電流容量はその抵抗損による温度上昇によって決り，温度上昇の許容限界は一般に 100℃とされている。絶縁線の許容電流は絶縁物の耐熱限界で押えられ，絶縁物の種類によって異なるが，耐熱限界は 60～65℃である。用途別に，(1) 電力用としての送電線，配電線，電気鉄道用の電車線など，(2) 通信用電線，(3) 電気機器用，(4) 自動車，航空機，船舶などに用いる特殊線などがある。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

百科事典マイペディア

電線【でんせん】

電流を通じるための線。電力用と通信用がある。抵抗損失が少なく，機械的強度の強いことが望ましく，銅，アルミニウムおよびこれらの合金が使用され，細線を撚り合わせたものが多い。電車線，架空送電線には裸線が使用されるが，一般にはゴム，紙，エナメル，合成樹脂等で絶縁，被覆される。屋内配線用には600ボルト絶縁ビニル電線，600ボルトゴム絶縁電線，600ボルトSBR絶縁電線が多い。→ケーブル／コード

出典　株式会社平凡社

世界大百科事典（旧版）内の電線の言及

【針金】より

…日常種々雑多な工作に用いられる金属線。通常は低炭素鋼，シンチュウ，銅，アルミニウムなどの線材の一部で，ペンチやニッパーなどで工作できる硬さと太さをもつものをいう。これらは熱間圧延や熱間押出しで製造した棒または線材を，冷間引抜きし，焼きなましてつくられる。針金の太さの分類は番数によってなされ，番号が大きいほど線径が小さい。太さの測定には針金ゲージを用いる。【木原 諄二】…

【ケーブル】より

…(1)おもに銅，またはアルミニウムの電気良導体(単線，または撚（より）線)上に絶縁物を被覆した絶縁電線の一種である。構造上，慣例上次のように区別される。…

【コード】より

…絶縁したしなやかな電線で，家庭用電気器具，小型電気機器を電源に接続する場合や屋内配線などに使用される。絶縁構成によりゴムコード，器具用ビニルコード，キャブタイヤコードなどがある(図)。…

【銅】より

…陽極スライムには銀，銅，鉛，セレンが数％から20％，金，テルルが1％前後含まれ，これらの回収が行われる。
［用途］
　最大の用途は電線である。他の金属と合金をつくりやすく，耐食性の優れていることを利用して，化学工業をはじめとするあらゆる産業分野で構造用材として用いられている。…

※「電線」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」