日本大百科全書(ニッポニカ) 「音楽教育」の意味・わかりやすい解説
音楽教育
おんがくきょういく
音楽の演奏および鑑賞と理解、さらに音楽的所産をもたらす創作などを含む多様な音楽体験を与えることによって、人間が所有している美的反応に対する潜在能力の発達を目的として行われる教育である。組織的な音楽教育は学校において実践され、それは、小学校や中・高等学校の普通教育における教科教育の一環としての音楽教育と、大学や短期大学における音楽家や音楽教師を養成する専門教育との二つに大別される。そのなかで、とくに、美的なものを評価する感性の能力を培い、豊かな情操を養うことによって、人間形成の一翼を担う普通教育での音楽教育が重要である。
[川原 浩・西園芳信]
創立期
日本の普通教育における音楽教育は、1880年(明治13)に東京男女両師範学校附属小学校における唱歌教育として発足した。それは、前年1879年に文部省内に創設された音楽取調掛(とりしらべがかり)の御用掛伊沢修二の意図のもとに、アメリカから招いた音楽教育家L・W・メーソンによって実施された。続く1881年から1884年にかけて『小学唱歌集』全3編が音楽取調掛によって刊行され、全国の小学校における唱歌教材として用いられた。この唱歌集は、東西の音楽を折衷して国楽を制定する「国楽の創成」という音楽取調掛の大方針に基づいて編集され、伝統的な雅楽風の歌曲、および『蛍の光』『庭の千草』などヨーロッパ民謡や歌曲が取り上げられていた。また音楽取調掛は『音楽問答』や『音楽指南』などの音楽理論書を出版し、健康の増進と徳性を養うことを目的とした創立期の音楽教育の発展を促進した。
1887年(明治20)に音楽取調掛は東京音楽学校(東京芸術大学音楽学部の前身)と改称され、文部省直轄の日本最初の音楽の専門教育機関として独立し、主として西洋音楽の知識、技能を教育した。
[川原 浩 2018年9月19日]
明治後期
1886年(明治19)の学校令による学校教育制度の整備に伴って、新しい学校唱歌教材の開発が急がれ、多くの唱歌集が出版された。なかでも、大和田建樹(たけき)他編『明治唱歌』(1888)、伊沢修二編『小学唱歌』(1893)などは画期的な著作であった。一方では日清(にっしん)戦争(1894~1895)に向かって、国民感情を強化するために多くの軍歌がつくられ、軍隊や民間で歌われたのみならず、学校唱歌の主たる教材としても採用された。その後1900年(明治33)ごろから、それまでの理解しにくい文語歌詞の唱歌教材が見直され、子供の生活に即した口語歌詞による言文一致唱歌、また芸術性の高い歌曲というような観点から、多くの新しい作品が公表された。田村虎蔵(とらぞう)他編『幼年唱歌』(1900)の『桃太郎』『金太郎』、滝廉太郎(たきれんたろう)他編『幼稚園唱歌』(1901)の『鳩(はと)ぽっぽ』『お正月』、また東京音楽学校編『中学唱歌』(1901)の『荒城の月』『箱根山』などがその代表的なものである。
1907年(明治40)の小学校令の改正で、小学校における唱歌が必修教科となり、美感と徳性を養うことがその目的とされた。1910年には国定の『尋常小学読本唱歌』が刊行された。続く1911年から1914年にかけて、『春が来た』『虫のこえ』『われは海の子』などが含まれる『尋常小学唱歌』全6巻がつくられ、大正年間から昭和初期にわたり全国の小学校で採用された。唱歌教授法に関する著作もいくつか出され、小学校唱歌教材、教授法の研究が進められた。しかし中学校における必修教科としての唱歌はほとんど実践されなかった。専門教育の面では、1907年に最初の私立音楽学校の東洋音楽学校(東京音楽大学の前身)が設立され、日本で初めて管弦楽を組織して注目された。
[川原 浩]
大正、昭和初期
大正期から昭和前半期(昭和16年まで。この年、小学校は国民学校と改称)までの時代は、欧米から導入された自由主義教育思想や芸術教育思想の影響を受けて、童謡運動の展開、児童発声法の研究、音楽鑑賞教育の提唱、音楽教育書の激増など、音楽教育の新しい教授理論や多様な実践論が展開された。特筆すべきことは、国定の『尋常小学唱歌』の堅苦しい内容に対する反動として、1918年(大正7)に童謡運動がおこったことである。作家鈴木三重吉(みえきち)、詩人北原白秋(はくしゅう)、作曲家成田為三(ためぞう)らが中心となり、同年、新児童雑誌『赤い鳥』が創刊され、『かなりや』『赤い鳥小鳥』などの子供の心情に添い日本的情緒豊かな童謡が登場し広く愛唱された。この期に刊行された草川宜雄著『最新音楽教育学』(1934)は、音楽教育学の確立を目ざした注目すべき文献である。専門教育の面においては、1915年、大阪音楽学校(大阪音楽大学の前身)、1926年、東京高等音楽院(国立(くにたち)音楽大学の前身)、1929年(昭和4)、武蔵野(むさしの)音楽学校(武蔵野音楽大学の前身)がそれぞれ設立された。
1941年(昭和16)から、第二次世界大戦が終結する1945年までの国民学校時代は、唱歌科が「芸能科音楽」と改められ、学習領域として鑑賞や器楽などが加えられた。しかし、戦時期の少国民を練成するために音感教育を重視するなど、音楽を手段とした軍国主義的な音楽教育実践が行われていた。
[川原 浩]
第二次世界大戦後
第二次世界大戦後は、音楽教育の目標や内容などについては、学習指導要領によって示されるようになった。これは、社会の進展とともにほぼ10年ごとに改訂されている。1947年(昭和22)に刊行された小・中学校学習指導要領音楽編によると、音楽教育の目標は、「音楽美の理解・感得を行い、これによって高い美的情操と豊かな人間性を養う」となっている。この目標は、音楽教育をほかの目的の手段とする、第二次世界大戦前までの音楽教育思想への批判に基づくもので、音楽そのものの価値を目的とした芸術教育としての音楽教育が明示された。
学習領域は、歌唱・器楽・鑑賞・創作からなる。戦前は歌唱中心であった音楽教育を音楽活動のすべての領域を学習の対象とし、それにより西洋音楽を体系的に学ぶようになった。続いて、1951年(昭和26)に改訂された小・中学校学習指導要領では、音楽教育の目標を「音楽経験を通じて、深い美的情操と豊かな人間性とを養い、円満な人格の発達をはかり、好ましい社会人としての教養を高める」とし、音楽と社会生活とのつながりが強調されている。そして、学習領域は、創作が「創造的表現」となり、新たに「リズム反応」が加わり、歌唱・器楽・鑑賞・創造的表現・リズム反応の5領域となった。
1958年(昭和33)には、小・中学校の新しい学習指導要領が刊行された。小学校における目標は「音楽経験を豊かにし、音楽的感覚の発達を図るとともに、美的情操を養う」となり、音楽教育と人間形成との関連が簡潔に示されている。活動領域は、表現(歌唱・器楽・創作)、鑑賞と整理された。そして、このときの改訂では、世代を超えて愛好曲をもつとする趣旨から、小・中学校とも学年ごとに歌唱曲と鑑賞曲の数曲を「共通教材」として指定し、全国すべての学校で共通に学習する教材とした。小学校の歌唱曲の3曲は、『春の小川』『ふるさと』など文部省唱歌を中心に選曲されている。
このような学校の音楽教育の目標と学習領域、共通教材の指定については、内容が少し変化するものの基本的にはそれ以降に継続されている。第二次世界大戦後の音楽教育の目標のなかで、一貫して変わることなく見られる言葉は「情操」である。日本においては、学校の音楽教育は人間教育としては「情操」の教育を担う教科として位置づけられている。
一方、社会における音楽教育は、楽器企業によって経営されている音楽教室や個人的な音楽塾、あるいは才能教育をねらいとした音楽教室など、さまざまな形態や計画に基づいて展開されている。いずれも個別または集団による活動を通して、音楽の楽しさを経験させるとともに特定の楽器の技能を身につけさせることで、音楽によって子供たちの生活を充実させることをねらいとしている。
専門教育としては、各地域の国立の教員養成大学や教育学部の音楽科においては、音楽教師が、そして、国・公・私立の芸術大学や音楽大学においては、演奏家や作曲家などが養成されている。また、国立の教員養成大学や教育学部を含め国・公・私立の芸術大学や音楽大学においては、大学院研究科が設置され、音楽教育研究や音楽研究がなされている。
[西園芳信]
21世紀の音楽教育
21世紀の日本の音楽教育の課題としては、一つは、わらべうたや和楽器などによって日本の伝統音楽を指導すること、もう一つは、音楽の教科の特性に即して学力の育成に寄与することがあげられる。
1998年(平成10)の学習指導要領の改訂では、中学校の器楽の指導内容として「和楽器については、3年間を通じて1種類以上の楽器を用いること」とし、日本の学校の音楽教育において、和楽器を演奏経験として指導することが初めて示された。そして、これを契機に2000年には教育職員免許法も改定され、中学校や高等学校の「音楽」の免許を取得するには、「和楽器」や「日本の伝統的な歌唱」の履修が必須となった。さらに、2006年の教育基本法の改正で教育の目標に日本の伝統と文化を尊重する態度を養うことが規定されたことから、学校で日本の伝統音楽の指導をいっそう充実させることとなった。
明治以降の日本の学校での音楽教育は、西洋音楽の様式にのっとった教材によって指導してきた。しかし、21世紀の世界は、グローバリゼーションがいっそう進展し、人々が国際的な立場で交流する時代である。そういったなかでは、自国の伝統と文化の特徴とよさを理解することによって日本人としてのアイデンティティを確立すること、そして、日本の文化などの伝統を尊重するとともに、諸外国の文化をも尊重する態度を育成することが重要となる。そのためには、学校の音楽教育においても、わらべうたや民謡、三味線・箏(そう)・尺八・太鼓などの和楽器によって、日本の伝統音楽を体系的に指導することが課題となる。
一方では、学力の国際比較等から、子供の学力育成のことが社会的問題となっている。2007年(平成19)の学校教育法の改正では、学ぶ意欲や知識・技能を含め、思考力・判断力・表現力等、学校で育成する学力の内容が示された。音楽も教科の特性に即して学力を育成することが必要となる。そこで2008年の小・中学校学習指導要領音楽の改訂では、表現と鑑賞の能力を育成するうえで共通に必要となる指導内容として新たに「共通事項」を設けている。その内容は、音楽を形づくっている要素を知覚し、それらの働きが生み出す特質や雰囲気を感受することである。要素の知覚とは、音色・リズム・旋律などの音楽を形づくっている要素やそれらの関連を識別することで、特質や雰囲気の感受とは、たとえばバイオリンの音色でも透明感、広がり、ビロードのような光沢といった特質や、また、要素の関連の働きで生み出される高揚する感じ、重厚な感じといった雰囲気を質として感じ取ることである。この音楽の要素を知覚し、特質や雰囲気を感受する学力を育成することが、われわれの感性的思考力を育むことになり、教科の特性に即した学力の育成となる。そのためには、「共通事項」を生かした音楽授業の開発が課題となる。
[西園芳信]
『山住正己著『唱歌教育成立過程の研究』(1967・東京大学出版会)』▽『供田武嘉津著『音楽教育学』(1975・音楽之友社)』▽『木村信之著『昭和戦後音楽教育史』(1993・音楽之友社)』▽『西園芳信著『小学校音楽科カリキュラム構成に関する教育実践学的研究――「芸術の知」の能力の育成を目的として』(2005・風間書房)』