五輪運動にかかわる日本国内の統括団体で、陸上や水泳などの国内競技団体が加盟している。日本選手を強化する事業、五輪やアジア大会、ユニバーシアード大会などへの選手の派遣事業を行っている。長い間、日本体育協会の傘下で活動を続けていたが、1991年に法人格を取得して独立した。現在の会長は
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略称JOC。公益財団法人日本体育協会(現、日本スポーツ協会)寄附行為第6章に規定された委員会で、「オリンピック憲章」の国内オリンピック委員会(NOC)の規定に基づき、国際オリンピック委員会(IOC)およびアジア・スポーツ評議会にも加盟している。日本においては、国際オリンピック委員会とアジア・スポーツ評議会の事業に対して日本のスポーツ関係団体を代表し、国内におけるオリンピック・ムーブメントを推進し、オリンピック関係すべてを管理する。オリンピックの夏季大会と冬季大会、アジア競技大会とアジア冬季大会、ユニバーシアードあるいはこれに準ずる国際的競技大会を主催し、日本を代表する役員、競技者等を派遣し、参加させる。そのほかこれらに関連する事業を処理する。またスポーツ芸術の展覧とそれらを援助する。さらに各種担当委員会は、選手の競技力増進を図り、コーチを育成、体力向上に関する研究・調査、競技者の健康を管理し、スポーツについては政府の諮問に応じ、政府その他に対して意見を述べるほか、その施策に協力する。スポーツに関する諸資材や用具の研究・調査を行うとともにスポーツの宣伝啓発にもあたる。
本委員会は1909年(明治42)嘉納治五郎(かのうじごろう)が国際オリンピック委員会委員に推薦されたのを機に、1911年に大日本体育協会の名称の下に組織された。翌1912年の第5回ストックホルム大会に選手2人を派遣したのがオリンピック初参加であったが、第二次世界大戦には枢軸国側として参加したとして1948年(昭和23)の夏季、冬季大会には招待されなかった。1989年(平成1)、スポーツ界を取り巻く世界的環境の著しい変化に対応するため、体協に加盟後、新たに独立した法人として分離、さらに1991年4月、体協を脱退し、完全独立の法人となった。オリンピック憲章の規定では国内オリンピック委員会について完全な自主独立の団体の形を求めていることから、体協内の一委員会としてのJOCではなく、憲章に照らした独立委員会としてのJOCを望む声が多かった。独立したJOCは、各競技団体から選出された役員をもって組織される。初代会長(1989就任)は堤義明(つつみよしあき)(1934― )。所在地は東京都新宿区霞ヶ丘(かすみがおか)町4-2 JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE内。
[鈴木良徳]
日本のオリンピック運動の統轄団体。国際オリンピック委員会(IOC)を構成する各国の国内オリンピック委員会(NOC)の一つ。英語表記はJapanese Olympic Committee,略称JOC。1911年にオリンピック大会への選手派遣の目的で組織された大日本体育協会(現在の日本体育協会)がしばらくの間NOCの役割を果たしてきたが,1952年の日本体育協会の規約では独自の機構と規定された。しかしオリンピック憲章に明記されたような〈完全なる自治団体〉(憲章24条)とはいえず,自立した財政をもたないために事実上日本体育協会の下部機構となっていた。1980年のモスクワ大会ボイコット問題で日本政府や日本体育協会に自主的判断を抑えられたのも,その組織性格にあった。幾度か独立を求める動きがあり,1989年,文部省認可の財団法人として日本体育協会から独立。おもな事業は,オリンピックやアジア大会への参画,オリンピック・ユースキャンプやアカデミーへの支援,日本ユニバーシアード委員会の事業の統轄など,オリンピック運動の推進にある。委員は国内各競技連盟と学識経験者より構成され,委員総会が決定機関である。また専門委員会として〈表章委員会〉〈ユニバーシアード委員会〉〈選手団編成委員会〉〈ソリダリティ(海外スポーツ技術協力)委員会〉〈ユースキャンプ委員会〉が設置されている。これまでにJOCの嘉納治五郎初代会長をはじめ数名がIOC委員に任命され,世界のオリンピック運動の促進に貢献してきた。
執筆者:広畑 成志
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(真田久 筑波大学准教授 / 2007年)
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…また,この中国問題の副産物として,IOCは憲章で,国旗,国歌とあったのを歌と旗に改めて,その選定はNOCに一任し,IOC理事会の承認を得て使用することを決めた。日本オリンピック委員会(JOC)は,旗は〈日章旗〉,歌は《君が代》を使用することを決定した。
[ドイツ,朝鮮の合同チーム問題]
分裂国家のスポーツをオリンピックで統一させる試みが,一時的に成功した例がある。…
※「日本オリンピック委員会」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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