李希凡（読み）りきはん

日本大百科全書(ニッポニカ)

李希凡
りきはん / リーシーファン
（1927―2018）

中国の文芸批評家。本名李錫范(シーフアン)。北京(ペキン)市通県出身。建国前後に革命幹部養成機関として山東(さんとう)省済南につくられた「革命大学」に入学、1950年教育方針の転換によって、山東大学中文系に転じ、1953年卒業、人民大学哲学研究班に学んだ。1954年革命大学からの友人藍翎(らんれい／ランリン)（1931―2005）と合作で書いた「『紅楼夢(こうろうむ)簡論』その他について」で、『紅楼夢』研究の権威とされていた兪平伯(ゆへいはく／ユーピンポー)を批判、山東大学の雑誌『文史哲』に発表した。これを毛沢東(もうたくとう／マオツォートン)が「古典文学の領域で30余年にわたって青年を毒していた胡適(こてき／フーシー)派ブルジョア観念論に対する闘争」「小人物による大人物批判」の開始として高く評価したことにより、紅楼夢研究の分野だけでなく、人文科学全般に影響を残していた胡適の学問・思想に対する批判運動に拡大した。また毛沢東がこの論文の発表に消極的だった『文芸報』編集部を批判したことは、それまでの『文芸報』の編集方針への批判運動につながり、そのなかでの胡風(こふう／フーフォン)の発言に対する反撃が、やがて胡風の文芸思想批判だけでなく、彼を「反革命分子」として逮捕するに至る「胡風冤罪(えんざい)事件」のきっかけにもなった。

　今日では、紅楼夢研究批判のキャンペーン自体、建国後も以前からの観点に対する再検討が遅れていた古典文学研究の領域で、若い世代からの批判が開始された意義は認めつつも、学術問題に最初から政治指導者が介入し、思想・政治的批判運動として展開したこと、唯物論・観念論の区別とその位置づけが機械的であったことなど、多くの点で誤りを含み、その後の学術研究を阻害する結果を生んだものとして、批判的に評価されている。

　李希凡はこれをきっかけに文芸批評家・理論家として、古典文学・現代文学にわたる分野で活発に活動、1956年には中国共産党に入党した。彼の思考・論理は、マルクス主義文学理論の柱とされていた反映論・典型論・リアリズム論などのやや固い理解を基準としている。それに反する、あるいはそれらに関して曖昧(あいまい)さを含む論文やその作者の思想を鋭く批判する傾向が強い点で、後に「四人組」の一人となった上海の姚文元(ようぶんげん／ヤオウェンユアン)とあわせて「南姚北李」とよばれたこともある。文化大革命中も発言を続けたが、文革後も健在で、中国芸術院副院長などを務めた。『弦外集』（1957）、『管見集』（1950）、『文芸漫筆』（1985）、『李希凡文芸論著選編』（1988）ほかがある。

［丸山　昇］

『馮雪峯ほか著、竹内実訳『古典文学の評価』（1956・未来社）』

[参照項目] | 胡適 | 胡風 | 兪平伯 | 姚文元 | 四人組

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

李希凡
りきはん
Li Xi-fan

[生]1927.12.11.
中国の文芸評論家。北京市の人。本名，李錫范。青島山東大学在学中から文芸批評の筆をとり，1954年，藍 翎と共同で，兪平伯らの『紅楼夢』研究を観念論的であると否定した論文を発表，いわゆる「紅楼夢論争」の口火を切った。その後も『文芸報』などに，『三国志演義』『水滸伝』『西遊記』などの古典小説や，魯迅の『阿Q正伝』などについての評論を執筆。また『人民日報』の文芸部門の編集にあたり，文化大革命後はその責任者となって，文芸界に大きな影響力をもった。著書『寸心集』 (1956) ，『管見集』 (59) ，『中国古典小説の形象化を論ず』 (61) など。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典（旧版）内の李希凡の言及

【《紅楼夢研究》批判】より

…胡適の《紅楼夢考証》(新紅学)の系統を継ぐ兪平伯（ゆへいはく）は《紅楼夢研究》《紅楼夢簡論》などで，《紅楼夢》を色即是空を表す観念小説で，作者曹雪芹の嘆きの自伝とみなした。山東大学を卒業したばかりの李希凡，藍翎（らんれい）は，〈《紅楼夢簡論》およびその他について〉を書き，兪平伯はリアリズムの批判原則を離れ，明確な階級的観点を離れていると批判し，《紅楼夢》を当時の封建社会に対する反抗の書とし文学の分析に“人民性”を導入した。この学術論争は，兪平伯の自己批判(《文芸報》1955年5期)に一応の決着をみるが，毛沢東の手紙を受けて《人民日報》は鐘洛の〈《紅楼夢》研究の誤れる観点に対する批判を重視しなければならない〉を発表(1954年10月23日)し，胡適思想批判へと知識人の意識変革運動を拡大した。…

※「李希凡」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」