生涯スポーツ（読み）しょうがいすぽーつ（英語表記）lifelong sports

日本大百科全書(ニッポニカ)

生涯スポーツ
しょうがいすぽーつ
lifelong sports

人が生涯にわたってスポーツ活動を楽しみながら健康増進を図るとともに、スポーツを通して人生を豊かなものにすること。一般的な解釈として、(1)自己が生涯に継続してスポーツを楽しむこと、(2)幼児から高齢者までのあらゆる人たちがスポーツに親しむこと、という二つの視点でとらえられる。

　生涯スポーツが国際社会で強調されるようになったきっかけは、1960年代にヨーロッパで高まったスポーツの大衆化運動、スポーツ・フォー・オールSports for All運動である。その結果、1968年のユネスコ（国連教育科学文化機関）のスポーツ宣言や、1975年のスポーツのヨーロッパ会議における「みんなのスポーツ憲章」の採択勧告が行われ、続く1976年には、ユネスコの第1回青少年体育・スポーツ担当相会議において、すべての人々に対してスポーツの機会を提供することの必要性が強調された。これにより幼児から高齢者、身体障害者を含めて参加し、楽しむことができる生涯スポーツの権利に注目が集まるようになった。

　日本ではスポーツ振興法の規定に基づき、スポーツ振興基本計画が2000年（平成12）に策定された。「国民の誰もが、それぞれの体力や年齢、技術、興味・目的に応じて、いつでも、どこでも、いつまでもスポーツに親しむことができる生涯スポーツ社会を実現する」ことを目ざし、成人の週1回以上のスポーツ実施率が50％になることが目標であった。2012年に文部科学省が今後5年間の政策目標を策定したスポーツ基本計画では、さらなる生涯スポーツ社会の整備を掲げ、成人の週1回以上のスポーツ実施率が65％程度、そのうち週3回以上の人が30％となることを目ざす一方、1年間に一度もスポーツをしない未実施者がゼロに近づくことが目標とされた。また、子供の体力に関しては、今後10年以内に1985年（昭和60）ごろの水準を上回るようにスポーツ機会を充実することが掲げられている。

　このようなスポーツ振興政策の実施に先だち、1988年度に当時の文部省体育局に生涯スポーツ課（現、文部科学省スポーツ・青少年局スポーツ振興課）が設置され、スポーツ活動の場となる総合型地域スポーツクラブやその人材の育成が進められてきた。また、全国スポーツ・レクリエーション祭や生涯スポーツ功労者の表彰などの事業が実施されている。

［編集部］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

生涯スポーツ (しょうがいスポーツ)

個人的には，生涯にわたって行われるスポーツの存在形態を意味し，社会的には，人々がその生涯の各時期において，また生活の各分野において，必要に応じて，いつでもスポーツを行えるような多様な機会とその条件を整備することを意味する。このような考え方は，ユネスコの〈スポーツ宣言〉（1968）やスポーツに関するヨーロッパ会議の〈みんなのスポーツ憲章〉（1975），第1回青少年体育・スポーツ担当大臣会議（1976）などの影響を受けて，とくにヨーロッパやアメリカを中心に広がってきた。これらの国々では，従来の体操中心の授業にかえて，生涯にわたって行えるスポーツを学校体育の教材に積極的に取りあげる傾向にある。教育的観点からは，スポーツの楽しさを経験させ，スポーツ好きを育て，それが基盤となって，人生のそれぞれの段階に応じて，いろいろなスポーツをみずから楽しむことのできる態度形成を重視する傾向にある。また，社会の立場からは，人生の各段階における発達課題とスポーツの適時性に基づく生涯スポーツの内容として，幼児，児童，生徒，青年，一般成人，高年齢者などそれぞれに応じたスポーツの開発，普及を重視する傾向にある。日本においても，最近，とくに地域スポーツの振興（コミュニティ・スポーツ）と関連して，この種の生涯スポーツが強調されるようになった。高齢化社会の到来と，今日のように非人間的な諸条件が支配的な傾向にある社会では，生涯スポーツの開発，普及，振興は，きわめて重要な今後の課題である。
執筆者：粂野 豊

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

生涯スポーツ【しょうがいスポーツ】

国民すべてが老若男女を問わず，健康の維持，増進および人生の楽しみ，喜びとしてスポーツを行うこと。文部省の体育行政における〈エリート選手づくり〉と並ぶ重要課題の一つ。そのため1988年には従来の文部省体育局スポーツ課を〈生涯スポーツ課〉と〈競技スポーツ課〉に分け，行き届いた行政を目指している。具体的には東京オリンピック（1964年）以降，〈ママさんバレー〉や水泳教室，フィットネス・クラブや少年野球，サッカー教室など着実にその広がりをみせている。→生涯教育／フィットネス
→関連項目日本体育協会

出典　株式会社平凡社