JIS（読み）じす（英語表記）Japanese Industrial Standards

日本大百科全書(ニッポニカ)

JIS
じす
Japanese Industrial Standards

日本産業規格の略称。一般に「ジス」とよばれる。産業標準化法（昭和24年法律第185号）に基づいて、鉱工業の生産、流通、消費にわたって技術的な事柄の統一、標準化を図るために定められた、鉱工業製品、データ、サービス、経営管理などの産業標準をいう。国家規格である。

　1921年（大正10）工業品規格統一調査会が設けられて工業製品の規格を定めることが図られ、1933年（昭和8）日本標準規格Japanese Engineering Standardsが定められた。これはJES(ジェス)とよばれ、第二次世界大戦前には約2000規格が決められた。戦後の1949年（昭和24）に工業標準化法が制定され、これに基づいて日本工業規格としてJISが定められ、JESはすべてJISに改められた。その後、2019年（令和1）の工業標準化法の改正により法律名が産業標準化法となり、これに伴い規格名も現在の日本産業規格となった（英語名称・略称は継続）。

　JISは、生産、消費の合理化を図り、生産、技術の向上を促進し、品質の改善を図ることを目的としており、経済産業省に設置されている日本産業標準調査会Japanese Industrial Standards Committee（略称、JISC）が産業標準化に関する調査・審議などを行っている。JISは、技術用語、記号、数値をはじめ、製品の種類、形状、品質、性能などのほか、完成品の試験方法、分析、検査、測定方法、さらに設計、製造、使用、包装など広範囲にわたり、2023年3月末時点の規格数は1万0944である。規格に適合したものには、JISマークをつけることができ（JISマーク表示制度）、制定または改正されたすべてのJISは少なくとも5年以内に見直される。

　JISは1980年に工業標準化法が改正されて以降、外国企業にも適用されている。また2004年（平成16）の法改正では、JISマーク表示制度の抜本的な改正が行われ、JISマークのデザインも変更された。2019年の法改正では法律名が産業標準化法に変更され、JISの標準化の対象へのデータ、サービス、経営管理などの追加、JIS制定の迅速化、JISマーク信頼性確保のための罰則強化、国際標準化の促進などの内容が加わった。

［中山秀太郎・編集部　2024年4月17日］

[参照項目] | 規格 | 標準化

JISマーク（鉱工業品用）

JISマーク（加工技術用）

JISマーク（特定側面用）

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

JIS
ジス
Japanese Industrial Standard

日本産業規格の略称。鉱工業製品，データ，サービス等について日本の標準規格を定めたもの。規格を標準化し統一することにより，生産者は生産合理化，技術向上，コスト低下などの利益を得られ，消費者は信頼性，安定した価格などを得られる。産業標準化法に基づき登録された民間の登録認証機関が JISにかなうと認定した製品には，JISマークの使用が認められている。1949年以来，日本工業規格の名称が使われていたが，2019年7月より日本産業規格に改称された。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典