日本における投資信託分類で公社債投資信託に対応する区分形態。公社債投資信託が株式をいっさい組み入れないのに対して、株式投資信託では株式以外に公社債を組み入れることも可能であり、たとえば株式市場に先安が予想される場合に100%公社債で運用するような極端なポートフォリオ構成(運用資産全体の構成)で臨むことも許される。
日本の投資信託の歴史をひもとくと、1937年(昭和12)の「藤本有価証券投資組合」を嚆矢(こうし)とし、第二次世界大戦後の1951年に証券投資信託法(現在の「投資信託及び投資法人に関する法律」)の公布・施行に伴い投資信託制度が復活したが、これらの商品形態はすべて株式投資信託であった。投資信託の重要な機能に分散投資によるリスク制御があるが、代表的な証券種類のなかでもっともリスクが高いとされる株式について、揺籃(ようらん)期の投資信託が対象としたことは自然な流れであったといえよう。それは、株式投資信託が、戦後経済復興から高度成長期にかけて、資本蓄積の乏しい各経済主体にあって家計部門には株式投資の機会を提供し、発行企業には発行株式消化の受け皿として機能したからである。株式投資信託はその後も順調な拡大基調を示し、バブル経済崩壊後の株価下落を映じて純資産額の長期減少を記すなど、株式相場の影響から不振な時期は認められるものの、投資信託の中心的な商品であり続けている。
株式投資信託は、その運用対象が広く認められていることから商品設計の弾力性が高く、さまざまなスタイルの商品が提供されている。たとえば、リターン獲得への運用姿勢の相違でみると、積極的に市場超過リターンを追求する「アクティブ型」、市場平均並みのリターンを目ざす「パッシブ型(インデックス型)」などに分類される。また、地域という視点からは「国内株式型」や「国際株式型」、さらにはデリバティブ(金融派生商品)を積極的に活用した「ブル・ベア型」などのハイリスク・ハイリターンの運用スタイルがある。1998年(平成10)の投資信託法改正を受けて商品構成の多様化が一段と進んだことから、毎月分配型ファンドのように、内外の公社債を投資対象としながらも、分類上は株式投資信託に属することで運用や収益分配などの自由度の高さを求める商品が急増し、2004年(平成16)以降の株式投資信託の純資産増加に寄与している。
[高橋 元]
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…前者は信託業法との抵触が問題となり数年で解散し,後者は45年の終戦時に同じく解散している。 投資信託の種類という場合,いろいろな観点から分類できるが,投資対象によって株式に投資する株式投資信託(株式投信)と,公社債にのみ投資する公社債投資信託(公社債投信)に分けられる。近年は公社債投資信託の伸長が著しい。…
※「株式投資信託」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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