「国際警察機構」の検索結果

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国際教育年

デジタル大辞泉プラス
1970年。国連が定めた国際年のひとつ。英語表記は《International Education Year》。

国際ゴリラ年

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2009年。UNEP(国連環境計画)・UNESCOが定めた国際年のひとつ。絶滅が危惧されるゴリラの保護を訴える。英語表記は《Year of the Gorilla》。

国際識字年

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1990年。国連が定めた国際年のひとつ。世界の識字率の向上を目的として定められた。英語表記は《International Literacy Year》。

国際人権年

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1968年。国連が定めた国際年のひとつ。英語表記は《International Year for Human Rights》。

国際難民年

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1959~1960年。国連が定めた国際年のひとつ。英語表記は《World Refugee Year》。

国際婦人年

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1975年。国連が定めた国際年のひとつ。英語表記は《International Women's Year》。

国際平和年

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1986年。国連が定めた国際年のひとつ。英語表記は《International Year of Peace》。

こうがいこくさいしんぽじゅうむ【公害国際シンポジウム】

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こくさいあいすほっけーれんめい【国際アイスホッケー連盟】

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こくさいうんゆろうれん【国際運輸労連】

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こくさいえねるぎーきかん【国際エネルギー機関】

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こくさいかいはつきょうかい【国際開発協会】

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こくさいがくせいかいぎ【国際学生会議】

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こくさいかんりょうせい【国際官僚制】

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こくさいげんしりょう【国際原子量】

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こくさいしゅうしひょう【国際収支表】

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こくさいすいろきょく【国際水路局】

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こくさいすずきょうてい【国際スズ協定】

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こくさいそこうくみあい【国際粗鋼組合】

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こくさいだいやるつうわ【国際ダイヤル通話】

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こくさいてっこうかるてる【国際鉄鋼カルテル】

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こくさいどりょうこうそうかい【国際度量衡総会】

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アメリカ国際法 アメリカこくさいほう American International Law

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
米州国際法ともいう。米州諸国家間に適用される地域的に限定された国際法をいい,外交的庇護権,カルボー条項などは,その原則の一つといわれる。こ…

デタント[国際関係] デタント[こくさいかんけい] détente

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
対立する国家間の緊張が緩和すること。もともとはフランス語の外交用語。特に第2次世界大戦後における米ソ両ブロック間の冷戦が終り,世界が多極化の…

北京国際マラソン

知恵蔵mini
1981年から毎年10月に北京で開催されているマラソンの国際大会(2012年は11月開催)。主催は中国陸上競技協会。1989年より女子の参加が認められた。コ…

大塚国際美術館

知恵蔵mini
徳島県鳴門市の鳴門公園内にある、西洋の名画を原寸大の陶板で再現した世界初にして唯一の陶板名画美術館。大塚製薬グループの創業75周年事業として…

鹿児島国際大学[私立] かごしまこくさいだいがく The International University of Kagoshima

大学事典
1932年(昭和7)に九州地方の経済商業系の私立高等教育機関としては初めて設立された鹿児島高等商業学校を起源とする。1960年に鹿児島経済大学,2000…

国際課税改革

共同通信ニュース用語解説
世界経済のデジタル化という構造変化に対応するため、検討されている改革。グーグルなど「GAFA」と呼ばれる米巨大IT企業に適切な課税ができていない…

国際博覧会

共同通信ニュース用語解説
地球規模のさまざまな課題に取り組むことを目的として、世界各国の技術や研究成果を集めた博覧会。1928年締結の国際博覧会条約に基づき、博覧会国際…

国際捜査共助

共同通信ニュース用語解説
刑事事件の捜査に必要な証言や証拠の提供を外国から求められたときに、請求国の捜査当局に代わって関係者の事情聴取や証拠の収集を行う。ただし、当…

国際協力銀行(JBIC)

共同通信ニュース用語解説
日本政府が全額出資している特殊法人で日本輸出入銀行が前身。政府系金融機関の改革で日本政策金融公庫の傘下に置かれたが、2012年に再び独立した。…

国際保健規則

共同通信ニュース用語解説
疾病の国際的な流行防止を目的とする世界保健機関(WHO)の規則。各国に報告が求められる疾病は黄熱病、コレラ、ペストの三つだったが、2005年の改定…

アフリカ・モーリシャス共同機構 あふりかもーりしゃすきょうどうきこう Organisation Commune Africaine et Mauricienne

日本大百科全書(ニッポニカ)
略称OCAM。フランス系アフリカ諸国の政治協力機構。1965年アフリカ・マダガスカル共同機構として設立されたが、1974年マダガスカルの脱退により、現…

雇用・能力開発機構 こよう・のうりょくかいはつきこう

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
独立行政法人雇用・能力開発機構法に基づき,雇用促進事業団の業務を移管して 2004年に設立された独立行政法人。2011年に廃止され,業務の一部は国や…

日本貿易振興機構 にほんぼうえきしんこうきこう Japan External Trade Organization; JETRO

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
貿易に関する調査や取り引きの斡旋などを通じて貿易振興を行なう独立行政法人。 JETRO (ジェトロ) と略称される。前身の特殊法人日本貿易振興会は 19…

物質・材料研究機構

産学連携キーワード辞典
「物質・材料研究機構」とは、「物質・材料科学技術」に関する基礎研究及び基盤的研究開発等の業務を総合的に行い、物質・材料科学技術の水準の向上…

コンピュータソフトウェア倫理機構

ASCII.jpデジタル用語辞典
ゲームソフトの倫理的規制および審査を行う業界団体。ソフ倫やEOCSとも呼ばれる。審査基準には、「18歳未満者販売禁止」「15歳未満者販売禁止」「一…

日本スポーツ仲裁機構【にほんスポーツちゅうさいきこう】

百科事典マイペディア
代表選考やドーピング処分など国内のスポーツをめぐる紛争を仲裁するための機構で,2003年4月に発足。略称JSAA。日本オリンピック委員会,日本体育…

情報通信研究機構【じょうほうつうしんけんきゅうきこう】

百科事典マイペディア
総務省所管の独立行政法人で,日本の情報通信技術の最大の総合研究開発拠点。研究のみならず,情報通信分野における民間事業支援等を行う。全国に研…

北大西洋条約機構【きたたいせいようじょうやくきこう】

百科事典マイペディア
→NATO

人間文化研究機構【にんげんぶんかけんきゅうきこう】

百科事典マイペディア
自然環境も視野に入れた人間文化に関する総合的研究を目指して,2004年に特定の大学に付置されない五つの大学共同利用機関,すなわち国立歴史民俗博…

石油輸出国機構【せきゆゆしゅつこくきこう】

百科事典マイペディア
→OPEC(オペック)

かがくぎじゅつしんこう‐きこう〔クワガクギジユツシンコウ‐〕【科学技術振興機構】

デジタル大辞泉
科学技術基本計画の実施における中核的な役割を担う国立研究開発法人。科学技術情報の提供(文献情報データベースサービスJDreamⅡ)や、科学技術に関…

ぶっしつざいりょうけんきゅう‐きこう〔ブツシツザイレウケンキウ‐〕【物質・材料研究機構】

デジタル大辞泉
物質科学・材料科学に関する基礎研究・基盤的研究開発を総合的に行う国立研究開発法人。平成13年(2001)に旧科学技術庁所管の国立研究機関であった…

せきゆゆしゅつこく‐きこう【石油輸出国機構】

デジタル大辞泉
⇒オペック(OPEC)

にほん‐がくせいしえんきこう〔‐ガクセイシヱンキコウ〕【日本学生支援機構】

デジタル大辞泉
学生支援事業を総合的に実施する文部科学省所管の独立行政法人。従来、日本育英会が実施していた日本人学生への奨学金貸与事業、日本国際教育協会(A…

きんゆうこういかんとく‐きこう〔キンユウカウヰカントク‐〕【金融行為監督機構】

デジタル大辞泉
⇒エフ‐シー‐エー(FCA)

きんゆうこうどうかんし‐きこう〔キンユウカウドウカンシ‐〕【金融行動監視機構】

デジタル大辞泉
⇒エフ‐シー‐エー(FCA)

タハリール・アル・シャーム機構

デジタル大辞泉プラス
《Hayat Tahrir al-Sham》シリアで活動するスンニ派過激組織「ヌスラ戦線」の別称。2016年、従来忠誠を誓ってきた「アルカイダ」からの離脱宣言と共…

なんせいあふりかじんみんきこう【南西アフリカ人民機構】

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