原油や穀物の先物やオプションなどデリバティブ(金融派生商品)取引を主力とする電子(オンライン)取引所、およびその運営会社。略称ICE。2000年にエネルギー関連デリバティブの店頭市場として発足。デリバティブの売買高は2013年時点で28億単位と、シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)グループに次いで世界第2位である。本部をアメリカのジョージア州アトランタに置き、ニューヨーク証券取引所に上場している。ニューヨーク、シカゴ、ヒューストン、カルガリー、ロンドン、アムステルダム、シンガポールなどに拠点をもち、原油、軽油、天然ガス、石炭、電力、二酸化炭素排出権などのエネルギー関連商品のほか、砂糖、コーヒー、ココア、綿花、菜種油、オレンジジュースなどの農産物、株価指数、外国為替、金利などの金融商品の現物や先物、オプションなどのデリバティブ取引を行う。
最新鋭の高速売買システムの提供と、顧客需要に適したデリバティブの開発能力には定評があり、ロンドン国際石油取引所(IPE)、ニューヨーク商品取引所(NYBOT)、シカゴ気候取引所(CCX)、ヨーロッパ気候取引所(ECX)、シンガポール・マーカンタイル取引所(SMX)などを買収によって次々と傘下に収めた。2013年には世界最大の株式取引所であるニューヨーク証券取引所の親会社NYSEユーロネクストを買収して話題をよんだ。
国際金融界を揺るがしたLIBOR(ライボー)不正操作問題では、LIBORの算出主体をイギリス金融界からNYSEユーロネクストへ切り替えることが内定していたが、インターコンチネンタル取引所がNYSEユーロネクストを買収したため、2014年2月からは、LIBORの算出・運営も請け負っている。
[矢野 武]
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