機械などのような償却性資産について予測される使用可能年数。取得原価、残存価額とともに減価償却計算の3要素のうちの一つである。償却性資産については、取得原価から残存価額を差し引いた額を耐用年数にわたって配分する手続がとられる。これを減価償却といい、費用配分の原則の一つの適用形態である。
償却性資産は、時の経過や使用による減価(物理的減価)や、新発明や発見によってより優れた機械装置が出現することによる減価(機能的減価)を被る。したがって、耐用年数の見積りは、各企業が物理的減価と機能的減価の両者を考慮したうえで行うことになる。しかし、実務的には財務省令「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」(昭和40年大蔵省令第15号)において定められている標準的な耐用年数を用いるのが一般的である。
[万代勝信]
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…その推定は,通常,第1に固定資産が物的にも経済的にも企業目的に役立つ経済価値の量(提供可能なサービスの総量)を年数や産出量などで把握するとともに,第2に固定資産が廃棄時にもつと思われる経済価値の金額を予測計算したうえで,行われる。第1の面は,多くの場合,年数で把握されるため,その推定年数は耐用年数と呼ばれ,第2の面は,廃棄時の予想スクラップ価値で,残存価額と呼ばれる。両者の推定値いかんにより減価償却額が左右され,計算上重要な意味をもつので,正確な推定が期されるが,将来の事実にかかわることであり,厳密な正確性を求めることは難しい。…
※「耐用年数」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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