IMO（読み）アイエムオー

デジタル大辞泉

アイ‐エム‐オー【IMO】［International Maritime Organization］

《International Maritime Organization》国際海事機関。船の航路・交通規則・港の施設などを国際的に統一するための審議などを行う国際連合の専門機関。本部はロンドン。

アイ‐エム‐オー【IMO】［International Meteorological Organization］

《International Meteorological Organization》国際気象機関。1873年創立。1950年にWMO（世界気象機関）へと発展。

アイ‐エム‐オー【IMO】［International Mathematical Olympiad］

《International Mathematical Olympiad》⇒国際数学オリンピック

出典　小学館

改訂新版　世界大百科事典

IMO (アイエムオー)

国際海事機関International Maritime Organizationの略称。〈船の航路，海上交通規則，それに港の施設など海運に影響のある技術的側面の規制・慣行の国際的統一化〉と〈自由通商を確保するため政府による差別的措置・制限行為の除去〉を目的として，1958年に設置された国連の専門機関。設立時には，政府間海事協議機関Inter-Governmental Maritime Consultative Organization（略称イムコIMCO）と呼ばれ，82年に現名に改称された。設置に関する条約は1948年3月に採択されたが，〈100万総トン以上の商船隊を保有する主要海運7ヵ国を含む21ヵ国の批准が必要〉という発効要件を満たすことができず発効が遅れ，58年の日本の批准によってようやく発効し，59年1月正式に発足した。総会は2年ごとに開かれ，日本もそのメンバーである理事会は年2回開かれる。ほかに，毎年開かれる海上安全委員会をもち，海上の安全問題について総会に提案する。本部はロンドンにあり，加盟国は96年末現在日本を含め153ヵ国。
執筆者：織田 政夫

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

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IMO【アイエムオー】

International Maritime Organizationの略。国際海事機関。国連専門機関の一つ。第２次大戦中の海運に関する連合国の協力体制を基に1958年に設立された政府間海事協議機関が1982年改称。海上航行の安全性および海運技術の向上，タンカー事故などによる海洋汚染の防止，諸国間の差別措置の撤廃をめざす。本部ロンドン。加盟国は157ヵ国（1999）。日本は最初から加盟。

出典　株式会社平凡社

知恵蔵

IMO

「国際海事機関」のページをご覧ください。

IMO

「国際数学オリンピック」のページをご覧ください。

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

世界大百科事典（旧版）内のIMOの言及

【気象事業】より

…その1年前，世界の主要海運国の代表の集りが開かれ，船舶航行の安全のため，洋上における組織的な気象観測の実施を求めた。73年世界各国の気象台長が集まって国際気象会議International Meteorological Organization(略称IMO)を組織し，陸上･海上の別なくひろく気象観測を実施し，観測資料の組織的な収集･交換を国際協力によって実施することを決議した。こうした国際協力は，IMOが今日の世界気象機関(WMO)に発展解消した後も進展し，現在はWMOによる世界気象監視(WWW)計画として集成されている。…

【世界気象機関】より

…通称WMO。1873年に世界の主要海運国の気象台長が中心となって国際気象機関(IMO)が結成され，1951年に発展的解消をとげてWMOが設立された。82年10月現在146の国および地域が加盟している。…

※「IMO」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」