「機構」の検索結果

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りょうてこきこう【両てこ機構】

改訂新版 世界大百科事典

はっせいきこうがく【発生機構学】

改訂新版 世界大百科事典

みどりしげん‐きこう【緑資源機構】

精選版 日本国語大辞典
〘 名詞 〙 森林開発公団と農用地整備公団とが統合した特殊法人。水源林の造成、幹線林道の整備、農用地の改良整備、海外農業開発事業などを行なう。…

みずしげん‐きこう(みづシゲン‥)【水資源機構】

精選版 日本国語大辞典
ダム・水路などの建設・管理その他水資源の開発利用を行なう独立行政法人。水資源開発公団として昭和三七年(一九六二)に設立、平成一五年(二〇〇…

ベイラーねじれ機構 ベイラーネジレキコウ Bailar's distortion, Bailar's twist mechanism

化学辞典 第2版
[別用語参照]ラセミ化

バグダード条約機構(バグダードじょうやくきこう)

山川 世界史小辞典 改訂新版
⇒中央条約機構(CENTO(セントー))

のうけん‐きこう【農研機構】

デジタル大辞泉
「農業・食品産業技術総合研究機構」の略称。

しょくりゅう‐きこう〔シヨクリウ‐〕【食流機構】

デジタル大辞泉
「食品流通構造改善促進機構」の略称。

パレスチナ‐かいほうきこう〔‐カイハウキコウ〕【パレスチナ解放機構】

デジタル大辞泉
⇒ピー‐エル‐オー(PLO)

国際ジャーナリスト機構【こくさいジャーナリストきこう】

百科事典マイペディア
ジャーナリストの国際的組織。略称IOJ。1946年,言論の自由の擁護,ジャーナリストの国際的団結と友好を目的として21ヵ国ジャーナリストが参加して結…

預金保険機構【よきんほけんきこう】

百科事典マイペディア
1971年制定の預金保険法にもとづき,政府,日銀,民間金融機関の共同出資で創設された特別法人。預金者等の保護を図るため,金融機関が倒産などで預…

日本野球機構

知恵蔵
コミッショナーを会長に日本プロ野球組織の運営にあたり、日本シリーズ、オールスターゲームを管理して、実務を担当するコミッショナー事務局などの…

都市再生機構

知恵蔵
国土交通省が所管する独立行政法人で、都市の市街地整備や賃貸住宅の供給支援、賃貸住宅の管理などを主な業務とする。2004年に、戦後の日本住宅公団…

学位授与機構【がくいじゅよきこう】

百科事典マイペディア
高等教育改革の一環として,1991年の国立学校設置法や学位規則の改正などによって設立された学位授与のための国立の組織。基本的に,短期大学や高等…

ワルシャワじょうやく‐きこう(‥デウヤク‥)【ワルシャワ条約機構】

精選版 日本国語大辞典
ワルシャワ条約によって設けられた防衛機構。政治諮問委員会と統一軍司令部の二つの主要機関があり、最高決定機関は各国閣僚級の代表で構成する政治…

都市再生機構 としさいせいきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
2004年(平成16)7月、独立行政法人都市再生機構法に基づいて、都市再生を実現させるため発足した独立行政法人。略称は都市機構。 都市再生機構の前…

国際海底機構 こくさいかいていきこう International Seabed Authority

日本大百科全書(ニッポニカ)
略称ISA。1982年の国連海洋法条約によって設立された国際機構で、深海底における活動を組織および管理するための機構。本部はジャマイカの首都キング…

国際協力機構 こくさいきょうりょくきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
海外の開発途上地域に対して、技術援助や資金供与などODA(政府開発援助)の実施によって、その地域の発展に協力することを目的とする外務省所管の独…

さんぎょうかくしん‐きこう〔サンゲフカクシン‐〕【産業革新機構】

デジタル大辞泉
大学や企業が保有する革新的な技術に資金を供給して実用化を支援し、日本経済の持続的な成長を促進するため、官民共同出資により設立された投資ファ…

こくさいすいろきこう【国際水路機構】

改訂新版 世界大百科事典

たいせきかくさんきこう【体積拡散機構】

改訂新版 世界大百科事典

ぱれすてぃなかいほうきこう【パレスティナ解放機構】

改訂新版 世界大百科事典

国際海底機構 こくさいかいていきこう International Seabed Authority; ISA

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
1982年の国連海洋法条約によって深海海底開発の管理を目的に設立された国際機構。所在地はジャマイカ。主要機関は総会,理事会,事務局。各国の主権…

日本専門医機構 にほんせんもんいきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
第三者機関として専門医の育成・認定・評価を担う一般社団法人。厚生労働省「専門医の在(あ)り方に関する検討会」が、新たな専門医制度をつくるため…

鉄道・運輸機構 てつどううんゆきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
→鉄道建設・運輸施設整備支援機構

パレスチナ解放機構 ぱれすちなかいほうきこう Palestine Liberation Organization

日本大百科全書(ニッポニカ)
パレスチナ自治区(ヨルダン川西岸とガザ)だけでなく、離散したすべてのパレスチナ人を公的に代表する組織。略称PLO。1974年に国連のオブザーバー組…

国際金融機構 こくさいきんゆうきこう international monetary mechanism

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
金銭の融通・資金の貸借など金融取引において資金が国際的に動くメカニズム。第2次世界大戦後,アメリカは圧倒的な経済力を背景に,戦前の金本位制に…

排油機構 はいゆきこう drainage mechanism

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
油層から地上に油を採取する過程は,油層から坑井に達するまでと,坑井の底から地表までの2段階に分けることができる。前者の流体力学的エネルギーに…

不思議歯車機構 ふしぎはぐるまきこう Furgusson's mechanical paradox

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
互いに歯数の異なる歯車を1つの軸に取付けて,これを共通の歯車に噛み合せた遊星歯車装置。可変コンデンサのダイヤル,航空機の可変ピッチプロペラな…

日本野球機構 にほんやきゅうきこう

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
日本のプロ野球を発展させ,野球を国民的スポーツとして広めるため,文部科学省の指導を受ける社団法人。1948年3月1日認可。初代会長は鈴木竜二。機…

しょうけんほかんふりかえ‐きこう〔シヨウケンホクワンふりかへ‐〕【証券保管振替機構】

デジタル大辞泉
証券保管振替制度のもと、証券会社などから預託された株券の保管・振替処理を一元管理するために設立された機関。昭和59年(1984)財団法人として設…

血液凝固制御機構(総論3:凝固線溶系とその制御機構)

内科学 第10版
 病的血栓の形成を阻止する凝固制御機構は,プロテアーゼによる凝固制御系とプロテアーゼインヒビターによる凝固制御系に大別される.前者にはプロ…

じょうほうシステムけんきゅう‐きこう〔ジヤウホウ‐ケンキウキコウ〕【情報・システム研究機構】

デジタル大辞泉
生命・地球・自然環境・人間社会など現代社会が直面する複雑な問題を情報とシステムの観点からとらえ、分野の枠を超えた融合的な研究を推進する、大…

しゅうだんあんぜんほしょうじょうやく‐きこう〔シフダンアンゼンホシヤウデウヤク‐〕【集団安全保障条約機構】

デジタル大辞泉
⇒シー‐エス‐ティー‐オー(CSTO)

経済協力開発機構 けいざいきょうりょくかいはつきこう

山川 日本史小辞典 改訂新版
⇒OECD(オーイーシーディー)

宿主の感染防御機構(感染症総論)

内科学 第10版
(1)物理化学的・生理学的な防御機能  角化上皮と落屑による体表面の保護,胃液内の塩酸やDoderlein桿菌の産生する乳酸などによる殺菌・静菌作用,…

カム

百科事典マイペディア
吸排気弁の開閉など,原動軸に接する部分に複雑な運動をさせる場合に利用される機械要素。特別な形状の剛体(これをカムという)を原動軸に取り付け…

日本信用情報機構

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社日本信用情報機構」。略称「JICC」。英文社名「Japan Credit Information Reference Center Corp.」。サービス業。昭和61年(1986)…

住宅金融支援機構

不動産用語辞典
旧住宅金融公庫の業務を引き継ぐ独立行政法人のことです。 民間金融機関と提携した金融商品【フラット35】を提供しています。

情報処理推進機構

ASCII.jpデジタル用語辞典
日本のIT産業の発展を目的とした独立行政法人。略してIPA。1970年に設立された特別認可法人「情報処理振興事業協会」を前身として、2004年に発足され…

科学技術振興機構

ASCII.jpデジタル用語辞典
1957年に科学技術に関する情報の収集と提供を目的として設立された団体。日本科学技術情報センター(JICST)という名称で業務を行ってきたが、2003年…

通信放送衛星機構 (つうしんほうそうえいせいきこう)

改訂新版 世界大百科事典
日本の通信衛星と放送衛星の一元的な管理と運営に当たる認可法人として1979年8月,通信・放送衛星機構法によって設立された。92年10月,根拠法の改正…

海技教育機構 かいぎきょういくきこう

日本大百科全書(ニッポニカ)
船員養成のための公的教育機関。独立行政法人海技教育機構法(平成11年法律第214号、公布時は独立行政法人海員学校法、平成18年法律第28号により、現…

北大西洋条約機構 (きたたいせいようじょうやくきこう)

改訂新版 世界大百科事典
→NATO(ナトー)

よんせつかいてんきこう【四節回転機構】

改訂新版 世界大百科事典

ぶいてききょくざいきこう【部位的局在機構】

改訂新版 世界大百科事典

国際観光振興機構 こくさいかんこうしんこうきこう Japan National Tourist Organization; JNTO

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
外国人旅行者の訪日を促進する独立行政法人。所管省は国土交通省。通称は日本政府観光局。1964年に発足した特殊法人国際観光振興会を前身として,200…

地理学連携機構

デジタル大辞泉プラス
日本の学術研究団体のひとつ。欧文名は「Japan Organization of Geographical Sciences」、略称は「JOGS」。

南西アフリカ人民機構 なんせいアフリカじんみんきこう South West African People's Organization; SWAPO

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
南西アフリカ (現ナミビア ) の民族解放組織。ナミビア独立以前からアフリカ統一機構 OAUをはじめ国際連合からもナミビア人民の唯一の正統な代表と認…

手ブレ補正機構

カメラマン写真用語辞典
 手ブレによる画像のボケを防ぐために、レンズないしボディのなかに光軸のズレを補正するメカニズムを組み込んだもの。これによって手ブレが起きや…

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