ジョリオ・キュリー(夫妻)(読み)じょりおきゅりー

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ジョリオ・キュリー(夫妻)
じょりおきゅりー

夫フレデリックJean Frédéric Joliot-Curie(1900―1958)、妻イレーヌIrène Joliot-Curie(1897―1956)ともにフランスの物理学者。フレデリック・ジョリオは1920年にパリ市立工業物理化学学校に入学し、ここでポール・ランジュバンに学問的にも思想的にも大きな影響を受けた。1925年パリ大学ラジウム研究所でマリー・キュリー夫人の実験助手として働くこととなった。キュリー夫人の長女イレーヌ・キュリーはすでに助手をしており、二人は1926年10月結婚した。フレデリックはキュリーの姓がなくなってしまうのを惜しみ、二人の姓をあわせてジョリオ・キュリーとした。

 二人は1931年ごろから協力して研究を進めるようになり、中性子の発見につながる研究、γ(ガンマ)線による電子対生成の研究などを行ったが、1934年にポロニウムのα(アルファ)線を用いて初めて人工放射能がつくられることを発見した。夫妻はこの業績により1935年ノーベル化学賞を受賞した。夫妻が二代続いてノーベル賞を受賞した例はほかにはない。

 イレーヌは1936年、レオン・ブルムの人民戦線内閣で科学研究所長官となったが、翌1937年、母の後を継いでソルボンヌ大学の教授となって研究活動に戻った。1938年、サビッチPavle Savitch(1903―1994)とともに、ウランを中性子で照射したときに生ずる放射能のなかに、化学的に希土類と似たものがあることを発見したが、超ウラン元素がつくられたと考えたため、オットー・ハーンらが核分裂の発見者となった。

 1937年にコレージュ・ド・フランスの教授となっていたフレデリックは、この核分裂反応に強い関心をもって実験を行い、1939年4月には核分裂で発生する中性子数を測定し、核分裂の連鎖反応の可能性を示した。5月にはアルバンHans von Halban(1908―1964)、コワルスキーLew Kowarski(1907―1979)、ペランFrancis H. J. S. Perrin(1901―1992)らと連名で、原子炉の製造と利用に関する五つの特許を申請した。これは今日の天然ウラン・重水型原子炉と変わるところがない。9月に第二次世界大戦が始まったため、10月に科学アカデミーにあてて「ウランを含む物質中での無限連鎖核反応をおこす可能性」と題する封印書簡を提出している。これは1949年に公表された。第二次世界大戦中には、ナチス・ドイツに対する抵抗運動に参加しながら、放射線生物学に関する研究などを続けていた。1945年2月には国立中央科学研究所所長、1946年1月には原子力庁長官となった。1948年12月にはフランス独力で実験用原子炉ZOE(ゾエ)(Zero, Oxyde d'uranium, Eau lourde)を完成させ、このときはフランスの原子力研究は平和目的に限ることを宣言した。

 フレデリックは政治的・社会的な面でも積極的に活動し、すでに1934年にフランス社会党に入党していたが、1936年以降はスペイン戦争に関して社会党と意見が衝突した。1941年6月パリ大学に抵抗委員会がつくられるとこれに参加し、やがて国民戦線全国委員長に選ばれて地下活動を続けた。1942年5月に共産党に入党したが、1944年8月までは公表されなかった。戦後は国際的にも活躍し、1946年7月に発足した世界科学者連盟の会長を1957年まで続けた。1950年3月には、平和擁護世界大会委員会第3回総会で、原子兵器の無条件禁止を要求するストックホルム・アピールの提唱者の一人となった。しかし4月には、フランス共産党会議で行った宣言を理由に原子力庁長官を解任された。1955年7月に発表されたラッセル‐アインシュタイン宣言にも名を連ねている。

 イレーヌは1956年3月、母と同じく白血病で死去したが、長年放射線を扱う研究に従事し、また第一次世界大戦中に母とともに軍のX線診断車で働いたことが原因と思われる。フレデリックは1958年8月、肝臓病で死去した。かねてから放射線防護のための細心の注意を強調していた彼は、イレーヌの病気の原因については認めていたが、肝臓病が放射線照射のためであるとは認めようとしなかった。

[服部 学]

『湯浅年子訳『ジョリオ・キューリー遺稿集』(1961・法政大学出版局)』『E・コットン著、杉捷夫訳『キュリー家の人々』(1957・岩波書店/岩波新書)』『ピエール・ビカール著、湯浅年子訳『F・ジョリオ=キュリー――科学と平和の擁護者』(1970・河出書房新社)』

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

今日のキーワード

国民投票法

正式名称は「日本国憲法の改正手続に関する法律」。平成19年法律第51号。2007年(平成19)5月18日に制定され、施行は3年後の2010年5月18日である。この法律は、日本国憲法第96条に定める日本...

続きを読む

コトバンク for iPhone

コトバンク for Android