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ハザードマップ はざーどまっぷ volcanic hazard map

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知恵蔵2015の解説

ハザードマップ

火山災害予測図」のページをご覧ください。

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

ハザードマップ

土砂災害や津波などについて被害の想定範囲や避難場所、避難経路などを示した地図。土砂災害防止法で、土砂災害警戒区域が指定された市町村は作製が義務づけられている。国土交通省によると、同法に基づくマップは2013年3月末現在で644市町村(52%)で公表されているほか、指定がない自治体や住民らが独自につくっているケースもある。

(2014-10-02 朝日新聞 朝刊 生活1)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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デジタル大辞泉の解説

ハザード‐マップ(hazard map)

発生の予測される自然災害について、その被害の及ぶ範囲、被害の程度、さらに避難の道筋、避難場所等を表した地図。災害予測図。
[補説]火山の噴火、地震、河川の氾濫、津波・高潮など、災害の種類に応じた予測図を政府、各自治体が作り、公開している。

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百科事典マイペディアの解説

ハザードマップ

特定の地域において,様々な自然災害を予測しその被害範囲を図上に示したもの。地震・洪水・津波・高潮・火山噴火など,地域によって起こりうる自然災害は様々で,その地域に適した内容が盛り込まれる。

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
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大辞林 第三版の解説

ハザードマップ【hazard map】

地震・台風・火山噴火などにより発生が予測される被害について、その種類・場所・危険度などを示した地図。災害予測地図。

出典|三省堂
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ハザードマップ
はざーどまっぷ
hazard map

災害予測図。火山噴火・地震・台風などがおきた場合に、災害を引き起こす可能性のある諸現象を地図上に示したもの。防災に役立てるために避難場所や避難経路なども書き込んだものを防災マップとよぶ。火山噴火の場合は災害実績図もこの目的に用いる。
 1985年11月にコロンビアのネバド・デル・ルイス火山(ルイス火山)が噴火した際、規模の大きな泥流で約2万3000人が死亡した災害があった。このときには、種々の前兆現象が発生していたために、1か月前にハザードマップがつくられ、関係当局に配布されていた。このハザードマップには、溶岩流・火砕流・火山泥流などの到達範囲が示してあり、泥流がアルメロ市などを急襲する可能性が明示されていた。にもかかわらず、ハザードマップは活用されずに大きな被害が生じたことから、世界的な論議をよんだ。インドネシアでは、1970年代から火山ハザードマップが整備され、火山噴火時の住民避難に役立てられている。
 日本では、かつて「危険地域を線引きで決めると、社会的混乱を招く」との考えが強く、災害予測図や噴火時の防災計画の作成が遅れていた。しかし、1991年(平成3)の長崎県雲仙普賢岳(うんぜんふげんだけ)の災害以降、急速に多くの活火山で作成されるようになった。また、1992年に「危険区域予測図」の作成指針が発表された。ただし、多くのハザードマップは、ここ100年程度の災害実績(災害被害の実情・データ)や、ある規模の災害を想定しているため、適応に限界があることに注意して利用する必要がある。
 2011年(平成23)3月11日の東日本大震災では、津波によって多くの人が犠牲になった。このとき、とくに甚大な津波被害を受けた東北地方の地域は、古い記録や地質調査から、約1000年前にもきわめて大きな津波に襲われていたことが判明している。この教訓から、多くの自治体では巨大地震によって発生する津波の被害予想図としてのハザードマップを積極的に整備し始めた。[諏訪 彰・中田節也]

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