健康教育（読み）けんこうきょういく（その他表記）health education

日本大百科全書(ニッポニカ)

健康教育
けんこうきょういく
health education

現在―将来にわたる健康生活の確立を目標とし、それに必要な科学的認識を深め、健康的な生活行動が実践できる態度・能力を身につけるための教育活動を総称して、健康教育、保健教育という。アメリカでは1919年ころからこのことばが用いられ、第二次世界大戦後に実施された日本の学制改革に伴って、わが国に定着した。文部省（現文部科学省）側では健康教育とよび、厚生省（現厚生労働省）側では衛生教育とよんだ。両者を保健教育という訳語で統一する提案が出された時期もあったが、その後、文部省側が保健教育とよぶようになった。したがって、公衆衛生分野では衛生教育、学校教育分野では保健教育、健康教育ということばが用いられている。

［佐藤　裕］

学校における健康教育

わが国では1872年（明治5）から養生法という名称で学校制度のなかに課せられ、教師用書として杉田玄瑞(げんずい)の『健全学』（1867）が用いられた。その後、小学校では理科、家事科のなかで取り扱われ、中学校では博物のなかの生理衛生として取り扱われていたこともある。

　第二次世界大戦後の教育改革では、広義の健康教育は、学校教育の場全体として保健管理とともに学校保健の推進に不可欠な教育活動として位置づけられている。狭義の健康教育は保健指導と保健学習を包括しているが、幼稚園や小学校低学年では習慣形成を目的とする保健指導が中心になり、小学校高学年では保健学習が付加される。さらに、中・高等学校では保健体育科という教科のなかで保健学習が実施され、大学では保健理論として1単位を履習することになっている。とくに保健認識を高めるためには、理科、家庭科、社会科との関連もあり、学習指導要領でも具体的内容領域についてたび重なる改訂が行われてきている。

　教育基本法第1条、教育の目的には、「教育は、人格の完成をめざし、平和的な国家及び社会の形成者として……心身ともに健康な国民の育成を期して行われなければならない」とある。これは、健康教育が軍国主義時代の体力づくりのように、単に筋骨隆々となり闘争力や運動適性のある人間を形成するのでなく、個人や社会の健康、幸福、平和を目ざして自己操作できる健全な人間形成をすることを示す。したがって、学校における健康教育は、教科における保健中心の知識の獲得だけでは不十分であり、個人―家庭―学校―社会の関連における発展過程のなかで健康の知識―態度―実践が不離一体となって統合された能力となる必要がある。これらの基礎教育については学校教育に負うところが大きい。

［佐藤　裕］

社会における健康教育

1946年にWHO（世界保健機関World Health Organization）が結成され、憲章を宣言している。この骨子には、一国のエゴイズムよりも世界を一つとしてその健康を確立していこうという願いがある。このなかで「健康とは単に疾病や傷害がないというだけにとどまらず、身体的にも精神的にも、また社会的にも安寧な状態をいう」と述べ、「この健康の確立を図ることは、すべての国にとってもっとも大切な義務であり、かつ健康はあらゆる人々にとってその社会的な条件、政治的信条、宗教的区別、人種などの関(かか)わりなく達成されなければならない生まれながらの権利である」と述べている。これは、基本的人権としての健康は他から与えられるものでなく、自らかちとるものであり、そのための行動を支えるさまざまな条件が国家的責任において整備されるべきものであることを示す。また健康を生活概念としてとらえた点に特徴がある。しかし、健康の成立を病因、宿主、環境という三つの条件から単純に解釈し、WHOの健康の定義を「単に健康を病気でない状態」としてだけとらえる考え方は修正されるべきで、むしろ、主体、環境、生活行動の三つの条件から考え、これら三つの動的な相互関係として、健康を考えるほうが進歩的である。

　したがって、過去と現在の状態を踏まえ、変化する主体や環境の条件や相互関係を的確にとらえて、よい状態をつくりだしていく積極的態度が必要であり、このことにより健康的な生活行動が確立されていく。生理的な立場から人間の特性を考えると、(1)開放系としての存在である、(2)閉鎖循環系機能をもつ、(3)適応制御系として成立する、(4)有機系で全体性に貫かれている、(5)死に至る存在である、ことがあげられる。これらの基盤にたって人間の健康をただ個別な条件としてだけ考えるのでなく、社会的存在を前提として人体の認識が成立し、そのうえで生体機能を考えることが妥当である。しかもそれは発育、発達、成長、老化を踏まえた一連の過程における健康を考え、さらにそうした習慣、態度をどのように教育によって構成していくかが切実に問われなければならない。

　人間を疾病の側面から眺め研究した学問が医学であるのに対し、健康の側面から眺め研究した学問が衛生学である。また衛生学を人間を取り巻く外側から考究するのが環境衛生学とすれば、内側から考究するのが教育衛生学であり、教育学そのものを衛生学の範疇(はんちゅう)で考え健康教育を効果的に作用させるという生涯教育的な発想もある。

［佐藤　裕］

『小泉明・田中恒男編著『人間と健康』（1971・大修館書店）』▽『佐守信男著『人間の歴史的自然』（1965・六月社）』

[参照項目] | 衛生管理 | 学校保健 | 環境衛生 | 健康 | 健康管理 | 保健体育科教育

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

健康教育 (けんこうきょういく)

健康の保持増進に必要な知識，技術，態度などの形成を目的として行われる教育。第2次大戦前は衛生教育という語が使われていたが，戦後は公衆衛生活動の分野ではそのまま衛生教育という語が使われ，学校教育では健康教育という語が使われるようになった。その後文部省はこれに代えて保健教育という語を公式用語として使うようになり，現在学校では保健教育の語が一般的となっている。しかし，これらはいずれも基本的には同義語と考えてよく，健康教育はいずれにも広く一般に使われているのが実情である。健康教育を最も広くとらえると，地域住民や労働者を対象にした地域や職場における衛生教育，学齢期の子どもを対象にして学校（幼稚園～大学）で行われる保健教育，家庭で行われる健康生活に関するしつけなどが含まれる。

　地域や職場における健康教育（衛生教育）は，対象が年齢，階層，経験，生活条件などさまざまで，しかも多くの場合不特定なまとまりのない人々を相手として行われるものであるから，その教育の形態や方法も多様で，しかも効果が容易に現れにくい。しかし，戦後の食生活改善運動，環境衛生の改善や母子保健の活動などを通しての衛生知識の普及は，学校における健康教育の充実と相まって，国民の衛生水準，健康水準の向上に果たした役割は大きい。今日では成人病予防，自然環境の保全，健康な地域づくりなどにおいて，公衆衛生活動や社会教育におけるこれらの活動の充実・発展が望まれている。

　学校における健康教育（保健教育）では，学校行事や学級活動において具体的な行動（活動）を通して行われる保健指導と，系統的・体系的な教授＝学習を通して行われる教科の保健学習がおもにこれを担っている。しかし学校で行われるすべての活動が子どもの発達にかかわって組織されるものであるとするなら，健康教育をこれらに限定せず，従来保健教育とは区別されてきた健康管理のための諸活動をも含めて，学校保健の全活動を通して行われるものと理解すべきである。したがって学校ではこうした観点からの学校保健活動の組織化が必要とされる。また，教育基本法の第1条に示された〈心身ともに健康な国民の育成〉という教育目的を遂行する意味では，むしろ基本としてすべての学校活動がここに結ばれるものでなければならない。その点では，子どもの健康や彼らをとりまく環境と生活がどうなっているかについて，教師と父母が話し合い，地域と学校が結びつきを深めることが大切である。

　家庭では健康生活に必要な基本的部分が培われる。ことに睡眠，排便，食事，運動などの基本的生活習慣や生活全体のリズムは，子どもの発育や健康に深くかかわるだけに，家庭のしつけのなかで重要な位置を占める。生活は子どもたちの発達にとっていわば土台である。したがってその崩れはそのまま子どもたちの心身の発達のゆがみにつながる。子どもの生活リズムの崩れが問題となり，家庭における教育力の弱化が問題視されている今日，これらのしつけの重要さをあらためて見直す必要に迫られている。
執筆者：藤田 和也

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

健康教育
けんこうきょういく
health education

健康管理に並んで，人々の健康を保持増進させるために行う活動をいう。世界保健機関 WHOのレポートによれば，健康教育とは狭義には個人，集団，コミュニティーの健康を達成するのに最も役立つような保健知識や態度や行動の発展を目的として，適時，適切な方法によって，人々に経験を与えるために計画された活動を意味する。健康教育は，解決すべき健康上の問題がある場合に，保健活動の教育的な側面としてチームワークにより実施される。実施する場合に重要な点としては，(1) 目的，特に具体的な目標の設定，(2) 対象の決定，(3) 方法や媒体の選定あるいは作成，(4) 教育内容の決定，(5) 実施計画の樹立などである。健康教育という用語は，日本医師会が使いはじめた用語で，学校教育では保健教育という言葉が多く使われている。また衛生教育という言葉は，公衆衛生や産業保健の分野で多く使われている。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

栄養・生化学辞典

健康教育

　健康に関する教育．

出典　朝倉書店

世界大百科事典（旧版）内の健康教育の言及

【医療】より

…〈自助と自決の精神にのっとり，地域社会，または国が，開発の程度に応じて負担できる費用の範囲内で，地域社会の個人または家族の十分な参加によって，彼らがあまねく利用できる，実用的で科学的に適正で，かつ社会的に受け入れられる方法と技術に基づいた，必須の保健ケアのことである〉と。〈自助と自決〉は，健康教育の重要性とともに，医療の役割を，病気の技術的操作から，援助･助言に基礎を置くことを要求する。〈開発の程度に応じて〉とは，医療を異常事態を中心にして展開することから，日常的現実性を基礎にすべきことを訴えている。…

【学校保健】より

…学校で子どもの健康を保護し，同時に現在と将来において健康を獲得していく能力を育てるために営まれる諸活動の総称。これらの活動には，健康診断，環境衛生，応急処置などといった主として子どもたちの健康の保持を目的とする健康管理活動と，保健指導や保健学習といった健康についての認識や実践力を育てることを主要なねらいとする健康教育活動があり，その全活動を通して健康に生活していく能力の発達が図られる。　学校保健という語は第2次大戦後に使われ始めた言葉であるが，この種の活動は戦前からあり，学校衛生とよばれていた。…

【看護】より

…これらは，患者のその時，その場の健康レベルや自立の度合に応じて，さまざまに組み合わされて看護婦の援助行為となって患者･家族･地域社会に対して働きかけられている。　健康のレベルは，健康の保持･増進においては〈健康教育〉を通して人々の健康への関心を高め，態度の変容を働きかける。健康の危険においては，病気ではないかとの懸念や不安を軽減し，早い時機に相談行動や受診行動を起こせるよう働きかける。…

※「健康教育」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」