ケインズ経済学（読み）ケインズケイザイガク

デジタル大辞泉

ケインズ‐けいざいがく【ケインズ経済学】

英国の経済学者ケインズが1936年に発表した「雇用・利子および貨幣の一般理論」を基礎とする経済学。不況や失業を克服するためには、政府が積極的に経済に介入するべきであるとの立場をとり、1970年代までマクロ経済学の主流をなした。→ケインズ革命 →ケインジアン
[補説]ケインズは、新古典派経済学の自由放任主義を批判し、非自発的失業が存在する不完全雇用の状況下では、国民所得や雇用水準は投資と消費の合計である有効需要の大きさによって決定すること（有効需要論）、投資の増加がその増分以上に所得を増加させること（乗数効果）、利子は流動性を手放すことへの対価であり、利子率は資産を流動性の高い現金として保有したいという需要と貨幣の供給量が均衡するように調整されること（流動性選好説）を論証し、国民所得を増やして失業を解消するためには政府が投資や消費需要を増加させる政策をとる必要があると説いた。第二次大戦後、ケインズ経済学は主要国の政策に取り入れられ、経済成長や完全雇用の達成に貢献したが、その一方で財政規模の拡大や公債への依存、インフレーションをもたらし、マネタリズムの台頭を招いた。

出典　小学館

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ケインズ経済学
ケインズけいざいがく
Keynesian economics

短期間の経済変動に焦点をあてた「需要重視」の理論で，マクロ経済学の主要な学派。政府の完全雇用対策に対する理論的基礎を提示することを目指した。ジョン・メイナード・ケインズが著作『雇用・利子および貨幣の一般理論』The General Theory of Employment, Interest and Moneyなどに示したもので，1970年代までの西ヨーロッパ各国の経済政策に大きな影響を与えた。賃金を低くすれば完全雇用は復活できると論じる経済学者に対し，ケインズ経済学者（→ケインズ学派）は，販売されない物品を生産するための労働者は雇われないと断言し，失業は物品・サービスに対する不十分な需要の結果であるとした。ケインズは，将来を予想した投資こそが経済活動のレベルを決定する力強い要因であり，政府の計画的な介入によって完全雇用は達成しうると主張した。ケインズ経済学者は，政府は税制や公共支出を通じて，物品・サービスに対する需要を保つことができるとしている。1970年代，景気後退（→リセッション）の緩和策としては貨幣供給量の調整に限定すべきと主張するマネタリズムの台頭によって，ケインズ経済学は勢いを失った。しかしその後，2007～08年の世界金融危機と続く不況の際，ケインズ理論の影響をうけた対応が成功したことから，修正されたケインズ経済学（いわゆる「新ケインズ主義」）に注目が集まった。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

知恵蔵

ケインズ経済学

ケインズ経済学は、市場経済を自動的な安定化作用を備えたものとはみなさない。経済が不況に陥った場合、モノの価格の低下は確かにモノに対する新たな需要を作り出すかもしれないが、労働者の賃金の低下は労働者の所得を下げ、モノに対する需要をさらに冷え込ませるかもしれない。このことは経済をさらなる不況に陥れるかもしれない、というのがケインズ経済学の基本的な考え方。また、市場機能をもちろん重視するが、市場に任せておきさえすれば経済は円滑に機能するとは考えない。反対に、新古典派経済学は、市場経済を自動的な安定化作用を備えたものとみなす。一般的にモノの価格が下がれば需要は増えるから、それがモノに対する新たな需要を作り出し経済を回復に向かわせるだろう、というのが基本的な考え方。

(荒川章義 九州大学助教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」