トルドー
Trudeau, Justin
[生]1971.12.25. オタワ
カナダの政治家。首相（在任 2015～ ）。フルネーム Justin Pierre James Trudeau。父は長年にわたり首相を務めたピエール・トルドー。6歳の時に両親が離婚し，ひとり親となった父親に育てられた。モントリオールのカレッジ・ジャン・ブレブフ校で学んだのち，1994年マギル大学で英文学の学士号を取得。また，スノーボードのインストラクターとして働きながら 1998年ブリティシュコロンビア大学で教育学士号を取得。その後，バンクーバーで教職についた。2000年，28歳のときに父親の葬儀で述べた追悼の辞が感動的だとして，国中の注目を集めた。2002年，ケベック州に戻り，モントリオール大学で工学を，またマギル大学で環境地理学を学んだ。その間モントリオールのラジオ局で働き，2002～06年には父親が 1977年に設立した全国的な青年ボランティア組織「カティマビク」の理事長を務めた。2008年の総選挙でカナダ自由党から立候補して当選。2011年再選され，自由党のスポークスマンとして，若者と多文化主義，移民と市民権などの問題やアマチュアスポーツの分野で活躍した。2013年，自由党党首に選出され，以来，自由党の党勢の回復に努めた。2015年の総選挙でスティーブン・ハーパー率いる保守党に勝利し，首相に就任した。
トルドー
Trudeau， Pierre Elliott
[生]1919.10.18. モントリオール
[没]2000.9.28. モントリオール
カナダの政治家。モントリオール大学で法学，ハーバード，パリ，ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの各大学で政治学，経済学を学ぶ。 1951～61年モントリオールで弁護士をするかたわら政治活動に従事。『シテ・リーブル』紙を共同創刊，編集し，1960年代におけるケベックの「静かな革命」を導く原動力となった。 61～65年モントリオール大学准教授となって憲法，市民の自由権などについて講義。 65年自由党下院議員として政界に入り，67年 L.ピアソン内閣法相。 68年自由党党首，首相。以後，79年に進歩保守党に政権を奪われたものの翌 80年には返り咲き，84年の政界引退まで計 16年間政権の座にあった。この間に，69年の公用語法の制定，70年の 10月危機 (ケベック解放戦線による法相誘拐殺人に対する非常事態法の発動) ，80年のケベック州民投票，82年の憲法移管と，きわめてドラマチックな状況にあって，終始分離主義に対抗して強力な連邦政府の実現に努めた。その功績は 20世紀カナダにおいて白眉ともいえるが，対米関係の悪化，財政赤字の増大，連邦・州関係の悪化など批判されるところも多かった。 84年の政界引退後も，ミーチ湖憲法協定あるいはシャーロッテタウン憲法協定に見られた改憲論議において積極的に発言し，国民世論の動向に影響を及ぼした。主著"Federalism and the French Canadians" (1968) ，"Les Cheminements de la Politique" (70) ，"Conversation with Canadians" (72) 。
トルドー
Trudeau， Garry
[生]1948.7.21. ニューヨーク，ニューヨーク
アメリカの漫画家。エール大学，エール芸術建築大学で学ぶ。在学中の 1968年，学内新聞に学生生活を茶化したコミック・ストリップ"Bull Tales"を描き始め，これが"Yale Daily News"に連載されて注目を浴びる。 1970年さらにこれを"Doonsbury"と改題して一般新聞に連載して人気を呼び，1975年コミック・ストリップとしては最初のピュリッツァー賞を受賞。多彩な人物が麻薬，ベトナム戦争，ウォーターゲート事件などを背景に登場し，当時の世相を反映した。
トルドー
Trudeau， Edward Livingston
[生]1848.10.5. ニューヨーク
[没]1915.11.15. サラナックレイク
アメリカの医師，結核研究の先駆者。 1872年，ニューヨークで開業したが，まもなく肺結核にかかり，アディロンダック山中で闘病生活に入った。その体験から 84年，アディロンダック・コテジ・サナトリウム (のちのトルドー・サナトリアム) を開設，アメリカで初めて外気自然療法を実施した。さらに 94年，アメリカ最初の結核研究所であるサラナック研究所を創設した。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
トルドー
とるどー
Pierre Elliott Trudeau
（1919―2000）
カナダの政治家。ケベック州モントリオール生まれのフランス系。モントリオール大学卒業後、1943年弁護士を開業。のちアメリカ、イギリス、フランスに留学。1961～1965年には母校の準教授を務めた。労働・人権問題に関心をもち、1950年代には月刊誌『自由市民』の共同編集者として論陣を張った。1965年ケベック州から下院議員（自由党）に当選。1967年ピアソン自由党内閣法相となり、カウンターカルチャーの風潮にのって人工妊娠中絶や同性愛に関する法律を緩めた。1968年4月ピアソン引退の後を継いで自由党党首に選ばれ、2週間後首相に就任。1968～1979年、1980～1984年と通算約16年在任した。1970年10月には中華人民共和国（中国）政府の台湾問題に関する主張に「留意するtake note」という表現で妥協した、いわゆる「カナダ方式」により中国との国交を樹立するなど対米自主外交を進めた。また、カナダの英仏両系住民の対立と抗争を解決するため両国語を公用語とし、1982年4月には連邦発足115年目にして自主憲法を制定させた。1971年に30歳年下のマーガレットと結婚（1984年離婚）するなど、公私ともに話題豊富な人物であった。長男のジャスティンJustin Trudeau（1971― ）も2015年に首相となった。
［越智道雄 2019年2月18日］
『ピエール・エリオット・トルドー著、田中浩・加藤普章訳『連邦主義の思想と構造――トルドーとカナダの民主主義』（1991・御茶の水書房）』
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
トルドー
Pierre Elliott Trudeau
生没年：1919-2000
カナダの政治家。自由党に所属し，フランス系カナダ人として3人目の首相となる。モントリオールに生まれ，モントリオール大学，ハーバード大学，パリの政治大学院，ロンドン・スクール・オブ・エコノミックスで学ぶ。弁護士・大学教授時代に《自由市民》誌を共同創刊し，1950年代に活発な政治評論活動を行い注目された。65年自由党に請われて政界入りを遂げ，67年ピアソン自由党内閣法務大臣，ついで68年ピアソンを継ぐ自由党党首に選出され，首相（1968-79，80-84）となる。トルドー時代のカナダは69年の公用語法の制定に始まるフランス系カナダ人の待遇改善や，72年の外交における〈第三の選択〉に象徴される対米依存からの脱却を図るなど，新しい展開をみせた。双方ともに成功にはほど遠いものの，82年にはイギリスからの憲法〈返還〉および新憲法制定をみて，主要政策目標の一つは成就した。しかしケベック州は新憲法批准を拒み，カナダの前途は予断を許さない。
執筆者：大原 祐子
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
トルドー
カナダの政治家。フランス系で，ケベック州モントリオール出身。モントリオール大学卒業。1965年に中道左派の自由党から出馬し下院議員に当選。1967年に法務大臣（法相）となり，1968年から1984年まで自由党の党首を務めた。1968年から1979年，および1980年から1984年にはカナダ首相を務め，中国との国交樹立など進歩的な政策で長期政権を築いたが，ケベック州の分離独立運動ではフランス系であるにもかかわらず強硬姿勢を採った。これは，カナダを一つの国としてまとめようとした姿勢と捉えられている。→ケベック分離独立運動
出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報
トルドー
Pierre Elliott Trudeau
1919～2000
カナダ自由党の首相(在任1968～79，80～84)。ケベック独立運動が高揚し，東西冷戦の緊張が高まるなかで，カナダの対米自立と国民的統合の強化に努めた。1971年に世界に先駆けて「多文化主義」を宣言し，82年にはイギリス議会法だった憲法(1867年憲法)をカナダに移管して，新憲法と「権利と自由の章典」を発効させた。
出典 山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」山川 世界史小辞典 改訂新版について 情報
世界大百科事典（旧版）内のトルドーの言及
【カナダ】より
…国民経済の独立と国家主権の保持を唱える(イギリス)ナショナリズムの動きは，68年に外資の支配状況を分析した《ワトキンス報告》が出版されてから次第に活発化し，〈産業のカナダ化〉問題が全国的規模で自覚され，外資の是非が広く論じられた。それが政策として実現したのがピエール･トルドー自由党政権下においてであった。73年に，〈外国投資審査法〉Foreign Investment Review Act(施行は1974年，75年)が成立し，雇用機会の拡大や資源加工度の向上，それに技術開発の促進などの〈カナダ経済に顕著な利益をもたらす〉外資のみが認可されることになった。…
※「トルドー」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」
