ケインズ経済学（読み）ケインズケイザイガク

デジタル大辞泉

ケインズ‐けいざいがく【ケインズ経済学】

英国の経済学者ケインズが1936年に発表した「雇用・利子および貨幣の一般理論」を基礎とする経済学。不況や失業を克服するためには、政府が積極的に経済に介入するべきであるとの立場をとり、1970年代までマクロ経済学の主流をなした。→ケインズ革命 →ケインジアン
[補説]ケインズは、新古典派経済学の自由放任主義を批判し、非自発的失業が存在する不完全雇用の状況下では、国民所得や雇用水準は投資と消費の合計である有効需要の大きさによって決定すること（有効需要論）、投資の増加がその増分以上に所得を増加させること（乗数効果）、利子は流動性を手放すことへの対価であり、利子率は資産を流動性の高い現金として保有したいという需要と貨幣の供給量が均衡するように調整されること（流動性選好説）を論証し、国民所得を増やして失業を解消するためには政府が投資や消費需要を増加させる政策をとる必要があると説いた。第二次大戦後、ケインズ経済学は主要国の政策に取り入れられ、経済成長や完全雇用の達成に貢献したが、その一方で財政規模の拡大や公債への依存、インフレーションをもたらし、マネタリズムの台頭を招いた。

出典　小学館

知恵蔵

ケインズ経済学

ケインズ経済学は、市場経済を自動的な安定化作用を備えたものとはみなさない。経済が不況に陥った場合、モノの価格の低下は確かにモノに対する新たな需要を作り出すかもしれないが、労働者の賃金の低下は労働者の所得を下げ、モノに対する需要をさらに冷え込ませるかもしれない。このことは経済をさらなる不況に陥れるかもしれない、というのがケインズ経済学の基本的な考え方。また、市場機能をもちろん重視するが、市場に任せておきさえすれば経済は円滑に機能するとは考えない。反対に、新古典派経済学は、市場経済を自動的な安定化作用を備えたものとみなす。一般的にモノの価格が下がれば需要は増えるから、それがモノに対する新たな需要を作り出し経済を回復に向かわせるだろう、というのが基本的な考え方。

(荒川章義 九州大学助教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」