シカゴ商品取引所（読み）シカゴショウヒントリヒキジョ（英語表記）Chicago Board of Trade

デジタル大辞泉

シカゴ‐しょうひんとりひきじょ〔‐シヤウヒントリヒキジヨ〕【シカゴ商品取引所】

米国、シカゴ市にある商品先物取引所。1848年創設。米国で最も古い先物取引所の一つ。2007年シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）と合併し、CMEグループを設立。CBOT（Chicago Board of Trade）。

出典　小学館

改訂新版　世界大百科事典

シカゴ商品取引所 (シカゴしょうひんとりひきしょ)
Chicago Board of Trade

1848年に設立された，アメリカで最も歴史が古く，取引量も最大の商品取引所。そこで形成されるトウモロコシ，小麦，大豆などアメリカの代表的な農産物の価格は〈シカゴ相場〉の呼称で国際的な指標となっている。70年代後半からは後述のように穀物中心の取引所から総合色を強めている。

　シカゴはミシガン湖の南に位置し，アメリカの商業的農業の中心地である中西部において，トウモロコシ，小麦の集散地点として発達していったが，秋の収穫期には入荷が集中し，農民が満足できる値段で売ることができなかったり，逆に春から夏の端境期には穀物不足で異常な値上がりをみせることも珍しくなかった。売手，買手双方がこの極端な価格変動を避ける手だてとして編み出したのが，先渡契約（先物取引）である。農民は事前に売契約することで安心して生産でき，買手も計画的に動けるようになった。こうした先渡契約をシカゴのおもだった穀物商人が集まって制度化し，組織したのがシカゴ商品取引所である。当初は商人どうしがすべて信用に基づいて取引していたが，1865年先渡契約の担保として証拠金制度を採用，近代的な商品取引所がスタートした。19世紀後半以降，アメリカの穀物の生産性が飛躍的に向上し，重要な輸出商品として位置づけられるにつれて，シカゴ商品取引所はアメリカの国内取引の指標の枠を踏み出し，国際穀物取引の指標市場としての役割を担っていった。また1975年のGNMA（政府保証抵当証券）を皮切りに，財務省債券，財務省証券（TB），譲渡性預金（CD），商業手形（CP）などを上場，さらに82年には財務省債券のオプション（選択権付き売買）取引をスタートさせるなど，金融先物にも力を入れている。83年の原油上場は1974年の金に次ぐ金融商品外の新規上場で，穀物，金，原油と大型商品が勢ぞろいした形である。
→国際商品　→商品市場
執筆者：米良 周

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

シカゴ商品取引所
シカゴしょうひんとりひきじょ
Chicago Board of Trade

1848年にシカゴに開設されたアメリカ合衆国で最初の穀物先物取引所。正式名称 Board of Trade of the City of Chicago。シカゴ市内の有力な穀物商人らの自主的な集まりとして始まった。1859年にイリノイ州議会から認可を受け，取り引きを行なうにあたって商品の品質や規格を設定する権限を得た。当初，品質が均等な穀物の売買には見本を使用して取り引きを行なっていたが，取り引きの規格化と円滑化をはかるために検査と等級づけの制度が導入され，現物がなくても取り引きができるようになった。市場の規格化が進み，取り引き量と金額において世界でも屈指の大規模な商品先物市場へと発展した。上場する商品を拡大し，金融先物取引（1975），先物オプション取引（1982），ダウ工業株30種平均指標（→ダウ式平均株価）をもとにした先物オプション取引（1997）も扱うようになった。1994年には，ピットと呼ばれる立会場での取り引き方式から電子取引方式へ移行した。2005年に持株会社 CBOTホールディングズが設立され，その子会社になった。持株会社は 2007年にオプション，外国為替先物，金利商品を専門に扱う金融先物取引所であるシカゴ・マーカンタイル取引所ホールディングズと統合し，CMEグループとなった。新会社のもと，金融，商品，天候や不動産などの先物商品の取り引きを扱うようになった。（→オプション取引，先物取引）

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典（旧版）内のシカゴ商品取引所の言及

【農産物市場】より

…日本では，乾繭･生糸，綿花･綿糸，豆類，澱粉，砂糖等々が各地の取引所に上場されているが，アメリカでは穀物，大豆，畜産物なども上場される。とくにシカゴ商品取引所の小麦，トウモロコシ，大豆の価格は，世界的な標準価格として有名である。(2)卸売市場　生鮮食料品の現物取引が，複数の荷受問屋と多数の卸小売商との間で競争的に行われる。…

※「シカゴ商品取引所」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」