翻訳|producer
製作者と訳し,映画,放送番組,レコードなどの製作責任者,および演劇上演,演奏会などを中心となって推進する者のことをいう。詳細はそれぞれの場合で異なるので,〈映画〉〈興行〉〈放送〉などの項目を参照されたいが,共通するのは,プロデューサーは芸術と企業の接点の役割を担っていることである。
プロデューサーは作品,テキスト,演技・演奏者,スタッフについての感覚と知識を有していなければならず,一方,金銭的な面や,製作進行・日程管理などについても責任を持っている。欧米ではその意味での全権と全責任(興行リスクも含めて)を持つ独立プロデューサーが多いが,日本では,プロデューサーは映画会社や興行会社などに所属する社員で,部分的権限と責任を有するのみであることが多い。ことに放送においては,プロデューサーは演出者directorを兼ねることが多い。
プロデューサーが中心となる方式(プロデューサー・システム)は主に映画と演劇で発達したが,映画でははじめにスター・システム(主演俳優中心主義)があり,次いで演出者が中心となるディレクター・システムを経ており,主にアメリカ(ハリウッド)で成立した。演劇もアメリカ(ブロードウェー)において,それまでのレパートリー・システムおよび劇団制に対する興行方式として発達した。
執筆者:上田 弘
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
生産者、製作者の意。演劇、映画、音楽、舞踊、放送などの分野で、それぞれの作品の企画、製作の総責任者をいう。芸術表現面における責任者をさすディレクター(演出家)とは区別されるが、第二次世界大戦前までのイギリス演劇界ではプロデューサーが演出家をさすことばであった。
プロデューサーは、会社などの組織に属している場合と、独立して活動する場合に二分される。いずれも、脚本、演出、俳優などの起用に責任をもち、予算など実務面の仕事を中心とする。とくに独立プロデューサーは企画力、資金力が必要である。個々のプロデューサーの企画によって、さまざまな分野から人材を集めて作品をつくる方法が、プロデューサー・システムである。アメリカのブロードウェー、イギリスのウェスト・エンドなど欧米主要都市の演劇興行は、おおむねプロデューサー・システムがとられている。日本の演劇興行は会社組織、劇団中心に行われてきたが、1960年代からプロデューサー・システムも導入され、成果をあげている。
放送の場合は、アメリカのラジオの全盛期、さらにテレビ時代と、プロデューサー・システムにより優れた番組を制作してきた。日本には、第二次大戦後放送界に一時導入されたが定着しなかった。しかし1970年代後半、主として民間放送局が制作分離を行ったころから、個々の番組制作会社のプロデューサーと放送局のプロデューサーの共同作業をとる例が増えつつある。
[鳥山 拡]
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…この命名はドイツの陸水学者ティーネマンA.Thienemannによるもので,生物群集を種という概念にとらわれず,主要な機能的側面を重視して位置づけている。(1)生産者producer 無機物を材料として有機物を合成することができる生物または生物群。生態系における生物生産の出発点である。…
…映画検閲
[アメリカ映画の世界制覇]
しかし,映画産業は急上昇を続けた。とくにアメリカ映画は,〈スターシステム〉の採用(1909),何人かの傑出したプロデューサーたちの出現,〈映画の都〉ハリウッドの誕生(1911),長編映画の製作と配給などによって新しい観客をとらえていった。1917年の劇場建築に関する手引書に〈壮大にして宮殿のような設計が大切〉とあるように,劇場やオペラハウスなみのデラックスな,したがって入場料の高い映画館に中産階級や有閑階級の観客を動員することに成功して,映画産業は飛躍的に発展した。…
…日活は京都と東京で映画製作を開始し,牧野省三が京都での中心となった。すでに1908年以来,横田商会のもとで劇映画づくりをつづけて,最初のスター尾上松之助を生み出した牧野省三は,日活成立後,日活京都撮影所のプロデューサー・監督として松之助映画をつくりつづけ,その人気たるや一世をふうびして,初期日活の地盤を固めた。田中純一郎著《日本映画発達史》によれば,日活は〈日本の興行マーケット(1917年6月,活動之世界社調査)339館の内,過半数の177館に松之助映画を上映〉したとのことで,松之助映画の人気の絶大さがうかがえる。…
※「プロデューサー」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
年齢を問わず、多様なキャリア形成で活躍する働き方。企業には専門人材の育成支援やリスキリング(学び直し)の機会提供、女性活躍推進や従業員と役員の接点拡大などが求められる。人材の確保につながり、従業員を...
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