自衛隊向けの艦艇や戦車など防衛分野のほか、ロケットや産業用機械など多様な事業を展開する日本最大の重工業メーカー。明治期に始めた造船事業が源流で、戦後の財閥解体により分割されたが、1964年に統合した。2023年9月末時点の連結社員数は約7万7千人。24年3月期連結決算は、売上高に当たる売上収益が4兆6571億円、純利益が2220億円と、ともに過去最高だった。
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日本最大の総合重工業会社。1875年（明治8）郵便汽船三菱会社が横浜に三菱製鉄所を建設して船舶修理を開始したことに始まる。1887年、三菱は徳川幕府が1857年（安政4）に設立して維新後官営となっていた長崎造船所の払下げを受け、以来、設備を拡充しながら日本第一の造船所としての地歩を築いた。1907年（明治40）三菱合資会社造船部となり、1917年（大正6）三菱造船株式会社として独立。この間、神戸、彦島(ひこしま)（下関市）にも新造船所を設置した。その後1920年に三菱内燃機製造（のち三菱航空機）、1921年に三菱電機を分離独立させたが、1934年（昭和9）三菱航空機を合併して三菱重工業株式会社となり、船舶、航空機、各種機械、兵器を生産する、日本有数の軍需工業会社に発展した。とくに戦艦「武蔵(むさし)」、戦闘機「零戦(ぜろせん)」の生産が著名である。
第二次世界大戦後、過度経済力集中排除法により、1949年（昭和24）に東日本重工業（のち三菱日本重工業）、中日本重工業（のち新三菱重工業）、西日本重工業（のち三菱造船）の3社に分割されたが、造船ブームや主要産業の設備投資ブームを背景に、3社の業績は急速な伸長を実現し、1964年再合同して旧社名に復活した。1970年には三菱自動車工業を分離設立させた。1973年の石油危機により、経営は大きな影響を受け、1980年には横浜・広島両造船所が新造船事業から撤退するなど造船部門は削減を迫られ、他方、原動機部門や航空機部門の比重が拡大している。資本金2656億円（2008）、売上高2兆4711億円（2008）。
［中村青志］
『三菱重工業株式会社編・刊『三菱重工業株式会社史』（1956）』▽『三菱重工業株式会社編・刊『三菱造船株式会社史』『三菱日本重工業株式会社史』『新三菱重工業株式会社史』（1967）』▽『三菱重工業株式会社編・刊『海に陸にそして宇宙へ 続三菱重工業社史1964―1989』（1990）』
船舶，航空機，機械などを製造する日本最大の重機械メーカーで，三菱グループの中核でもある。三菱重工業（株）の始まりは，1870年（明治3）に大阪で設立された九十九（つくも）商会である。75年に郵便汽船三菱会社（九十九商会が改称）が横浜に三菱製鉄所を建設，船舶の建造・修理を始めた。84年官営長崎造船局を借用の形で事業を継承して長崎造船所とし，87年には正式に払下げを受けた。1907年三菱合資会社に造船部がつくられ造船業務を統轄したが，17年独立して三菱造船（株）となった。34年三菱造船（株）は三菱重工業（株）と改称，同年三菱航空機（株）（1920年三菱内燃機製造（株）として設立）を合併した。第2次大戦前から軍需生産が多く，なかでも96式艦上戦闘機，零式（れいしき）艦上戦闘機（ゼロ戦），一式陸上攻撃機，戦艦武蔵は有名である。戦後は過度経済力集中排除法の適用を受け，50年東日本重工業（株），中日本重工業（株），西日本重工業（株）の3社に分割された。52年平和条約の発効により，それぞれ三菱日本重工業（株），新三菱重工業（株），三菱造船（株）と改称し，三菱の名前とスリーダイヤの商標を復活使用した。64年にこの3社が合併し，現社名となる。その後は，大型火力発電プラント，原子力発電プラント，超大型タンカーなどの建造の研究開発や，双発ターボプロップ多用途機MU2，攻撃機F1，74式戦車などの製造をしている。70年には自動車部門を三菱自動車工業（株）として独立させた。売上構成は原動機26%，中量産品30%，機械鉄構19%，航空宇宙13%，船舶海洋8%，その他4%となっている。海外比率は48%である（2005年3月期）。資本金2656億円（2005年9月），売上高2兆5907億円（2005年3月期）。
執筆者：徳田 賢二
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日本最大の総合重機械企業。1934年(昭和9)三菱造船が三菱重工業に社名を変更，同年三菱航空機を合併。太平洋戦争期には戦艦武蔵や戦闘機零戦(ゼロせん)などを生産して軍需生産の中心的存在となり，45年三菱工作機械を合併。戦後は過度経済力集中排除法の指定をうけて地域別に三分割され，50年に東日本重工業(52年三菱日本重工業に社名変更)・中日本重工業(同年新三菱重工業)・西日本重工業(同年三菱造船)の3社が設立されたが，64年3社の合併によって三菱重工業が再発足。70年に三菱自動車工業を分離，現在は防衛関連分野にも進出している。
出典 山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」山川 日本史小辞典 改訂新版について 情報
…第2次大戦後の合併のなかで大きな関心を集めたのは，1965‐70年前後の大型合併である。1964年の三菱三重工の合併(三菱重工業が発足)，大阪商船と三井船舶の合併(対等合併で大阪商船三井船舶が発足)，65年の神戸製鋼所と尼崎製鉄の合併(神戸製鋼所が存続)，66年の東洋紡績と呉羽紡績の合併(東洋紡績が存続)，67年の日産自動車とプリンス自動車の合併(日産自動車が存続)，70年の八幡製鉄と富士製鉄の合併(対等合併で新日本製鉄が発足)などである。とくに八幡，富士の二大製鉄所の合併は，1968年4月の両社の合併の決意表明以降，実業界や通産省の賛成論と経済学者の反対論が激しく対立し，活発な議論が行われた。…
…大手自動車メーカーの一つ。1970年三菱重工業(株)の自動車部門を分離して設立された。会社としては新しいが，自動車生産の歴史は1917年の三菱造船(株)(三菱重工業(株)の前身)による乗用車三菱A型の生産にまでさかのぼる。…
※「三菱重工業」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」
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