地球温暖化の原因となるガス。二酸化炭素(CO2)が代表例で、廃棄物の埋め立てで出るメタンやエアコンの冷媒に使われる代替フロンなどがある。2015年に採択された温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」は、産業革命前からの気温上昇を1・5度に収めることを目標に掲げる。日本は30年度に13年度比で46%削減することを当面の目標とし、50年の「排出実質ゼロ」を目指している。
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地球温暖化をもたらすガス。地球の大気に含まれている二酸化炭素(CO2)、メタン(CH4)、オゾン、一酸化二窒素(N2O)、クロロフルオロカーボン(CFC)などの気体の総称であり、それらの気体は、赤外線を吸収し、また、再放射する性質を有する。そのため、太陽に暖められた地球表面から放射される赤外線の多くが、熱として大気に蓄積され地球に戻ってくる。その戻ってきた赤外線が、地球の表面付近の大気を暖め、温室効果、すなわち、地球温暖化をもたらす。
気候変動枠組み条約においては、温室効果ガスとは、大気を構成する気体(天然のものであるか人為的に排出されるものであるかを問わない)であって、赤外線を吸収しおよび再放射するものをいう(1条5項)と定義されている。
京都議定書においては、具体的な規制対象とされる温室効果ガスは、その付属書Aに掲げられており、それらは、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハイドロフルオロカーボン類(HFCs)、パーフルオロカーボン類(PFCs)および六フッ化硫黄(SF6)である。ただし、これらのガスのうち、モントリオール議定書によって規制されているものおよび人為的な排出でないものは、義務の対象から除かれている(2条、5条、7条および10条)。なお、2011年12月に南アフリカ共和国のダーバンで開かれた京都議定書の第7回締約国会合(MOP7)において、その第2約束期間に向けて付属書Aに三フッ化窒素(NF3)を追加する改正案が採択された。また、カナダ、日本およびロシアは、第2約束期間には参加しないこととなった。
なお、京都議定書の後継として、2015年末にパリ協定が採択され、その下の削減措置は2021年から適用された。
他方、地球温暖化対策推進法(平成10年法律第117号)の第2条は、「地球温暖化とは、人の活動に伴って発生する温室効果ガスが大気中の温室効果ガスの濃度を増加させることにより、地球全体として、地表、大気及び海水の温度が追加的に上昇する現象をいう」と定め、また、温室効果ガスとしては、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハイドロフルオロカーボンのうち政令で定めるもの、パーフルオロカーボンのうち政令で定めるもの、六フッ化硫黄、三フッ化窒素の7ガスを掲げている。
[磯崎博司 2021年9月17日]
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