ベルサイユ条約（読み）べるさいゆじょうやく

日本大百科全書(ニッポニカ)

ベルサイユ条約
べるさいゆじょうやく

第一次世界大戦に終結を与えた講和条約。1919年6月28日パリ郊外のベルサイユ宮殿「鏡の間」で連合国とドイツとの間に調印された。中国代表は講和会議には参加したが、山東問題の処理に反対して、この条約に調印しなかった。また、アメリカ合衆国は、のちにこの条約の批准を拒否した。この条約は440条からなる大部なものであり、ベルサイユ体制とよばれる国際秩序を形成し、戦後の国際関係を規定した重要な意義をもった。

　この条約によって、ドイツは海外植民地を失い、アルザス・ロレーヌをフランスに返還し、ヨーロッパにおいて領土を削減された。また、第一次大戦の開始における戦争責任を断定されて、連合国の損害に対して賠償支払いを課せられ、軍備は厳しく制限された。ライン川左岸は非武装地帯として15年間、連合国の保障占領下に置かれることになった。ザール地方は、15年間、国際連盟の管理下に置かれ、その後住民投票によってザールの帰属を決定することになった。ベルサイユ条約の第一編は国際連盟規約であり、このことは国際連盟にこの条約維持のための機関という色彩を与えた。

　パリ講和会議が、もっぱら連合国の利害によって一方的に運営され、この条約によってドイツへの圧迫も厳しかったことから、ドイツではこの条約を「命令」Diktatとよんで、大いに恨む気分が強かった。これはナチスによって巧妙にとらえられ、ナチスの政権掌握の一因をなした。1920年代末から30年代初頭にかけて、ライン地帯から連合国が撤兵し、賠償問題においても賠償総額が軽減されるなど、事実上、ベルサイユ条約はなし崩しに修正されていったが、35年、ナチス政権がベルサイユ条約の軍備制限条項を一方的に破棄し、翌36年ラインラントの非武装地帯を武装化するに及んで、この条約は事実上消滅した。

［斉藤　孝］

[参照項目] | パリ講和会議 | ベルサイユ体制

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ベルサイユ条約
ベルサイユじょうやく
Treaty of Versailles

第1次世界大戦を終結するため，1919年6月 28日パリ郊外のベルサイユで，連合国側とドイツとの間で調印された講和条約。アメリカそのほか数ヵ国はこの条約に参加しなかった。内容には国際連盟案など戦後の世界平和を目的とした条項も存在したが，他方では敗戦国ドイツに，フランスやポーランドなどへの領土割譲，ライン川左岸の非武装化，オーストリアとの合併禁止，海外植民地の放棄，ドイツの戦争責任を根拠とする巨額の賠償などを課し，講和に向けて W.ウィルソンが発表した十四ヵ条平和構想にはほど遠い不公正な条約となった。そのため，この条約に支えられた戦後世界のベルサイユ体制にも，重要な問題を残すことになった。ドイツは 36年一方的にこの条約を廃棄した。

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