南蛮貿易（読み）ナンバンボウエキ

デジタル大辞泉

なんばん‐ぼうえき【南蛮貿易】

鎖国で途絶した日本と南蛮船（主にポルトガル・スペイン船）との貿易。16世紀中ごろから始まり、日本は生糸・鉄砲などを輸入し、金・銀・銅・硫黄などを輸出。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

なんばん‐ぼうえき【南蛮貿易】

1. 〘 名詞 〙 鎖国で途絶した日本と南蛮船（主にポルトガル・スペイン船）との貿易。一六世紀中ごろから始まり、日本は生糸、鉄砲などを輸入し、金・銀・銅・硫黄などを輸出。

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日本大百科全書(ニッポニカ)

南蛮貿易
なんばんぼうえき

16世紀なかばから17世紀にかけて、日本とポルトガル、スペインの貿易船との間に行われた交易。

［松田毅一］

初期

15世紀末から16世紀にかけ、ポルトガル、スペイン両国は大航海時代の全盛期を迎え、ポルトガル人はインド西岸のゴアに、スペイン人はメキシコに根拠地を置き、貿易とカトリック布教を目的としてアジアでも覇を競った。この趨勢(すうせい)のもとに、1543年（天文12）ポルトガル人が薩南(さつなん)の種子島(たねがしま)に漂着し、日ポ交渉の端緒が開かれた。1557年（弘治3）ごろポルトガル人はマカオ（澳門）に貿易基地を設けるが、これにより彼らは、当時、倭寇(わこう)の猖獗(しょうけつ)のためにまったく途絶していた日明(にちみん)間の通交を中継貿易の形で独占的に肩代りすることになった。当時、ポルトガル人の貿易は、つねにイエズス会の主導によるカトリック布教と密接にかかわりがあったから、日本への貿易船も、おのずからキリスト教を保護する大名の分国を選んで入港するに至った。1571年（元亀2）港市として開かれた長崎が、領主大村純忠(すみただ)によってイエズス会に寄進されると、以後、ポルトガル船は毎年その地に入港するに至った。

　ポルトガル王室は、多年国家に勲功のあった貴族に、恩賞としてカピタン・モールという地位を与えて東洋における植民地を統轄させ、さらに交易船団を監督させて、そこからあがる利益を収得させた。日本貿易においても、カピタン・モールが、毎年、官許船で渡来した。航海に要する資金は、おもにマカオの有力商人や元老院、各種団体からの出資を集積したもので、日本での利潤は出資額に応じて配分された。渡日の経路は、まずゴアを出帆し、マラッカを経、マカオに寄り、それまで舶載してきたヨーロッパの銀貨やオリーブ油、ぶどう酒や南海産の香料、薬種などを、日本向けの生糸をはじめ、金、絹織物などの高価な商品に積み換え、南方からの季節風にのって、6、7月ごろ長崎に入港、取引ののち、晩秋・初冬の季節風でマカオに戻った。船はナウ（500～1000トン）とよばれる大型帆船で、満載してきた商品の代価はすべて日本の銀で支払われた。その額は毎年50万～60万ドゥカード（国際通貨として用いられたスペイン銀貨の単位で、日本の銀10匁前後に換算）に達し、100％以上の純益があがるのもまれではなかった。日本からの輸出品の大半はこの銀であって、中国における莫大(ばくだい)な銀の需要に応じた。以下、小麦、漆器、船材、銅、鉄などをあげうる。中国産の生糸は、終始、日本への輸出品の首位にあったが、17世紀の初頭、江戸幕府は、糸割符(いとわっぷ)制度を設け、輸入生糸の価格統制を実施した。

［松田毅一］

後期

17世紀に入ると、長らく来航を停止していた中国のジャンク（戎克。独特の帆船）が日本貿易を再開し、朱印船貿易に代表される日本人自身の海外進出も盛んになった。さらに1600年（慶長5）オランダ船リーフデ号の漂着を契機として、オランダ、イギリスなどプロテスタント諸国が日本市場に参加するに至ったことは、南蛮貿易にとり大いなる脅威であり、その存在価値を低下せしめた。イギリス、オランダ両国は、ポルトガルの対日独占貿易態勢を打破しようとして、カトリック宣教師を媒介とする「侵略的野心」を幕府に鼓吹する一方、南海においては、その機動力をもってポルトガル船を襲撃し、略奪した。このために、マカオ市では、ゴアからの補給や資金源をしばしば断たれ、貿易資産として、日本の商人からの多額の借財を余儀なくされた。その商利息や糸割符制度に起因する純益減少のために、ポルトガル商人のなかには、債務履行に窮する者が続出し、南蛮貿易の衰微に拍車がかかった。

　1614年（慶長19）のいわゆる大追放（高山右近(うこん)ら多数の信者や宣教師をマニラ、マカオに追放）によって、キリシタンの勢力は急速に弱まるであろうとの幕府の推測に反し、国外から日本に潜入する宣教師は後を絶たなかった。この潜入を助ける役割を果たしていた南蛮船の来航は、幕府の嫌悪するところであり、1624年（寛永1）まずスペイン人の対日貿易が断たれ、さらに翌年以降、貿易のために渡来するポルトガル人に対する取締りが行われた。日本貿易の存続を死活の問題としてとらえるマカオ市当局者の懸命の努力もむなしく、ポルトガル人は、1634年以降、長崎湾の出島(でじま)に隔離され、一般日本人との接触も遮断されて、厳しい監視下に置かれた。さらに1633年から36年までの間、幕府は鎖国令を発し、貿易に関する取締りをいっそう厳重にした。1637年の島原・天草一揆(いっき)を機に、幕府はついに、ポルトガル船による貿易の利を捨てて、キリシタンの根絶を図ることを決意し、1639年、ポルトガル人の来航を死罪をもって禁ずるに至った。翌年、貿易の再開を嘆願する目的で来日したポルトガル使節の一行は、下級船員を除いて、ことごとく処刑され、ここに1世紀にわたった南蛮貿易は終焉(しゅうえん)を迎えた。

［松田毅一］

『村上直次郎著『長崎市史　通交貿易編西洋諸国部』（1935・長崎市）』▽『幸田成友著『日欧通交史』（1942・岩波書店）』▽『高瀬弘一郎著『キリシタン時代の研究』（1977・岩波書店）』

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

南蛮貿易 (なんばんぼうえき)

1540年代より約1世紀にわたり，当時は南蛮人と称されたポルトガル，スペイン両国人の渡航によって日本商人等との間に展開された商取引。1543年（天文12）ポルトガル人の種子島漂着を契機にして，ポルトガル商船および彼らのジャンク船がリャンポー（寧波（ニンポー）），マラッカ等から西南九州の鹿児島，山川，坊津，府内，平戸等の各港に来航した。ポルトガル人は57年（弘治3）中国人からマカオ居住の許可を得，同地をゴア，マラッカと日本とを結ぶ定期航路の中継地および貿易拠点として発展させ，さらに78年（天正6）には広東市場での交易権を得て日本貿易拡大のための足固めをした。彼らの日本貿易が年々盛んになった理由の一つは，当時の明政府が海禁政策をとっていたことで，このため当時途絶していた日明間の貿易を肩代りし，かつ両国間の貿易を中継する形で進展した。ポルトガル商船が日本にもたらした商品は中国およびインドシナ産の生糸，絹織物，綿糸，金，麝香および武器等であり，日本からは銀をはじめ硫黄，蒔絵・扇子等の工芸品を持ち帰った。マカオ在住の住民たちは，68年（永禄11）以後に主要貿易品の生糸に関してアルマサンと称する一種の貿易組合を結成し，日本への輸送量を原則として1600ピコ（16万斤。1ピコ＝100斤，1斤＝600g）とし，定期船ナウの船長（カピタン・モール）との間に積荷についての契約を結んだ。マカオから派遣された代行人（フェトール）は日本商人と交渉して，パンカーダと呼ばれる一括方式によって売買価格を決定し生糸を売却した。ポルトガル商船は1580年代（天正8-17）には毎年50万ドゥカドの銀をマカオにもたらした。

　九州の諸大名は鉄砲や硝石等の武器弾薬を入手して貿易の利を得ようとし，キリシタン宣教師にキリスト教の布教を許すなどして自領内へのポルトガル商船誘致に努めた。とくに肥前大村の領主大村純忠はみずからキリスト教に改宗し，イエズス会の要請をいれて，70年（元亀1）長崎港を開いた。翌年ポルトガル商船がはじめて長崎に入港し，同地は一寒村から貿易都市として発展していくが，ポルトガル人の長崎貿易は1638年（寛永15）までしか続かなかった。その間，1587年6月，博多で伴天連追放令を発令した豊臣秀吉は，貿易独占を意図して当時イエズス会の所領となっていた長崎を没収して直轄地とし，翌年には長崎代官を置くとともにキリシタン武将小西隆佐を派遣して，ポルトガル船将来の生糸を独占的に購入させた。

　一方，秀吉のフィリピン諸島総督に対する91年の入貢勧告事件前後から，スペイン船も平戸および薩摩領内に来航して中国産生糸をもたらすようになり，1606年（慶長11）には徳川家康のたび重なる要請に応じて，スペイン船がはじめて浦賀に入港したが，スペイン人は日本から小麦粉や塩漬の魚・肉などの食料品，武器弾薬，漆器等をマニラに持ち帰った。

　17世紀初頭，スペイン人に加えてオランダ，イギリス両国商人が日本貿易に参加し，中国ジャンク船が頻繁に渡航して生糸および絹織物等を将来したことによって，ポルトガル人による日本貿易独占の時代は終わった。さらに1610年1月（慶長14年12月）長崎沖におけるポルトガル商船爆沈事件によって，彼らの日本貿易は一時とだえ，マカオは大きな経済的打撃を受けた。江戸幕府は，マカオのポルトガル人に対して日本貿易復帰を許してのち，キリスト教布教と貿易の不可分性を克服し，14年禁教令を発して宣教師の国外追放を断行し，長崎貿易に対する管理体制をいっそう強化した。幕府はさらに24年宣教師の日本渡航を容認したフィリピンのスペイン人との通交関係を絶ち，ポルトガル商船に対しても潜伏した宣教師の資金源となっていた生糸類の持込みを禁じ，また彼らの密入国を阻止する口実のもとに各種規制を加えた。37年勃発の島原の乱を契機に幕府は39年ついにポルトガル商船の来航を禁じたのでポルトガル人の日本貿易はここに終息し，代わってオランダ人が日本貿易を名実ともに独占することになる。
執筆者：五野井 隆史

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

南蛮貿易
なんばんぼうえき

1540年代から1世紀にわたって日本人と南蛮人 (→南蛮 ) との間で行われた貿易。天文 12 (1543) 年ポルトガル人の種子島漂着が南蛮貿易の端緒となった。当初は平戸，横瀬浦，福田，口の津など北九州諸港にポルトガル船が来航したが，元亀2 (71) 年長崎が開かれ，領主大村純忠がこれをイエズス会に寄進して以来，ポルトガル船はこの地に連年入港するようになった。船は初めはナウと呼ぶ大型帆船，のちにはガレウタと呼ぶ小型帆船で，司令官のカピタン・モールの統制下に，季節風を利用してゴアもしくはマカオから長崎に来航，鉄砲，火薬，ヨーロッパの毛織物，中国産の上質生糸，南海産の皮革，香料その他を日本は輸入し，日本からは銀をはじめ，銅，鉄，食料品などを輸出して，2～3倍の利益をあげた。初めはマカオ住民の出資が多かったが，のちには日本商人の投銀 (なげがね) 形式の投資もみられた。生糸の需要は高く，江戸幕府は糸割符 (いとわっぷ) 制度によってその輸入を独占，統制した。 17世紀の初めには朱印船貿易が盛んとなり，日本人が台湾，マカオ，ルソン，カンボジア，シャムなどに進出して，日本町が発達した。しかしイギリス，オランダのプロテスタントの商権拡張，幕府のキリスト教取締り，鎖国政策の強化とともに，南蛮貿易は行きづまり，寛永 16 (1639) 年のマカオ使節 L.パチェコらの死刑をもって幕を閉じた。

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百科事典マイペディア

南蛮貿易【なんばんぼうえき】

16世紀中ごろから鎖国まで，日本と南蛮船，日本の朱印船と南方各地との間に行われた貿易。1543年ポルトガル船の種子島漂着以後，ポルトガル・スペイン・オランダ・英国船が来航，長崎が貿易の中心だった。ポルトガル貿易が主で，日本は鉄砲・火薬・生糸・皮革などを輸入。鎖国により南蛮貿易は衰え，長崎貿易に縮小した。
→関連項目糸割符｜大村藩｜黒船

出典　株式会社平凡社

山川 日本史小辞典 改訂新版

南蛮貿易
なんばんぼうえき

中世末～近世初期のポルトガル・スペインとの貿易。実質的には日中間の仲継貿易。ポルトガル船の来航は1550年代に始まったが，57年(弘治3)のマカオ占領，71年(元亀2)の長崎開港によりマカオと長崎間の貿易となった。ポルトガル貿易はゴアのインド総督により任命されたカピタン・モールが指揮し，マカオからはポルトガル商人の組織であるアルマサンの中国産生糸をおもに輸入し，日本の銀を輸出した。71年フィリピンにマニラを建設したスペインは，80年代には中国本土から来航する中国商人から買いつけた生糸を島津氏領内などにもたらすようになった。スペイン貿易は1624年(寛永元)，ポルトガル貿易は39年，幕府の禁令によりそれぞれ断絶。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

旺文社日本史事典 三訂版

南蛮貿易
なんばんぼうえき

16世紀中期から鎖国までの約100年間行われた南蛮人（ポルトガル人・スペイン人）との貿易
ポルトガルが中心で，1543年から来航，マカオを根拠地として日本と中国・南方との中継貿易を行う。スペインは '84年から来航，マニラを根拠地とした。貿易とキリスト教布教の一体化が特色で，九州の諸大名は富強を目的として南蛮船を歓迎，貿易港として平戸・長崎・豊後府内（大分）が栄えた。輸入品は中国産の生糸・絹織物が主で，ほかに鉄砲・火薬・鹿皮・鉄・鉛など。輸出品は銀・刀剣・漆器・海産物など。

出典　旺文社日本史事典 三訂版

世界大百科事典（旧版）内の南蛮貿易の言及

【長崎貿易】より

…長崎港の対外取引において代表的な明治以前の貿易をいい，(1)ポルトガル船に対する1571年(元亀2)の開港から鎖国までのいわゆる南蛮貿易時代，(2)1633年(寛永10)に最初の鎖国令が出てから幕末開港までの対外貿易独占時代，(3)1859年(安政6)3港開港後のいわゆる自由主義貿易時代，に区分される。(1)南蛮貿易期　開港後まもなく，一時イエズス会領になったので(1580)，それまで九州各地に渡来したマカオからのポルトガル船や，マニラ発のスペイン船は長崎に集中するようになり，江戸時代に入ると唐船(江戸時代には明，ついで清朝船だけでなく，東南アジア各地からのジャンクもそうよばれた)の入港も急増し，さらに朱印船の中心的な発着港として栄えた。…

※「南蛮貿易」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」