省エネルギー（読み）ショウエネルギー

デジタル大辞泉

しょう‐エネルギー〔シヤウ‐〕【省エネルギー】

石油・電力・ガスなどのエネルギーを効率的に使用し、その消費量を節約すること。省エネ。

出典　小学館

改訂新版　世界大百科事典

省エネルギー (しょうエネルギー)

産業・生活・社会活動全般においてエネルギーの効率利用をはかること。企業レベルでは，単なるエネルギーの節約というよりも，生産過程のくふうによって，財1単位の生産に必要なエネルギーの量（消費原単位）を減らす，といった意味に使われることが多い。その場合は設備投資を伴い，これを省エネルギー投資と呼ぶ。しかし，もっと一般的に，国全体のエネルギー消費量を節約するという意味にも使われ，この場合には，（1）エネルギー多消費型産業からエネルギー寡消費型産業へのウェイトの移行（省エネルギー型産業構造への転換），（2）新技術，新システムの開発によるエネルギー消費原単位の低下（生産過程における省エネルギー型システム，エネルギー回収システムの開発や，省電力タイプ民生用電気機器の開発など），（3）工場，事務所，家庭におけるエネルギーの節約，などがその具体的内容である。

　省エネルギーは，1973年と79年の2度の石油危機を経て，日本をはじめとする先進工業諸国で，石油代替エネルギーの開発とともに，重要な政策課題の一つとして採り上げられるようになった。まず，1978年度からナショナル・プロジェクトの〈ムーンライト計画〉（省エネルギー技術開発計画）をスタートし，79年には〈省エネルギー法〉（〈エネルギーの使用の合理化に関する法律〉）が公布され，国が省エネルギーの基準を設けて企業を指導することになった。79年には冷暖房の基準温度が定められた（その後1983年に最終的に廃止）。また82年からは，通産省が鉄鋼などエネルギー多消費型6業種を中心とした長期の省エネルギー対策として〈省エネルギー総合対策〉を実施している。このため，省エネルギーはかなり進展し，1960-70年度に実質GNPが年率11%伸びたのに対し，石油需要，総エネルギー需要は，それぞれ20%，13%伸びていたが，73-82年度には，実質GNP年率3.9%の伸びに対し，逆にそれぞれ2.8%，0.5%の減少となった。
執筆者：田中 隆之

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

省エネルギー【しょうエネルギー】

産業・生活・社会全般で資源・エネルギーの効率的な利用をはかること。1973年の第１次石油危機以降の世界的な政策課題。日本でも第２次石油危機の際，1979年に省エネルギー法が成立，1993年には同法強化のため大改正が行われ，1998年には地球温暖化防止京都会議（1997年）で設定された温室効果ガス削減目標に合わせて改正された。2005年，京都会議で議決した京都議定書が発効。これを受けて，夏期には軽装などの工夫でエアコンの温度設定を上げる〈クールビズ〉，冬期はその逆を行う〈ウォームビズ〉というビジネススタイルを環境省は提唱している。当初，省エネは資源枯渇に対応するものだったが，現在は世界的に，省エネは地球規模の環境保全，二酸化炭素排出削減，温暖化防止対策の一環ととらえられている。
→関連項目エネルギー資源｜サンシャイン計画｜省エネ船｜地下資源｜日本｜熱管理

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

省エネルギー
しょうエネルギー
energy conservation

エネルギーを消費していく段階で無駄を省き，効率的な利用を図ること。 1973年の第1次石油危機後，特に産業部門において生産設備や生産工程の改善により合理的なエネルギー消費が追求され，大きな成果を上げた。家庭や業務部門においても，家屋，ビルの断熱，空調設備の合理的設計，家庭機器の効率向上が積極的に行なわれ，効果を上げている。冷蔵庫の消費電力は，この期間で約3分の1に減少し，自動車の燃費も向上した。電池電力貯蔵，高効率ガスタービン，スターリングエンジン，炉頂圧発電，各種廃熱利用システム，コジェネレーション等は，省エネルギーに寄与し，現在推進されつつある技術の例である。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

リフォーム用語集

省エネルギー

技術的改善と利用方法の工夫などによりエネルギーの利用効率を向上させ、無駄なエネルギー消費を減少させること。省エネの方法には、断熱、蓄熱、気密化や廃熱回収利用、ヒートポンプ・インバータ制御、自然エネルギーの活用などがある。

出典　リフォーム ホームプロ