ドイツの名門総合鉄鋼会社であったが、1999年、同じドイツの鉄鋼メーカーのティッセン社と合併し、ティッセンクルップ社となった。クルップの起源は、1811年、フリードリヒ・クルップが鋳鉄加工を目的にエッセンに設立したクルップ商会である。経営基盤が確立したのは2代目アルフレート・クルップの時代で、鍛鉄、機械部門にも進出した。クルップのスプーン圧延機、銃身、胸甲(鎧(よろい)の胸当て)、鉄道車両、レールなどはヨーロッパ全土に販売された。1862年にはいち早くベッセマー製鋼法(ベッセマー法)を導入し、ヨハネマ製鉄所やハノーバー炭鉱を買収した。他方、大砲工場の建設などにより、垂直的統合を強力に推し進めた。
1866年のプロイセン・オーストリア戦争、1871年のプロイセン・フランス戦争を契機に、軍需部門に生産の重点を移した。また1880年代の欧米の軍拡競争を背景に、クルップの大砲には世界各地から注文が舞い込んだ。クルップの経営原則は「政治に関与せず」ということであるが、それは戦争になれば敵味方の区別なしに武器類を販売することを意味した。1887年アルフレートの死去までにクルップの製作した大砲は、2万3000門以上に上った。なお、1836年に設置された疾病基金をはじめ、共済制度、病院建設、社宅供給など、クルップの従業員福祉制度は早くから整備されていた。
[湯沢 威]
第3代目はアルフレートの息子、フリードリヒ・アルフレートである。彼の時代に装甲板の製造を開始し、ライン川下流域に新式製鉄所を建設し、マクデブルクの硬質鋳物工場、グルーゾン工場、キールのゲルマニア造船所を買収した。1902年、彼が若くしてこの世を去ると、長女ベルタがクルップ商会の全遺産を受け継ぎ、1903年には遺言により株式会社化を行った。1906年ベルタがグスタフ・フォン・ボーレン・ウント・ハルバハ博士と結婚した後は、グスタフが経営の陣頭指揮にあたった。第一次世界大戦で、クルップは大砲、軍艦、潜水艦などを供給し、ドイツの兵器廠(へいきしょう)と化した。
敗戦後は、農業機械、繊維機械、映写機、タイプライターなど、「平和の商品」生産へと転換を図った。しかし1933年以降ナチスの勢力拡張とともに、クルップの工場はふたたび軍需産業に傾斜し、大幅な利益をあげた。1943年にグスタフにかわって長男のアルフレートが第5代目の当主となり、工場は軍需省の管理下に置かれた。アルフレートはナチスに協力したため第二次世界大戦後A級戦犯となった。クルップは、第二次世界大戦の敗戦によってふたたび壊滅的な打撃を受けた。
[湯沢 威]
第二次世界大戦後、クルップは解体され、1953年集中排除法の対象となった。この年、アルフレートはグループのトップに返り咲いたが、実質的にはイドゥナ・ゲルマニア保険会社のバートホルト・バイツに経営の全権がゆだねられた。同社は1960年代に入ってからふたたび経営危機に陥り、1967年には政府保証のもとに3億マルクの救済融資がなされた。また同年アルフレートの急死も重なり、クルップ商会は、アルフレート・クルップ・フォン・ボーレン・ウント・ハルバハ財団と、資本金50億マルクのフリードリヒ・クルップ有限会社に改組された。前者がクルップ家の全資産を引き継ぎ、後者の株式を所有した。1976年にはイラン政府はフリードリヒ・クルップ有限会社の資本の4分の1を所有した。1980年代はさまざまなリストラを行い、造船部門の売却、鉄鋼部門の縮小、特殊鋼部門の強化を図った。リストラの経営成果は、1990年の営業黒字に現れた。1993年に敵対的買収により、ドルトムントの鉄鋼・機械メーカー、ホッシュHoesch社を合併し、その結果2万人の人員削減を行った。1993年には創業以来初めて株式を上場したが、1997年度の株式所有は、アルフレート・クルップ財団が50.47%、イラン政府が22.925%であった。
1994年にはイタリアのステンレスメーカー、アキアル・スペチャリ・テルニAccial Speciali Terni社を買収し、1995年にはさらにティッセン社のステンレス部門と合併して同分野の事業を強化した。1997年、国際的な競争力を強化するため、136億マルクを投じて、ティッセン社の敵対的買収に乗り出したが、相手方経営陣および労働組合からの強い抵抗で買収を断念した。しかし、世界市場における鉄鋼メーカーの競争激化のなかで、両企業の間の交渉は再開し、まず鋼鈑(こうはん)部門の統合交渉、ついで1999年には両企業の全面的な統合に発展した。ティッセンクルップ社ThyssenKrupp AGの成立である。この合併により、クルップ社では10億マルクのコスト削減と2000人の人員削減、またアルフレート・クルップ財団とイラン政府の持分はそれぞれ16.82%と7.64%と希釈化されることになった。
[湯沢 威]
『諸田實著『クルップ』(1970・東洋経済新報社)』▽『田中洋子著『ドイツ企業社会の形成と変容――クルップ社における労働・生活・統治』(2001・ミネルヴァ書房)』
ドイツの工業家。西南ドイツ出身。外交官から、アルフレートの孫娘でクルップ家相続人であるベルタと1906年に結婚してクルップ会長となる。クルップ家の権力的地位と行動様式を皇帝ウィルヘルム2世の庇護(ひご)のもとに確立。権力に忠誠、業務能率至上主義の典型的なドイツ官僚タイプで、クルップ伝統の経営指導を貫徹しつつ、第一次世界大戦(ベルタ砲の製作)、ワイマール期再軍備を通じてヨーロッパ最大の総合的軍需企業を築いた。ヒトラーを支持してその政権獲得と第二次世界大戦の遂行を促進、「ドイツ経済指導者(フューラー)」の称号を得た。戦犯としてニュルンベルク裁判で訴追されたが、病気により免れる。
[福応 健]
ドイツの製鋼企業家。14歳で父フリードリヒ(1787―1826)から引き継いだエッセンの小鋳鋼場を、世界的重工業兵器企業に発展させ、クルップ家の5代にわたる事業を確立、エッセンをクルップの町としてルール重工業史上に巨歩を記した。父譲りの優れた鋳鋼技術のうえに発明を重ね(スプーン圧延機、継ぎ目なし車輪など)、おりから工業化のさなかに展開する鉄道業を基盤に、1840年代に企業の飛躍的拡大を達成。製品信用を重視する高品質高価格政策とともにプロイセン軍部に食い込み、制式砲に採用されたクルップ砲のプロイセン・オーストリア戦争、プロイセン・フランス戦争での効果により、兵器企業としての成長を確実にした。また製鋼技術ではもっとも早くベッセマー法を採用し、ジーメンス‐マルタン法の採用、採炭から最終製品まで一貫する「混合企業」の形成などルール重工業の方向を打ち出しつつ、独自の労働者政策や同族的企業組織などで特徴的な「クルップ経営」を樹立した。
[福応 健]
出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報
ドイツのクルップ社の基礎を築いた人物。エッセンに生まれ,1826年,14歳で亡父フリードリヒFriedrich(1787-1826)のエッセンにあるささやかな鋳鋼所(フリードリヒ・クルップ商会。1811設立)を受け継ぎ,さじ圧延機の発明,鉄道建設ブームに対応した各種鉄道部品の製造などにより,クルップ社の基礎を確立した。43年以降彼が多大な力を注いだ鋳鋼製の大砲は優れた性能で諸外国の注目を集め,大砲は青銅製であるという当時の常識を塗りかえた。こうして50年代以降クルップ社の鋳鋼製品は広く世界の市場へ進出し,さらに皇太子(のちのウィルヘルム2世)やビスマルクの信用をかちとり,70年以降クルップ社はドイツ軍部と深くかかわっていく。また彼は,ベッセマー法やシーメンズ=マルタン法など新技術の導入にも積極的に取り組み,ドイツ鉄鋼業界においてつねに先導的役割を果たし,その発展に寄与した。彼の没年までにクルップ社の製造した大砲は2万3000門余にのぼり,〈大砲王〉の名で知られている。息子フリードリヒ・アルフレートF.Alfred(1854-1902)の代には,クルップ社は世界で最も大きい軍需企業の一つに数えられるようになった。なおクルップ家の事業はその後,孫娘ベルタの夫グスタフ(1870-1950)を経てアルフリート(1907-67)に引き継がれたが,彼の死後はクルップ家の関与は希薄になった。
執筆者:日高 千景
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
ドイツの大軍需企業およびその経営者一族の名。フリードリヒ・クルップ(Friedrich Krupp,1787~1826)が,1811年に鋳鋼工場を創設して基礎を築き,「大砲王」と呼ばれた息子のアルフレート(Alfred,1812~71)の代に,軍需企業として躍進,3代目フリードリヒ・アルフレート(Friedrich Alfred,1854~1902)は経営を一大コンツェルンに発展させた。養子グスタフ(Gustav,1870~1950)とその子アルフリート(Alfried,1907~67)は,ナチスの再軍備に協力してニュルンベルク国際軍事裁判の被告となり,経営は連合国の手で解体されたが,数年にして再生,ヨーロッパ最大の鉄鋼会社に復活した。
出典 山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」山川 世界史小辞典 改訂新版について 情報
出典 旺文社世界史事典 三訂版旺文社世界史事典 三訂版について 情報
…そしてヘッケル以外にも,L.グンプロビチ,ラッツェンホーファーG.Ratzenhoferの闘争を重視する社会学派,シャルマイヤーW.SchallmayerやプレッツA.Ploetzの優生学的主張,A.アモンのような楽天的な競争社会観など,多くの生物学主義的社会理論が輩出した。なかでも1900年の〈国家の国内政策の発展およびその立法に関して,われわれは進化論の原理から何を学ぶか〉というA.クルップの懸賞問題は,この思想の広範な浸透を象徴する事件として有名である。 欧米における進化論の啓蒙期と明治の西欧思想のとり入れ時期とが重なったため,日本には大量の西欧思想の一部として,最新の社会ダーウィニズムも流入した。…
※「クルップ」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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