サミット(英語表記)Summit

  • summit meeting

翻訳|summit

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

アメリカ合衆国,ニュージャージー州北東部のニューアークに隣接した住宅都市。 1710年創設,トルコの丘と呼ばれた。 1837年に現呼称となる。鉄道駅ができて,急速に拡張した。人口1万 9757 (1990) 。

主要国首脳会議」のページをご覧ください。

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知恵蔵の解説

第1回はジスカールデスタン大統領提唱で、1975年にパリ郊外のランブイエで開かれた。当初は米、、仏、西独、イタリアに日本を加えた6カ国であったが、第2回からカナダ、第3回からEC委員会、97年以降はロシアも参加するようになった。第1回は石油危機後の世界経済の安定が課題であったように、初期には経済政策の協調が中心的な議題であった。ソ連の崩壊後はロシアを交えて「政治サミット」の性格が強まり、地域紛争問題も大きな比重を占めるようになった。しかし国連に代わる大国の首脳外交には批判があり、年1回の限られた時間では緊急事態に対応できないという限界も指摘される。2002年のサミットでは、ロシアが正式に対等な立場で参加を認められ、06年のサンクトペテルブルク・サミットでは初めて議長国を務めた。なお、米、英、仏、、イタリア、日本、カナダにロシアを加えた8カ国をG8と呼ぶ。

(石見徹 東京大学教授 / 2007年)

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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

75年に第1次石油危機を受けてパリ郊外のランブイエ城に日、米、英、仏、旧西独、の先進6カ国の首脳が集まり、第1回開催。その後、世界経済や国際問題などを議論するため、毎年続いている。第2回にカナダが、第3回に現在の欧州連合が加わり、近年はロシアも参加。開催地は参加国が持ち回り、06年はロシアで、07年はドイツで、08年は日本で開催。日本では5回目となる。79年、86年、93年は東京で開き、00年は沖縄県、宮崎県、福岡県で分けて開いた。会議ではまず外相会合、蔵相会合があり、その後、首脳会合がある。

(2006-05-10 朝日新聞 朝刊 新潟全県 1地方)

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デジタル大辞泉の解説

頂上
主要国首脳会議。世界の主要国の首脳が集まり、国際社会が直面するさまざまな課題について意見交換を行う、非公式の国際会議。米国・英国・フランス・ドイツ・イタリア・カナダ・日本の政府の長(首相または大統領)と欧州理事会議長・欧州委員会委員長が参加(ロシアは2014年から参加資格停止中)。各国の持ち回りで、毎年5~7月頃に開催される。主要7か国首脳会議主要/主要8か国首脳会議。G7(ジーセブン)/G8(ジーエイト)。G7サミットG8サミット。→シェルパ2
最高責任者どうしによる会談。トップ会談。「環境サミット
[補説]1は、1975年に米国・英国・フランス・ドイツ(当時は西ドイツ)・イタリア・日本の6か国(G6)による会議としてフランスのランブイエ城で初めて開催された。1976年にカナダが加わってG7となり、1977年から欧州委員会委員長と欧州理事会議長が参加するようになった。ロシアが加わり1998年からG8となるが、2014年に同国がクリミアを併合するなどウクライナ主権領土を侵害したことから資格停止。以降、G7として開催されている。

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百科事典マイペディアの解説

主要国首脳会議の通称。サミットは〈頂上〉の意で首脳会議,頂上会談を表す。1975年フランスのランブイエで,石油危機からの立直しと,当面する世界経済の重要な諸問題を討議し協調を図るため,第1回会議が開かれた。以後毎年1回,参加国の持回り形式で開催。第1回は米,英,仏,西独(現,ドイツ),イタリア,日本の6ヵ国,第2回からカナダが参加(以上7ヵ国をG7(ジーセブン)と称す),第3回からはヨーロッパ共同体委員長もオブザーバーとして参加。1997年に米国のデンバーで開かれたサミットからロシアが正式に参加,この8ヵ国をG8(ジーエイト)と呼ぶ。ただし,マクロ経済などをめぐる経済協議と経済声明はロシアを除くG7によっていたが,2003年のエビアン・サミット(中国が非公式会合に初参加)以後,ロシアを含めたG8がその主体となった。2006年のサミットはロシアで初開催された。なお,1986年の東京サミットで〈先進7ヵ国財務相中央銀行総裁会議〉(通称G7)の創設が決議され,以後,通貨問題などはもっぱらその場で扱われるようになった。2000年7月には福岡市,宮崎市,沖縄県名護市で九州・沖縄サミットが開かれたが,会議の形骸化も指摘されている。2008年7月には北海道・洞爺湖サミットが開催された。
→関連項目国際政策協調G20ルーブル安定化基金

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日本の企業がわかる事典2014-2015の解説

正式社名「サミット株式会社」。英文社名「SUMMIT, INC.」。小売業。昭和38年(1963)「株式会社京浜商会」設立。同42年(1967)「株式会社サミットストア」に改称。同63年(1988)現在の社名に変更。本社は東京都杉並区永福。住友商事子会社のスーパーマーケット。東京・世田谷区と杉並区中心に首都圏で店舗展開。書店ドラッグストアの運営も手がける。

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世界大百科事典 第2版の解説

主要先進国首脳会議。1973年の第4次中東戦争に際して,アラブ石油輸出国機構(OAPEC)はアメリカのイスラエルへの武器援助に対抗して,石油輸出禁止,石油産出削減,価格値上げなどの石油戦略をとった。この石油戦略が先進諸国に及ぼした影響は大きく,従来の先進国支配型の経済秩序をくつがえしてしまった。石油ショックからの立直しと,インフレ克服,当面の経済不況からの回復という緊急課題のもとで,フランスのジスカール・デスタン大統領の提唱で,毎年1回,先進国の首脳が一堂に会して,当面の課題についての自由な意見交換を行うことになった。

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大辞林 第三版の解説

山頂の意
主要国首脳会議。1975年以降毎年一回開催される国際会議。英・米・日・仏・独・伊・カナダ・ロシアとEUが参加する。開催地の地名を冠した会議名で呼ばれる。
転じて、団体・組織の責任者たちによる会議。

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旺文社世界史事典 三訂版の解説

主要先進国首脳会議
1975年フランスのジスカールデスタン大統領の提唱により,パリ郊外のランブイエで第1回の会議が開催された。石油危機に資本主義先進国が経済的にどのように対応するかという課題に,アメリカ・イギリス・フランス・イタリア・西ドイツ・日本の6か国の首脳がこの会議に参集した。その後ほぼ毎年開催されるようになり,翌年からカナダ,その後ヨーロッパ共同体(EC)委員長(現在はEUの委員長)もこれに加わるようになった。1979年ソ連のアフガニスタン侵攻後は政治的な問題が議題の中心となったが,冷戦構造の変化とともに対立姿勢も薄らぎ,91年にはソ連のゴルバチョフ大統領が招かれた。1997年のデンバー会議では経済と政治の各分野が分割され,経済問題は従来通りの先進7か国蔵相中央銀行総裁会議(G7)で検討されたが,ロシアが正式にサミットに加わることとなり,G8体制となった。2000年には沖縄で開催。

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世界大百科事典内のサミットの言及

【首脳会談】より

…1955年7月のジュネーブでの4大国首脳会談は,最初の顕著な例であるが,日米間でも日本側が首相の交替するごとにワシントンでの首脳会談が恒例化している。日本の首相が参加する首脳会談として,制度化しつつある重要なものに,西側先進工業国家8ヵ国(ECを含む)から成る先進国首脳会議(サミット)がある。サミットは75年,フランスのランブイエで開催されて以来,毎年開かれており,先進工業国家に共通する高度な経済問題が討議されるのが通例である。…

※「サミット」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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