ベルサイユ条約
べるさいゆじょうやく
第一次世界大戦に終結を与えた講和条約。1919年6月28日パリ郊外のベルサイユ宮殿「鏡の間」で連合国とドイツとの間に調印された。中国代表は講和会議には参加したが、山東問題の処理に反対して、この条約に調印しなかった。また、アメリカ合衆国は、のちにこの条約の批准を拒否した。この条約は440条からなる大部なものであり、ベルサイユ体制とよばれる国際秩序を形成し、戦後の国際関係を規定した重要な意義をもった。
この条約によって、ドイツは海外植民地を失い、アルザス・ロレーヌをフランスに返還し、ヨーロッパにおいて領土を削減された。また、第一次大戦の開始における戦争責任を断定されて、連合国の損害に対して賠償支払いを課せられ、軍備は厳しく制限された。ライン川左岸は非武装地帯として15年間、連合国の保障占領下に置かれることになった。ザール地方は、15年間、国際連盟の管理下に置かれ、その後住民投票によってザールの帰属を決定することになった。ベルサイユ条約の第一編は国際連盟規約であり、このことは国際連盟にこの条約維持のための機関という色彩を与えた。
パリ講和会議が、もっぱら連合国の利害によって一方的に運営され、この条約によってドイツへの圧迫も厳しかったことから、ドイツではこの条約を「命令」Diktatとよんで、大いに恨む気分が強かった。これはナチスによって巧妙にとらえられ、ナチスの政権掌握の一因をなした。1920年代末から30年代初頭にかけて、ライン地帯から連合国が撤兵し、賠償問題においても賠償総額が軽減されるなど、事実上、ベルサイユ条約はなし崩しに修正されていったが、35年、ナチス政権がベルサイユ条約の軍備制限条項を一方的に破棄し、翌36年ラインラントの非武装地帯を武装化するに及んで、この条約は事実上消滅した。
[斉藤 孝]
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
ベルサイユ条約
ベルサイユじょうやく
Treaty of Versailles
第1次世界大戦を終結するため,1919年6月 28日パリ郊外のベルサイユで,連合国側とドイツとの間で調印された講和条約。アメリカそのほか数ヵ国はこの条約に参加しなかった。内容には国際連盟案など戦後の世界平和を目的とした条項も存在したが,他方では敗戦国ドイツに,フランスやポーランドなどへの領土割譲,ライン川左岸の非武装化,オーストリアとの合併禁止,海外植民地の放棄,ドイツの戦争責任を根拠とする巨額の賠償などを課し,講和に向けて W.ウィルソンが発表した十四ヵ条平和構想にはほど遠い不公正な条約となった。そのため,この条約に支えられた戦後世界のベルサイユ体制にも,重要な問題を残すことになった。ドイツは 36年一方的にこの条約を廃棄した。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報
ベルサイユ‐じょうやく ‥デウヤク【ベルサイユ条約】
第一次大戦の結果、一九一九年フランスのベルサイユで敗戦国ドイツと連合国との間に結ばれた平和条約。ドイツの領土・軍備制限・戦争責任・賠償義務などを規定したほか、国際労働機構の
設置・国際連盟規約などを定めた。一九二九年の世界恐慌後、ベルサイユ体制の
打破が叫ばれ、第二次大戦の一因となった。
出典 精選版 日本国語大辞典精選版 日本国語大辞典について 情報
ベルサイユ‐じょうやく〔‐デウヤク〕【ベルサイユ条約】
出典 小学館デジタル大辞泉について 情報 | 凡例
世界大百科事典内のベルサイユ条約の言及
【第1次世界大戦】より
…イギリス首相ロイド・ジョージは両者を仲裁すべき立場にあったが,戦時中に鼓舞激励した国民の期待を裏切れず,結局フランスの主張に同調した。6月28日にドイツに調印を強いたベルサイユ条約の内容は過酷をきわめ,ドイツはこれを〈命令された平和〉と叫び反発した。ついでオーストリアとはサン・ジェルマン条約(1919年9月10日調印),ブルガリアとはヌイイー条約(1919年11月27日調印),ハンガリーとはトリアノン条約(1920年6月4日調印),トルコとはセーブル条約(1920年8月10日調印)がそれぞれ締結されたが,これらの諸条約を支柱として成立した第1次大戦後のヨーロッパの国際秩序はベルサイユ体制と呼ばれる。…
【ベルサイユ体制】より
…会議は難航したが,6月28日にドイツとの講和条約の調印式をベルサイユ宮殿の〈鏡の間〉で行うところまでこぎつける。ベルサイユ条約Treaty of Versaillesという名前は,調印式が行われた場所にちなんだものであり,講和会議が開かれたのはベルサイユではなくパリである。したがって,この会議をベルサイユ会議と呼ぶのは誤りである。…
※「ベルサイユ条約」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社世界大百科事典 第2版について | 情報