東海沖から九州沖へと延びている溝状の海底地形。この場所から、日本列島が載る陸側のプレートの下にフィリピン海プレートが沈み込んでいる。二つのプレートの境目に蓄積するひずみは約100~200年間隔で解放され、大地震を起こしてきた。政府の地震調査委員会は、南海トラフ沿いで30年以内にマグニチュード8~9級の地震が発生する確率を、ことし1月1日時点で70%程度と評価している。
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駿河(するが)湾の沖合い、御前崎(おまえざき)の南々東約70~80キロメートル付近から、東海地方、紀伊半島、さらに四国の南方約100~150キロメートルの海底を、ほぼ日本列島弧に平行に走る、長さ約700キロメートルの海底の細長い溝。東は駿河トラフに続き、北上して駿河湾奥に達する。西は緩やかにその向きを南に変え、南九州の東方沖に達する。海のプレートであるフィリピン海プレートと、日本列島をのせる陸のプレート、ユーラシアプレートとの境界にあたり、フィリピン海プレートの沈み込みによって生じた「くぼみ」で、海溝と同じ性質をもつが、水深は最大でも4500メートル程度である。トラフの内側(陸側)では、南海地震、東南海地震、東海地震など、いわゆるプレート境界型の、マグニチュード(M)8級の巨大地震が100~150年間隔で繰り返し発生し、地震動および津波により甚大な被害をもたらしている。これらの地震のおこる領域、すなわち震源域はほぼ決まっており、南海地震の震源域は足摺岬(あしずりみさき)沖から潮岬(しおのみさき)沖までの領域、東南海地震は潮岬沖から浜名湖沖まで、東海地震は浜名湖沖から駿河湾奥までの南海トラフおよび駿河トラフ沿いの領域である。ただし、これらの地震名は、単に上で述べたそれぞれの領域を震源域とする巨大地震を表す一般的な呼び名として使用しておく。
南海トラフ(駿河トラフを含む)沿いのこれらの巨大地震は、全域としての活動期があるかのように比較的短い期間に集中して発生し、その後100~150年間は静穏という性質がある。また、潮岬沖を境に比較的短い時間間隔で、東側から西側(南海地震)へ移る、あるいは両側で同時におこる、という傾向がみられる。最近の500年くらいの間の地震発生状況はおおよそ次のとおりである。(1)1605年の慶長地震(M7.9)は東西同時発生したもの、ただし、東端は東海地震の領域の一部までが震源域であった。(2)1707年宝永地震(M8.6)はわが国史上最大の地震であるが、これも同時発生、東端は駿河湾までが震源域であったと考えられている。(3)1854年の安政元年には、12月23日安政東海地震(M8.4)が発生、その32時間後、12月24日に安政南海地震(M8.4)が発生している。なお、安政東海地震の震源域は、駿河湾奥までの全領域であった。もっとも新しい活動としては、(4)1944年(昭和19)12月の東南海地震(M7.9)、2年後の46年12月に南海地震(M8.0)が発生している。東南海地震の震源域の東端は浜名湖の沖合いで、それ以東駿河湾奥までの領域は破壊されることなく残ったと考えられている。このことが、近い将来おこるとされている想定東海地震の根拠になっている。
昭和の活動以来、すでに50年以上が経過し、今世紀前半にも次の活動期に入る可能性があると考えられている。なお、東南海、南海両地震が同時発生することも想定し、これに対する防災対策等も策定されている。また、想定東海地震も加え、全領域を震源域とする地震の発生も懸念されている。
[長宗留男]
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(2012-09-03)
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…最近の実験では混濁流は(1)頭部,(2)頭部背後の渦列部,(3)腹部,(4)内部波を伴う尾部,(5)渦の拡散部の五つの部分に大別できることがわかっている。 日本でも四国沖の南海トラフ底などでは富士川からの土砂が駿河湾を通って延々と800kmも混濁流として運搬されて来ていることが最近の研究によってわかっている。【藤岡 換太郎】。…
…形態で定義されており,規模,成因はさまざまである。プレート沈み込み帯であるが,地形的にはトラフとされているもの(南海トラフ,駿河トラフ,相模トラフ),海溝が埋められて浅くなっているもの(ヒクランギ・トラフHikurangi trough),島弧背後にあって現在拡大しつつある縁海(マリアナ・トラフ,沖縄トラフ),大陸境界地内にある細長い海盆(最上トラフ)などがある。フィリピンプレート北縁部の沈み込み帯にあたる南海,駿河,相模の諸トラフは,東海地震予知に関連して有名である。…
※「南海トラフ」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
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年齢を問わず、多様なキャリア形成で活躍する働き方。企業には専門人材の育成支援やリスキリング(学び直し)の機会提供、女性活躍推進や従業員と役員の接点拡大などが求められる。人材の確保につながり、従業員を...
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