1868年、現在の堺市生まれ。千葉県関宿町(現野田市)、前橋市で幼少期を過ごす。84年、海軍兵学校入学。日清、日露戦争に参加する。海軍次官、呉鎮守府司令長官、連合艦隊司令長官、軍令部長を歴任した後、侍従長として昭和天皇に仕えた。1936年の二・二六事件で銃撃され、一命を取り留める。太平洋戦争の敗色が濃い45年4月、首相就任。8月、2度の御前会議で天皇の「聖断」を仰ぎ、無条件降伏となるポツダム宣言受諾が決定した。48年、関宿町の自宅で死去。
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海軍軍人、政治家。慶応(けいおう)3年12月24日、和泉(いずみ)国(大阪府)に生まれる。1887年(明治20)海軍兵学校、1898年海軍大学校卒業。1914年(大正3)から1917年まで海軍次官を務めた。1923年大将になり、1924年連合艦隊司令長官、1925年には軍令部長になった。1929年(昭和4)1月に軍令部長を辞めて、侍従長になり、2月からは枢密顧問官を兼ねた。1936年の二・二六事件では反乱軍に襲撃され、重傷を負った。同年11月に男爵となり、侍従長を辞めた。1940年6月枢密院副議長、1944年8月議長になった。1945年4月7日内閣総理大臣になり、敗戦を決定し、8月15日に総辞職した。1945年12月から1946年(昭和21)6月にかけて、ふたたび枢密院議長を務め、新憲法などの審議にあたった。昭和23年4月17日死亡。
[山辺昌彦]
『『鈴木貫太郎自伝』(1949・桜菊会出版部/1968・時事通信社)』▽『鈴木貫太郎著『人間の記録24 鈴木貫太郎――鈴木貫太郎自伝』(1997・日本図書センター)』▽『花井等著『終戦宰相 鈴木貫太郎』(1997・広池学園出版部)』▽『小堀桂一郎著『宰相鈴木貫太郎』(文春文庫)』
出典 日外アソシエーツ「新訂 政治家人名事典 明治~昭和」(2003年刊)新訂 政治家人名事典 明治~昭和について 情報
明治〜昭和期の政治家,海軍大将 首相;枢密院議長。
出典 日外アソシエーツ「20世紀日本人名事典」(2004年刊)20世紀日本人名事典について 情報
海軍軍人,政治家。和泉国(大阪府)に生まれ,1887年海軍兵学校(14期)卒業。日清戦争に従事。98年海軍大学校を卒業ののち,ドイツ駐在武官などを経て日露戦争の日本海海戦に参加し,水雷戦の権威となった。その後,海軍兵学校長,艦隊司令長官,呉鎮守府司令長官などを歴任し,1923年海軍大将に昇進した。24年第1艦隊司令長官兼連合艦隊司令長官,25-29年海軍軍令部長を務めた。29年侍従長兼枢密顧問官に就任,30年にはロンドン海軍軍縮条約調印を支持した。そのため青年将校らに〈君側の奸〉との反感をかい,36年の二・二六事件では襲撃されて重傷を負い,侍従長を辞任した。40年枢密院副議長,44年同議長となり,45年4月には宮中グループに推されて首相に就任,沖縄戦での敗色濃いなかで本土決戦体制への強化を図る一方,〈国体護持〉の目標で対ソ交渉による終戦工作を図った。7月のポツダム宣言に対しては黙殺声明を発表したが,原爆投下,ソ連参戦によって,同宣言を受諾した。戦後の45年再度枢密院議長となった。著書に《鈴木貫太郎自伝》がある。
執筆者:木坂 順一郎
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
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1867.12.24~1948.4.17
明治~昭和期の海軍軍人・政治家。和泉国生れ。海軍兵学校卒。日清・日露の両戦争に従軍,諸艦の艦長や水雷学校長などを歴任。1914年(大正3)海軍次官としてシーメンス事件の処理にあたる。23年大将に昇進,翌年連合艦隊司令長官,25年軍令部長,29年(昭和4)侍従長・枢密顧問官となり,昭和天皇の側近として信任をえた。ロンドン海軍軍縮条約の調印に関し政府を支持したため,統帥権干犯の疑惑をもたれ,2・26事件で襲撃されたが一命をとりとめる。44年枢密院議長,翌年4月には総理大臣に就任,戦争終結を最小限の混乱で実現した功績は大きい。8月15日総辞職,大戦後の12月再び枢密院議長となった。
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…戦時体制の下で東条首相は首相権限の強化を強引に推進するが,その東条自身結局は一閣僚の抵抗を排除できず,辞職に追い込まれた。ポツダム宣言受諾をめぐる御前会議で,対立する主張の決裁を天皇にゆだね,みずからは沈黙によって最善の〈指導性〉を発揮した鈴木貫太郎首相は,天皇制下における首相の極点を体現している。戦後は象徴天皇制の下で議院内閣制が明示の憲法原則となり,首相をとりまく制度上の障害は消滅した。…
※「鈴木貫太郎」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
各省の長である大臣,および内閣官房長官,特命大臣を助け,特定の政策や企画に参画し,政務を処理する国家公務員法上の特別職。政務官ともいう。2001年1月の中央省庁再編により政務次官が廃止されたのに伴い,...
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