ポンド(読み)ぽんど(英語表記)pound

翻訳|pound

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ポンド(イギリスの通貨単位)
ぽんど
pound

イギリスの通貨単位。同国のほか、キプロス、エジプト、レバノン、シリアの5か国が同名の呼称を使っているが、通常ポンドというときは、英ポンドすなわちポンド・スターリングpound sterlingを意味する。補助通貨単位はペニーpenny(複数形はペンスpence)で、1971年2月以降、1ポンド=100ペンスという十進法をとっている(それまでは、1ポンド=20シリングshilling=240ペンスであった)。
 ポンドの語源は、ローマ時代の重量単位リーブラlibraであり、ポンドを示す£またはlbはこのことばからきている。イギリスの貨幣は当初ペニーとよばれる銀貨であったが、これは重量1ポンドの銀から240個つくられていた。この重量単位であるポンドが、イギリスの伝統的な本位とされたのである。[原 信]

金本位制下のポンド

17世紀にギニー金貨が鋳造されるようになり、銀貨と並んで無制限法貨の資格が与えられたので、イギリスは金銀複本位制に入ることになった。しかし、18世紀になると、銀の騰貴によって銀の流出と金の流入が続き、銀貨がしだいに流通から姿を消すに至ったため、イギリスは1816年に金本位制を法制化し、1821年から実施に移した。1ポンド=金123.274グレーン、純金1オンス=3ポンド17シリング10ペンス半が金平価となり、新たにソブリン金貨が鋳造されることとなった。
 19世紀はイギリスが世界の政治・経済に覇を唱えた時代であり、ポンドは国際通貨として、国際決済や公的準備に広く使用され、ロンドンは国際金融の中心地となった。もっとも早く産業革命を成し遂げたイギリスは、世界の工場として、原料供給国との貿易関係を通じて経常黒字を累積し、これを長期貸付や投資によって海外に還流させた。ポンドに対する信任と、イングランド銀行の金利政策による資本流出入の調整策に支えられて、国際金本位制が安定的に維持された。[原 信]

第一次世界大戦後の動き

第一次世界大戦後、イギリスの地位は後退し、ポンドは国際通貨としての地位を米ドルやフランス・フランと分かつようになった。イギリスは1925年、戦後しばらく停止していた金本位に旧平価で復帰したが、ポンドの過大評価と、世界恐慌の到来で維持できなくなり、1931年についに金本位を放棄した。
 これによって当時の国際通貨体制であった国際金為替(かわせ)本位制は崩壊し、為替変動期を迎えた。イギリスは1932年に為替平衡勘定を設立、為替の安定化に努める一方、大英帝国の版図を活用してポンド・ブロック(スターリング地域)を結成、地域的国際通貨としての地位の維持を図った。[原 信]

第二次世界大戦後の動き

第二次世界大戦後、ポンドの国際通貨としての地位は急速に低下した。それはイギリスの国際政治・経済的地位の低下に伴うものであり、また、戦時中蓄積された非居住者のもつ巨額のポンド残高が大きな圧力となった。
 イギリスはすでに1939年に為替管理を導入していたが、第二次世界大戦後もこれを継続し、ポンド保有者をポンド地域、非ドル地域、ドル地域の三つに分け、前二者に対してポンドの米ドルへの交換性を制限した。
 国際通貨基金(IMF)に登録されたポンド平価は、1ポンド=3.58134ドルであった。1947年7月、イギリスは前記の交換性を回復したが、それと同時にポンドの米ドルへの交換要求が殺到し、6週間後にはふたたび制限せざるをえなかった。それから2年後の1949年、国際収支悪化のため、平価を1ポンド=2.80ドルに切り下げた。
 1958年には、他のヨーロッパ主要国とともに、非ドル地域保有ポンドの交換性を回復した。しかし、ドル不安を背景とする主要通貨の為替平価調整の機運が高まるなかで、生産コストの上昇による国際競争力の低下に悩むイギリス経済を反映して、ポンドはしばしば切下げ不安をはやす投機にみまわれ、バーゼル協定(1961年)などによる国際的支援も奏効せず、1967年にはふたたび、1ポンド=2.40ドルに平価切下げを行った。
 その後ドル不安の進むなかでイギリスは対外収支を改善、1971年のスミソニアン協定では1ポンド=約2.60ドルに切り上げられたが、弱体化したイギリス経済はこの平価に耐えられず、1972年平価を放棄して変動相場制に移行した。それとともに、為替管理上のポンド地域を大幅に縮小、ここにポンド・ブロックは実質的に解体し、ポンドは事実上一ローカル通貨にすぎなくなった。[原 信]

ヨーロッパ通貨統合と英ポンド

イギリスは1973年にヨーロッパ共同体(EC)に加盟したが、ヨーロッパの共同変動相場制(いわゆるスネーク)に対して発足後すぐに離脱、1979年に発足したヨーロッパ通貨制度(EMS)の為替相場機構(ERM)にも参加しなかった。しかし1990年10月、英ポンドは中心相場に対して上下6%の変動幅でERMに参加し、マーストリヒト条約の調印(1991年)により、ヨーロッパ通貨統合(EMU)への参加の道を開いた。1992年9月ヨーロッパ通貨危機に際し、英ポンドは投機筋の標的となって売り浴びせにあい、対マルク相場が大幅に下落して、ERMを脱退した。
 1993年11月マーストヒリト条約発効によりECはヨーロッパ連合(EU)に発展。1999年1月よりEU加盟15か国中11か国でEMUが発足し、各国で決済通貨として統一通貨ユーロが導入された(一般流通は2002年)が、イギリスは導入を見送った。
 2003年6月、イギリス政府の財務相であったブラウン(後に首相)は、
(1)ユーロ金利とイギリスの景気循環と経済構造が共存できるか
(2)ユーロ体制が経済的ショックに柔軟に対応できるか
(3)イギリスへの長期投資に有利か
(4)イギリスの金融サービス業の競争力に有利か
(5)参加後経済成長、安定性、雇用改善が可能か
というユーロ参加条件を公表し、(4)以外はすべて否定的と判断した。野党の保守党は反対で、一般の国民感情としても、栄光あるポンドに執着する人も多いと思われる。
 かつての国際通貨としての役割はなくなったが、英ポンドが公的準備として保有されている比率は約5%あり、かつての円の地位をやや凌駕(りょうが)している。為替取引の一方の相手となる比率も15~16%で円と拮抗(きっこう)している。そして現在、一日平均3兆ドルが取引されるという世界の為替市場でロンドンはその35%弱を占め、アメリカ市場の倍の取引がなされ、世界最大の市場となっている。もしポンドがユーロ圏に参加すると、取引の一方がユーロである比率は約50%となり、米ドルの88%に大きく近づくことになる。
 ロンドン市場はすでに1979年に為替管理を全廃、ユーロ市場(外国通貨の市場)は、国内市場と一体化し、さらに1986年には従来弱小であった証券業者に外部ないし外国資本を入れて強化し、業務上の制約を撤廃してロンドンの国際資本市場的機能を活発化した(金融市場のビッグバンといわれる)。ユーロ圏からみるとこのような市場が圏内に入ることは大きな意義がある。しかしこのような発展の行きすぎが当面の世界金融危機を招いたこともあわせて考えられなくてはならない。[原 信]

為替相場の動向

さかのぼって英ポンドの為替相場を振り返ってみよう。ブレトン・ウッズ体制崩壊後、オイル・ショック(石油危機)による経常赤字や高いインフレ率から、対米ドルおよび貿易額による加重平均の実効相場でも下落を続けたが、1970年代後半から回復。アメリカの不況、インフレーション、経常赤字によるドルの落潮(下落の傾向)に乗り、また、1980年代に入り北海油田による石油輸出国への転換もあり、ポンド=2.3ドル台まで戻した。
 しかしその後、アメリカの高金利が主因となり、大幅な経常赤字にかかわらず米ドルはポンドなど主要通貨に対して上昇し、1985年平均でポンドは1.3ドルとなる。
 同年の先進5か国による「プラザ合意」によりドル高は調整され、ポンドも上昇し、イギリスは1990年には前記のようにERMに加盟、同年末のポンド相場は1.92米ドルに達した。しかし、1992年秋のERMの危機で英ポンドは大幅に下落してERMを脱退、同年末には1.51米ドルとなった。
 1990年代前半のポンドは経常赤字、および金利の面で対米ドルおよび実効相場は低迷した。しかし後半から金利の上昇や対外収支の改善で、とくに1997年以降実効ベースで水準を高めた。それ以後2000年代中ごろまで安定した推移をみせてきた。
 とくに米ドルに対しては強く、2007年秋以降の金融危機にも上昇を続け、2ドルを超える水準に達した。しかし金融危機の影響がイギリスでも大きく、問題は影響を受けた世界の金融機関に当面の流動性ドル資金を供給すること、すなわち「ドル不足」の解消にあるということで、2008年9月以降ドル相場の全面高となり、ポンドも大きく下落した。
 21世紀初めのイギリスの経済運営は比較的良好であったが、経常収支の赤字が年々拡大し、それを海外からの証券投資や借入れでまかなっており、規模はかなり違うが、アメリカとパターンは同じである。しかし貿易依存度は大きく、とくにその半分はユーロ圏である。それを考えると、ユーロとの相場安定あるいはユーロ圏への参加が有利という結論になる。
 2009年3月末の時点で、ポンド相場は1.42ドル、1.08ユーロ、そして140円の水準にある()。[原 信]
『R・ヌルクセ著、村野孝・小島清訳『国際通貨』(1953・東洋経済新報社) ▽R・F・ハロッド著、塩野谷九十九訳『貨幣』(1974・東洋経済新報社) ▽S・ストレンジ著、本山美彦他訳『国際通貨没落過程の政治学――ポンドとイギリスの政策』(1989・三嶺書房) ▽片桐幸雄著『国際通貨問題の課題』(1996・批評社) ▽奥田宏司著『両大戦間期のポンドとドル――「通貨戦争」と「相互依存」の世界』(1997・法律文化社) ▽米倉茂著『英国為替政策――1930年代の基軸通貨の試練』(2000・御茶の水書房) ▽金井雄一著『ポンドの苦闘――金本位制とは何だったのか』(2004・名古屋大学出版会)』

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