一国の貨幣制度の基礎となる貨幣すなわち本位貨幣が金の一定量と等価関係におかれている制度。この制度のもとでは,(1)一国の通貨一単位の価値は一定量の金によって示され,それを法定平価(金平価)と呼ぶ。最も古典的なのは,その国の基準となる通貨(本位通貨)が金貨の場合である。第1次大戦以前には,金本位制をとる各国の通貨は金貨であったから,金貨本位制度gold coin standardとも呼ばれた。また,(2)中央銀行は,その発行した銀行券と金との兌換(だかん)を法定平価にもとづき制限なく行うことを保証し,さらに,(3)金の輸出入の自由を認めなければならない。したがって,(4)中央銀行は,銀行券を含む通貨の発行にあたっては,その無制限の金兌換条項を守りうるような発行制度をもたなくてはならない。これら四つの条項を満たすことが金本位制の必須条件であった。狭義には金本位制は金貨本位制をさすが,金貨を通用させていなくても,地金のままの金を用いて上記の四つの条項を満たしていれば金本位制であり,これは金地金本位制度という。この場合の金貨や金地金は正貨と呼ばれた。さらに広義には,自国通貨と金との兌換が認められなくても,もし他国に金兌換が保証されている通貨(これを金為替という)がある場合,一定の交換比率によって,その金為替である他国通貨と自国通貨との交換性が保証され,かつその金為替の輸出入の自由とそれに結びついた通貨発行制度が保持されているならば,それは金為替本位制度gold exchange standardと呼ばれ,金本位制に含められる。この場合には,その国の通貨は直接に金との兌換はできないが,金為替である他国通貨を通して間接的に金兌換が保証されるからである。
最も早い時期に金本位制を法的に確立したのはイギリスである。1816年にイギリスはソブリンsovereignと名づけられた1ポンド金貨,ソブリン金貨を鋳造し,これを法定通貨として,この平価にもとづいてイングランド銀行券はこの金貨と交換されることとなった(貨幣法Coinage Act)。イングランド銀行法により銀行券と金との関係がはっきりと規定されたのが44年なので,この年をもって金本位制確立とみる見解もある。71年にはドイツが金本位制を採用した。以後,フランスやアメリカなど金本位制に抵抗した国もあったが,各国ともつぎつぎと金本位制へ移行し(日本は1897年),19世紀末には金本位制は揺るぎない地位を確立していた。それはまた同時に国際金本位制度の確立でもあった。
この金本位制は第1次大戦の開始によってその機能を停止した。戦争によって増大した対外支払のため,金貨の政府への集中が必要となり,各国政府とも金の輸出を禁止し,通貨の金兌換を停止せざるをえなくなったからである。戦後まもなく,1919年アメリカがまず金本位制へ復帰,24年から28年にかけて多くの国が金本位制に復帰した(日本は1930年に復帰)。アメリカやイギリスは金地金本位制をとり,他の国の多くは金為替本位制をとった。こうして国際金本位制は再建されたが,29年の世界大恐慌の発生で再びその機能を停止した。イギリスは31年9月,日本は同年末,アメリカは33年3月に金本位制を停止し,さらに金本位制を守るため金ブロックを形成していたヨーロッパ大陸諸国も,37年6月のフランスを最後にすべて金本位制を離脱した。金本位制は崩れ去り,まもなく第2次大戦へ突入した。
第2次大戦後,金為替本位制を中心としたIMF体制が創設された。それは国際金本位制の理念を取り入れ,その制度の重要部分を具備していた。最も広義の金本位制の再建という側面をもっていたが,同時に従来の金本位制のもつ機能の重要な部分は,各国の自由裁量的な政策運営にとってかわられることになった。IMF体制について金本位制の再建という表現が用いられないのはそのためである。
金本位制を採用している国では,金兌換を保証するため,中央銀行の金保有量(これを正貨準備という)と通貨発行量との間につねに一定の関係を保持する通貨発行制度がある。したがって,もし金保有量が増加または減少すれば,通貨発行量も増加または減少する。また,金の市場価格はつねに法定平価に等しい。もし市場価格が法定平価を上回るならば,人々は中央銀行で通貨を金と兌換し,市場で売却するし,もし逆に下回るならば,人々は法定平価で中央銀行に金を売却しようとして,市場で安い金を購入するからである。法定平価が一定である限り,金価格はつねに一定である。金本位制は,金保有量が通貨発行量を規制し,通貨価値を安定させる作用をもっている。
各国が金本位制を採用することによって国際金本位制が成立する。ここでは固定為替相場が成立する。各国の法定平価が決まっているから,金を仲介項として各国通貨の交換比率,すなわち為替相場が計算上決定される。金の輸出入が自由であるから,輸入代金等の決済は金でも外国為替手形でも可能である。外国為替手形で決済するときには外国為替市場でそれを購入する。そのときの市場で決まる為替手形の購入価格すなわち市場為替相場が法定平価から計算上決まる為替相場,つまり法定の為替相場に等しければ,金と外国為替手形のいずれで輸入代金を決済しても同じである。しかし,計算上の為替相場よりも市場相場が高いならば,むしろ中央銀行において法定平価で自国通貨を金と交換し,その金を相手国に送り,相手国の法定平価で相手国の通貨に交換し,それで決済するのがよい。
金を相手国に輸送するには運送料・保険料等がかかる。これは送金量の何%かになるから,法定の為替相場にその金の輸送(正貨現送という)にともなう費用分を追加しなければならない。かりに計算上の為替相場が1ポンド=5円,金の輸送費用を1%としたら,1%分を上積みすると,1ポンド=5.05円となる。もし市場の為替相場がこれ以上の5.07円となったら,正貨現送による決済が有利となる。計算上の法定為替相場に金の輸送費用を加えた相場を正貨現送(輸出)点あるいは金現送点という。相手国の輸入についても同じことがいえる。その場合,立場が逆になるから正貨現送(輸入)点は,例に即していえば1%下の4.95円となる。
金が相手国へ現送されるときには,中央銀行の正貨準備が減少するから,通貨発行量が減少し,経済活動が停滞し,物価が下落する。そのため輸出が増加し輸入が減少するので,輸出代金の受取りが増加し輸入代金の支払が減少する。その結果,外国為替手形の売手は増加し買手は減少するので,市場の為替相場は下落する。金が相手国から現送されてくるときには逆のことがおきる。これは,国際金本位制のもとでの外国為替市場(あるいは国際収支)不均衡の自動調節作用と呼ばれる。
執筆者:渡部 福太郎
日本は1897年の貨幣法制定により,金750mgを1円とする金貨本位制度として確立した。それ以前にも,1871年の新貨条例によって形式的には金本位制度が採用されてはいたがうまく機能せず,事実上は銀本位制度であった。97年の金本位制確立を可能としたのは,日清戦争の勝利による清国賠償金の獲得であった。この賠償金を兌換準備に充てることによって金本位制が成立しえたのである。この金本位制において注目すべきは,兌換準備充当の正貨のかなりの部分がロンドン(のちに一部ニューヨーク)に在外正貨として置かれ,そこで運用されたことである。金本位制成立直後は〈償金預合い勘定〉〈英貨利付預入れ金〉等によって賠償金を,日露戦争後は英貨建外債の政府からの買取りによって外貨資金を,いずれもロンドンに置いたまま在外正貨として兌換準備に充当したのである。この点から,日本の金本位制は,金為替本位制の性格をある程度加味したものであったということができる。その後,第1次大戦による世界的な金本位停止のなかで,日本も1917年に金輸出禁止を行った。大戦終了後国際的には金本位制への復帰がはかられ再建金本位制が成立したが,日本は国内経済構造の不安定のために金本位制復帰が遅れ,30年に至ってようやく金解禁を行った。しかし,この金解禁は世界恐慌の打撃のなかで2年ともたず,翌31年12月には早くも金輸出再禁止に陥った。ここに日本の金本位制は最終的に崩壊し,いわゆる管理通貨制度への移行が開始されたのであった。
執筆者:伊藤 正直
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金の確定分量を貨幣単位(金平価という)として鋳造される本位貨幣(金貨)を基礎に、一国の通貨・信用構造が成立している貨幣制度で、金の自由鋳造・溶解、金の自由な輸出入、銀行券の自由兌換(だかん)によって価格の度量標準を制度的に固定し、貨幣価値の変動を機構的に防止しようという制度。金の自由鋳造・溶解は、本位貨幣の流通中の磨滅によって生じる価格の度量標準の事実上の引下げを防ぎ、かつ金の鋳造価格と市場価格との乖離(かいり)を防ぐことから貨幣価値を安定させる。金の輸出入の自由は、隔地送金の費用節約のためにつくりだされた為替(かわせ)取引に伴う為替相場の動揺を金現送点の範囲内から逸脱させない役割を果たす。銀行券の自由兌換は、流通必要量に対してその額面総額が過剰になり価格の度量標準が変動するのを防ぐ。しかし、銀行券は手形割引や貸付によってまず発行され、兌換は一定のタイム・ラグののちに事後的になされるものであるから、支払準備が枯渇して兌換請求に応じられなくなる可能性をもつ。これをあらかじめ防止するために、中央銀行は支払準備金量に発券量を結び付けてその目安とし(金準備発行)、貸出金利を上下して借入需要を調節する。そしてこのような中央銀行の信用操作によっても調節されない分が兌換によって最終的に調整されることになる。さらに金本位制度を採用している2国間においては、それぞれの国の金平価からそれぞれの通貨の交換比率が算定される。これを法定為替相場といい、各国はこの相場を維持するため、国際収支が不均衡のときは金の現送を行わなくてはならない。このような制度を国際金本位制度という。国際金本位制度をとっている国では、金兌換と法定為替相場を維持しておれば、国内物価の安定と国際収支の均衡は自動的にもたらされるとされた。
このように金本位制度の核心は、金が貨幣商品となっているもとで、銀行券の金による兌換が制度的に保証されており、これによって価格の度量標準が最終的に固定されるところにある。このような金本位制度は、第一次世界大戦前の国際金本位制度のもとでは主要国でとられており、金貨本位制度ともいわれる。第一次世界大戦後の再建金本位制度下では、金をより節約した金地金本位制度(金貨を発行せず法定された一定金額に限って金地金でもって兌換に応ずる制度)や金為替本位制度(金貨本位制度国または金地金本位制度国の通貨による支払約束でもって兌換に応ずる制度)がとられた。この両者をあわせて金核本位制度ともいう。金貨本位制度と金核本位制度との根本的相違点は、前者においては通貨調節の主要な手段が兌換であり、中央銀行の管理操作はその補助的な措置にすぎないのに対して、後者においては兌換よりもむしろ金融操作が主となっているところにある。
[齊藤 正]
金本位制度を歴史上最初に法制化したのはイギリスである。イギリスは14世紀から18世紀後半にかけて長く金銀複本位制度の状態にあったが、1798年に銀貨の自由鋳造を禁止し(跛行(はこう)本位制度)、1816年には金の単本位制度が法定された(The Gold Standard Act of 1816)。さらに1797年以来兌換が停止されていたイングランド銀行券は、1821年金貨との兌換が再開され、1833年には金貨とともに法貨と認定された。そして1844年のピール銀行条例による金準備発行制度(保証発行直接制限制度)の定めによって金本位制度が制度的に確立をみた。ヨーロッパ大陸諸国ではドイツがイギリスに追随して1873年、プロイセン・フランス戦争の賠償金を基礎として金本位制度に移行、これを機に銀本位制度や金銀複本位制度をとっていた諸国が金本位制度に移行し始める。これは1850~1860年代に金生産が急増したことを一般的背景とし、直接には金銀比価の急激な低下による。1865年にフランスを中心にベルギー、スイス、イタリアがラテン貨幣同盟を結成し、複本位制度の維持に努めていたが、フランスが1876年に銀の自由鋳造を停止したのを機に貨幣同盟も崩壊し、以後ヨーロッパの貨幣制度は金本位制度が支配的となった。アメリカは独立後、金銀複本位制度をとっていたが、1837年に単本位制度に移行し、南北戦争によって一時兌換を停止した(グリーンバック紙幣の時代)のち、1879年から兌換を再開し、1900年の金本位法によって法制化された。日本は1871年(明治4)の新貨条例により金本位制度を採用したが、事実上は銀本位制度であり、名実ともに金本位制度が確立するのは1897年、日清(にっしん)戦争の賠償金を基礎にした兌換銀行券条例の改正と貨幣法の制定(金平価は1円=純金750ミリグラム)とによってであった。このように19世紀後半には、世界の主要国において金本位制度がとられ、20世紀初頭には世界的な普及をみたため、第一次世界大戦までの期間は国際金本位制度の「黄金時代」といわれている。
ところで、主要国の金本位制度は金貨本位制度であったが、中央銀行の金準備と銀行券発行限度との関係は各国さまざまであった。このような均一な内容ではない各国の体系が一つの統一的な国際金本位機構として機能しえたのは、ひとえに世界の工場であるイギリスの隔絶した経済的優位性によるものである。ポンド・スターリング、ロンドン金融市場、ロンドン金自由市場が、工業国イギリスと農業国である他国との相互補完的で安定的な国際関係を保証したのであった。
第一次世界大戦中に停止状態となる国際金本位制度は1920年代なかばに再建されるが、アメリカの金貨本位制度への復帰は例外的で、主要国は金核本位制度を、周辺諸国は金為替本位制度を採用した。しかし、1930年代の世界不況のなかで大半の諸国が金本位制度を放棄し、国際金本位制度は崩壊したのであった。日本も第一次世界大戦中の1917年(大正6)に金本位制度を一時停止し、その後1930年(昭和5)に元の平価で復活したが、翌1931年に再停止して今日に至っている。
[齊藤 正]
『侘美光彦著『国際通貨制度』(1976・東京大学出版会)』▽『西村閑也著『国際金本位制とロンドン金融市場』(1980・法政大学出版局)』▽『小島仁著『日本の金本位制時代』(1981・日本経済評論社)』▽『玉野井昌夫他編『川合一郎著作集』全6巻(1981~82・有斐閣)』▽『春井久志著『名古屋学院大学産業科学研究所研究叢書7 金本位制度の経済学――イギリス金本位制度の理論と歴史・政策』(1992・ミネルヴァ書房)』▽『マルチェロ・デ・チェッコ著、山本有造訳『国際金本位制と大英帝国――1890‐1914年』(2000・三嶺書房)』
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…他方,ドル専用の当て字として弗を使用するという幕府官僚のくふうが円からドルの意味を払拭(ふつしよく)したこと,明治政府成立時に円の称呼をもつ貨幣の鋳造が地球上になかったことも円が日本貨幣名となる一因を形成するが,1870年に香港ドル銀貨と同じ品位・量目の銀貨を本位貨幣とする銀本位制度を採用するとの決定がその総仕上げとなる。しかし,この決定直後から視察・調査・研究のために渡米した伊藤博文からの建言により,急きょ金本位制度に改変されることになったが,円はそのまま流用され,〈新貨条例〉による正式採用決定をみる。 補助単位の〈銭〉はアメリカの補助単位セントの発音に類似のために採用されたともいわれているが,これも俗説である。…
…一般に通貨当局が物価安定・経済成長・完全雇用の達成などの政策目標に即して通貨(銀行券)発行高を政策的に操作・調節できる制度をいい,正貨(金)準備の増減によって銀行券発行高が拘束される金本位制度と対比される。19世紀に確立された国際的な金本位制は第1次大戦によって中断されたが,1919年にアメリカ,25年にイギリスがそれぞれ金本位制に復帰した。…
…1929年に世界大恐慌がおきるや,31年のイギリスに始まり,同年日本,33年アメリカと各国が金本位制度を停止した。こうした状況下,33年6月にロンドンで開催された国際通貨経済会議において,為替協定をめぐり,アメリカとフランスが対立し,フランスは会議終了後,イタリア,ベルギー,オランダ,スイス,ポーランドとともに,金本位制維持のための協定を結んだ。…
…19世紀のヨーロッパ大陸諸国の多くは,金銀複本位制を採っていたが,銀の市場価格が下落を続けて法定比価との間に開きができ,金の流出と銀の流入が生じて,銀貨のみが流通し,事実上銀本位制となった。当時,世界経済において主導的地位を占めていたイギリスが金本位制度であったうえに,銀の市場価格の変動が大きくまた下落傾向が顕著であったため,銀本位制諸国は深刻な影響をうけ,19世紀の終りにはほとんどの国が金本位制に転換した。最後まで残った中国も,1930年代には銀本位制を放棄している。…
…実際,一方で,繊維工業中心の技術段階は競争を必然にし,市場メカニズムが十分に働く余地があったし,他方でイギリス産業は世界市場において圧倒的な競争力をもったので,これらの政策は産業資本の利益にもかなうものであった。 経済活動を市場のメカニズムにゆだねる自由主義政策を制度的に完成させたのが,金本位制度に基づく通貨調節であった。金本位制においては,通貨が金と結びつけられていて,通貨当局は金の保有高に応じて通貨量を増減させ経済活動を規制する。…
…兌換銀行券は金貨本位制下の中央銀行によって発行され,金貨との自由兌換が保証されることによって金貨に代わって流通し,金貨本位制の機能を維持していた。金貨の流通が停止された金地金本位制や金為替本位制では,国内流通の銀行券は金兌換が禁止され不換銀行券となるが,中央銀行は対外決済に対して金地金の兌換に応じ,あるいは他の金本位制国あての為替手形の売買に応じることによって,いずれも対外的に金本位制度の機能を維持してきた。日本で兌換銀行券の名称は,1882年の日本銀行条例14条と84年の兌換銀行券条例に始まる。…
…明治初期にメキシコ・ドル(洋銀)に対応して鋳造された1円銀貨。1871年(明治4)大阪に造幣寮が竣成,本位貨幣1円銀は量目416トロイゲレーン(グレーン),銀9:銅1,洋銀と同量同質に定め鋳造に着手した。翌年5月新貨条例を発布して金貨を本位とし,先の本位銀貨は開港場の貿易用として制限なく洋銀と併用させた。本位金貨1円金貨は純分23.15トロイゲレーン,貿易用の1円銀貨は純分374.4トロイゲレーンで,この銀貨101円を本位金貨101円の割合と定め,金銀比価は1対16強である。…
※「金本位制度」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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