東郷茂徳（読み）トウゴウシゲノリ

デジタル大辞泉

とうごう‐しげのり〔トウガウ‐〕【東郷茂徳】

［1882～1950］外交官。鹿児島の生まれ。東条内閣の外相兼拓務相、鈴木内閣の外相兼大東亜相として、太平洋戦争の開戦と終戦をめぐる外交交渉にあたった。敗戦後、A級戦犯として禁錮20年の判決を受け、獄中で病死。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

とうごう‐しげのり【東郷茂徳】

1. 外交官。鹿児島県出身。ジュネーブ軍縮会議の日本代表部事務総長。駐独大使、駐ソ大使を経て東条内閣の外相兼拓相。鈴木内閣の外相兼大東亜相で終戦処理工作に当たった。極東国際軍事裁判で禁錮二〇年の刑をうける。服役中に病死。明治一五～昭和二五年（一八八二‐一九五〇）

出典　精選版 日本国語大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)

東郷茂徳
とうごうしげのり
（1882―1950）

外交官。明治15年12月7日鹿児島県に生まれる。1908年（明治41）東京帝国大学文科大学卒業。1912年外交官および領事官試験に合格して外交官となり、ドイツやソ連の駐在大使などを務めた。1941年（昭和16）10月、東条英機(とうじょうひでき)内閣の外務大臣になり、日米交渉など太平洋戦争開始時の外交を担った。1942年9月大東亜省設置に反対して大臣を辞職。1945年4月鈴木貫太郎(すずきかんたろう)内閣でふたたび外務大臣になり、ポツダム宣言受諾による降伏を推進した。戦後、戦争犯罪人として有罪になり、拘禁中の昭和25年7月23日死去。外交手記として『大戦外交の手記・時代の一面』（1952・改造社）がある。

［山辺昌彦］

『『時代の一面――東郷茂徳外交手記』（2005・原書房）』▽『萩原延壽著『東郷茂徳――伝記と解説』（2005・原書房）』

[参照項目] | 極東国際軍事裁判 | 大東亜省 | 東条英機内閣

東郷茂徳

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

新訂 政治家人名事典 明治～昭和

東郷 茂徳
トウゴウ シゲノリ

肩書

外相,貴院議員(勅選)

生年月日

明治15年12月7日

出生地

鹿児島県東市来町美山

学歴

東京帝大文科大学独文科〔明治41年〕卒

経歴

大正元年外務省に入り、昭和8年欧米局長。その間、国際連盟総会全権随員、ジュネーブ軍縮会議全権委員をつとめる。9年から欧亜局長、12年駐独大使、13年駐ソ大使を歴任後、16年10月東条内閣の外相兼拓務相に起用され、最終段階を迎えていた日米交渉にあたったが、まとまらなかった。同年暮れの開戦に先立ち、対米宣戦布告文を米国に手交するよう日本大使館に訓電したが、暗号解読が遅れ、真珠湾攻撃には間に合わなかった。翌17年に東条内閣の大東亜省設置に反対して辞任後、勅選貴院議員となる。20年4月鈴木貫太郎内閣で再度外相となり、軍部の本土決戦論に対してポツダム宣言受諾を強調、終戦工作に従事。戦後、A級戦犯として東京裁判で20年の禁固刑を受け、拘禁中に病没した。遺書に「東郷茂徳外交手記―時代の一面」がある。平成10年鹿児島県東市来町美山の生家近くに元外相東郷茂徳記念館が設立された。

没年月日

昭和25年7月23日

家族

娘=東郷 いせ(「色無花火―東郷茂徳の娘が語る昭和の記憶」の著者) 孫=東郷 茂彦(国際ジャーナリスト) 東郷 和彦(駐オランダ大使)

出典　日外アソシエーツ「新訂 政治家人名事典　明治～昭和」（2003年刊）

20世紀日本人名事典

東郷 茂徳
トウゴウ シゲノリ

大正・昭和期の外交官,政治家 外相;貴院議員(勅選)。

生年

明治15(1882)年12月7日

没年

昭和25(1950)年7月23日

出生地

鹿児島県東市来町美山

学歴〔年〕

東京帝大文科大学独文科〔明治41年〕卒

経歴

大正元年外務省に入り、昭和8年欧米局長。その間、国際連盟総会全権随員、ジュネーブ軍縮会議全権委員をつとめる。9年から欧亜局長、12年駐独大使、13年駐ソ大使を歴任後、16年10月東条内閣の外相兼拓務相に起用され、最終段階を迎えていた日米交渉にあたったが、まとまらなかった。同年暮れの開戦に先立ち、対米宣戦布告文を米国に手交するよう日本大使館に訓電したが、暗号解読が遅れ、真珠湾攻撃には間に合わなかった。翌17年に東条内閣の大東亜省設置に反対して辞任後、勅選貴院議員となる。20年4月鈴木貫太郎内閣で再度外相となり、軍部の本土決戦論に対してポツダム宣言受諾を強調、終戦工作に従事。戦後、A級戦犯として東京裁判で20年の禁固刑を受け、拘禁中に病没した。遺書に「東郷茂徳外交手記―時代の一面」がある。平成10年鹿児島県東市来町美山の生家近くに元外相東郷茂徳記念館が設立された。

出典　日外アソシエーツ「20世紀日本人名事典」（2004年刊）

百科事典マイペディア

東郷茂徳【とうごうしげのり】

外交官。鹿児島県出身。東京帝大文化大学卒。1912年外務省入省，中国・欧米に在勤後，欧米局長，駐独・駐ソ大使などを歴任。1941年10月東条英機内閣の外務兼拓務大臣となり，行き詰まった日米交渉を打開して避戦の道を探ろうとしたが，果たせなかった。1942年大東亜省設置に反対して辞任，勅選により貴族院議員となる。1945年戦争終結を期して鈴木貫太郎内閣の外相（兼大東亜相）となり，終戦工作にあたる。敗戦後Ａ級戦犯として起訴，禁錮20年の判決を受けたが拘禁中病死。→太平洋戦争
→関連項目東京裁判

出典　株式会社平凡社

改訂新版　世界大百科事典

東郷茂徳 (とうごうしげのり)
生没年：1882-1950（明治15-昭和25）

外交官。鹿児島県に生まれ，東京帝国大学を卒業し，1912年外務省に入る。中国，欧米で勤務ののち欧米局長，欧亜局長を経て37年駐独大使，38年駐ソ大使となる。41年東条英機内閣の外相兼拓相に就任したが，42年大東亜省設置に反対して辞任，貴族院議員に勅選された。45年鈴木貫太郎内閣の外相兼大東亜相として太平洋戦争終結に努力した。敗戦後極東国際軍事裁判で禁固20年の判決を受け，50年7月23日アメリカ陸軍病院で病死した。著書に《東郷茂徳外交手記－－時代の一面》がある。
執筆者：木坂 順一郎

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

山川 日本史小辞典 改訂新版

東郷茂徳
とうごうしげのり

1882.12.10～1950.7.23

昭和期の外務官僚。鹿児島県出身。1912年(大正元)外交官・領事官試験に合格。33年(昭和8)外務省欧米局局長。34年外務省欧亜局局長。37年ドイツ駐在特命全権大使。38年駐ソ大使。松岡洋右外相の命により40年に帰朝。41年日米交渉の継続を条件に東条内閣の外相兼拓相として入閣。42年9月，大東亜省設置に反対して東条首相と対立し，単独辞職。同月勅選貴族院議員。45年鈴木貫太郎内閣の外相兼大東亜相に就任。ソ連を仲介とした終戦工作にあたる。8月9日のソ連の対日参戦とアメリカの長崎への原爆投下により，国体護持を条件にポツダム宣言の受諾を主張。第2次大戦後A級戦犯として禁錮20年の判決をうけ，米陸軍病院で死亡。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

東郷茂徳
とうごうしげのり

[生]1882.12.10. 鹿児島
[没]1950.7.23. 東京
外交官。太平洋戦争開戦時と終戦時の外務大臣。 1908年東京帝国大学卒業。 1912年外務省に入る。駐ドイツ，駐ソビエト連邦大使を経て，1941年東条内閣の外相となる。日米交渉において太平洋戦争の開戦回避に尽力したが，結局開戦の責任者となった。 1945年鈴木内閣で再び外相となり，終戦工作に挺身。戦後A級戦犯に問われたが，信念をもって戦争前後の行動の正当性を主張した。禁錮 20年の判決を受け，服役中に死去。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

デジタル版 日本人名大辞典+Plus

東郷茂徳 とうごう-しげのり

1882－1950　大正-昭和時代前期の外交官。
明治15年12月20日生まれ。東郷寿勝の長男。昭和16年東条内閣の外相兼拓務相となり,日米交渉の打開につとめるが太平洋戦争の開戦を回避できなかった。17年東条首相と対立し,単独辞職。20年鈴木内閣の外相兼大東亜相となり終戦工作に尽力。戦後極東軍事裁判で禁固20年の判決をうけ,拘禁中の昭和25年7月23日病死。67歳。鹿児島県出身。東京帝大卒。

出典　講談社

367日誕生日大事典

東郷 茂徳 (とうごう しげのり)

生年月日:1882年12月10日
大正時代;昭和時代の外交官;政治家。外相;勅選貴院議員
1950年没

出典　日外アソシエーツ「367日誕生日大事典」

世界大百科事典（旧版）内の東郷茂徳の言及

【最高戦争指導会議】より

…またこの会議では，純統帥事項が審議事項からはずされていたから，政戦両略の一致ははじめから困難であり，そのため小磯首相は45年3月特旨をもって大本営に列することになったが，この措置によっても目的を達することができなかった。つづく鈴木貫太郎内閣のもとでは，東郷茂徳外相が軍部の強硬論を押さえるため，正式構成員のみによる会議を提唱し，5月の会議ではソ連を仲介とする和平工作が議せられたが，6月には軍部の主導のもとに全構成員による御前会議で本土決戦遂行のための〈今後採ルヘキ戦争指導ノ基本大綱〉を決定するなど，会議が和戦両派の対立の場となり，ついに8月10日と14日の御前会議では，天皇の裁断によってポツダム宣言の受諾が決定された。会議は敗戦後の8月22日の閣議で廃止され，終戦処理会議にかわった。…

※「東郷茂徳」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」