日本大百科全書(ニッポニカ) 「限界生産力説」の意味・わかりやすい解説
限界生産力説
げんかいせいさんりょくせつ
theory of marginal productivity
生産要素に対する報酬すなわちその価格が、その限界生産力によって決定されるという分配理論。古くはチューネンらにも原形がみられるが、これを分配理論として体系化したのはウィックスティード、J・B・クラークらである。
限界生産力説の問題は、各生産要素がその限界生産力に応じて報酬を受けたとき、すべての生産物が生産要素に分配し尽くされるかどうかという点にある。いま において、生産要素を資本と労働の二つだけとし、資本を一定として労働だけを増加していったとき、BCという労働の限界生産力曲線が得られ、また労働を一定として資本だけを増加していったとき、GHという資本の限界生産力曲線が得られる。労働をAD、資本をFIだけ雇用したとき、その限界生産力すなわちその価格は、それぞれCD、HIである。すると、 の(1)のAECDという賃金総額が の(2)のJGHと、 の(2)のFJHIという利子総額が の(1)のEBCと、それぞれ等しくないと生産物は分配し尽くされない。このような状態が成り立つのは、完全競争下で、かつ生産関数が特定な形(一次の同次関数)である場合に限られる。このような分配がある程度現実にみられると実証したものに、コブ‐ダグラス生産関数がある。
この説は数学的に取扱いがやさしいので、近代経済学ではきわめて一般的に使用されているが、前述以外に問題も多い。(1)分配関係は、労働組合の存在や、雇用主側が経済的強者である場合など、完全競争でないことが多い、(2)生産関数もはたして一次同次であるのか、オイル・ショック時にみられたように原材料費が生産関数を変型してしまうことはないのか、(3)賃金に関して の(1)は、労働力の需要側を示すもので、供給はどうなっているのか、等々である。要するにこの理論は、分析のための第一次的接近法にすぎない。
[一杉哲也]