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近代経済学 きんだいけいざいがく modern economics

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

近代経済学
きんだいけいざいがく
modern economics

1870年代の初頭,C.メンガー,W.ジェボンズ,L.ワルラスによりそれぞれ独自に唱えられた限界効用学説を境に,それ以降に発達した経済学をいう。それまでの経済学に比して,第1に単なる経済現象の把握から,その現象の背後にひそむ経済主体の行動分析にまで深化させたこと (限界効用学派 ) ,第2に部分分析から一般均衡の分析を行い,理論の一般化をはかったこと (一般均衡理論) の2つの特徴をもつ。

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デジタル大辞泉の解説

きんだい‐けいざいがく【近代経済学】

1870年代以降のオーストリア学派ローザンヌ学派ケンブリッジ学派ケインズ経済学などの経済学の総称。マルクス経済学に対する用語。近経。

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百科事典マイペディアの解説

近代経済学【きんだいけいざいがく】

ワルラス,メンガー,ジェボンズの限界革命に始まり,市場経済の分析を行う経済学の総称。価格機構の役割を信じる新古典派,それを否定し,有効需要の原理を主張するケインズ学派,さらにはオーストリア学派スウェーデン学派などを中軸に発展してきた経済学の体系である。
→関連項目近代政治学経済学資本ワルラス

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世界大百科事典 第2版の解説

きんだいけいざいがく【近代経済学】

日本ではマルクス経済学との対比において,限界革命(1870年代)以降の非マルクス経済学のほぼ全体を指すために用いられる言葉。マル経に対し近経と略称することも多い。マルクス経済学の影響が日本に比べて軽微な欧米の学界では,近代経済学に対応する英語のmodern economicsという表現は,とくに確定した意味をもっているわけではない。広くケネーないしアダムスミス以降の経済学全体を指すこともあれば,狭く,現代において研究・教授されている経済学という意味で使われることもある。

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大辞林 第三版の解説

きんだいけいざいがく【近代経済学】

1870年代以降に限界効用理論に基づいて打ちたてられた経済学の体系の一。日本ではマルクス経済学に対する語として用いられることが多い。オーストリア学派に始まり、ローザンヌ学派・ケンブリッジ学派・北欧学派・ケインズ学派などを総称する。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

近代経済学
きんだいけいざいがく

マルクス経済学に対する用語。近代経済学という語に対応する英語はmodern economicsであるが、欧米にはこの語に、近代の経済学あるいは現代の経済学という、通常の意味以外の特殊な意味をもたせる用語法はない。しかし、日本では、第二次世界大戦後のおおよそ1950年代のなかばごろに、近代経済学という語の特殊な用語法が定着した。すなわち、早坂忠(ただし)(1931―1995)によれば「1870年代初頭におこった限界革命から今日に至るまでの、歴史学派と制度学派とを除く、非マルクス系の経済学ほぼ全体を、一口に近代経済学と呼ぶ」(「『近代経済学』とは何か」)のである。
 近代経済学のこの特殊な用語法は、「近経」と略称され、「近経」と「マル経」(マルクス系の経済学の略称)という二つの経済学の観念は、大学の経済学のカリキュラムに二つの講義を併置するという形で、また学会も二つの学会が設立されるという形で、いわば制度化された。
 もっとも、このたぐいの先駆というべきものが、すでに1927年(昭和2)に、東京商科大学(現、一橋大学)の「経済原論」の講義にあった(福田徳三と大塚金之助による並行講義)。
 しかし、日本において、マルクス経済学に対抗するものとして、「近代経済学」(当初は、むしろ「近代経済理論」という語が用いられた)という語が文献のうえで使われ始めたのは、O・R・ランゲの論文「マルクス経済学と近代経済理論」Marxian Economics and Modern Economic Theory(Review of Economic Studies, June 1935)以後のことであるといわれている。なお、このランゲの論文は、柴田敬(しばたけい)(1902―1986)の論文「マルクスの資本主義分析とローザンヌ学派の一般均衡理論」Marx's Analysis of Capitalism and the General Equilibrium Theory of the Lausanne School(The Kyoto University Economic Review, July 1933)に刺激されて書かれたものであり、早坂忠が指摘したように、「『近代経済学』という語は発生的にも極めて日本と密着していた」。
 第二次世界大戦後の日本に「近代経済学」という語の特殊な用語法が成立するについては、遠近さまざまの要因が働いたものと思われる。戦前、日本には欧米のいろいろな経済学が導入されたが、日本の土壌に定着した外国経済学の唯一は、大正の初期から中期にかけて定着したマルクス経済学であった。いろいろな学派の非マルクス系の経済学も導入されたが、部分的になりがちで、マルクス経済学に比べ体系性に欠けるうらみがあった。そのため、日本の経済学界の多数派はマルクス経済学者で占められる結果となった。しかし、少数派ではあったが、非マルクス系の経済学の体系的研究は、とりわけM・E・L・ワルラスの経済学を中心に、高田保馬(やすま)、中山伊知郎、安井琢磨(たくま)らによってしだいに進められていた。戦後開花する近代経済学の基礎は、少なくとも昭和初期には、ひそかに培われていたのである。
 第二次世界大戦の戦時下には、神がかり的な国粋主義経済学が跳梁(ちょうりょう)した。戦後、近代経済学のもとに結集した経済学者たちが抱いた理念は、イデオロギーや怪しげな形而上(けいじじょう)学から自由な、経験科学としての経済学のそれであった。
 第二次世界大戦後、「近代経済学」という語の普及に、杉本栄一のベストセラー『近代経済学の解明』(1950)は大いに貢献した。しかし、皮肉なことに、杉本の定義した「近代経済学」は、「古典学派の解体ののちに成立した、年代的にいって、1860、70年代に成立した諸々の経済学」の総称であり、マルクス経済学を含めたものであった。
 ところで、「近代経済学」という語によって、限界革命以降の非マルクス系の経済学を包括して考えることの意義はどこにあるか。もとより、限界革命によって近代経済学の基礎が築かれた、ということである。限界革命が革命であったか否かは異論のあるところであるが、イギリスのW・S・ジェボンズ(1871)、オーストリアのC・メンガー(1871)、およびスイス・ローザンヌのワルラス(1874)の3人が、それぞれ独立に成し遂げた偉業、すなわち、古典学派の生産費価値論を退け、それにとってかわる効用価値論を展開し、その後の経済分析の発展にもたらした革新によって、近代経済学の基礎が築かれた、ということには異論はなかろう。限界革命は、「古典派の経済学が供給、生産および分配を中心に考えていたものを、むしろ需要と消費といった主観的な要素を強調する方に、経済理論の焦点を大きく移動させたばかりでなく、競争的価格理論の精緻(せいち)化、価値、生産および分配理論の統合、経済論理の洗練、および分析の数学的方法の拡張を含めて、経済学の主題の包括的体系化のための基礎を築いた」(コーツAlfred William Coats。1924―2007)。しかし、革新を開いた3人の業績を一括するには、それぞれの業績は、「単に形式においてばかりでなく、本質的な内容と意図についても大変重要な違いがあった」(ジャッフェWilliam Jaff。1898―1980)。したがって、近代経済学には、オーストリア学派(メンガーが始祖)、ローザンヌ学派(ワルラス)、ケンブリッジ学派(A・マーシャル)、その後加わった北欧学派(K・ウィクセル)の諸学派の経済学が含まれることになる。1930年代に至ると、J・M・ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1936)がケインズ革命をもたらし、かつまたJ・R・ヒックスの『価値と資本』(1939。主として前半部)が世界の経済学者の関心を集め、いわば近代経済学のいわゆるパラダイムが成立したかの観を呈する。
 しかし、1970年代前後になって、このパラダイムに影がさしてくる。スタグフレーション、公害問題、国際通貨問題、資源問題など、「経済学の危機」が表面化するに至り、近代経済学は、パラダイムの独占よりも、パラダイム成立前の諸学派の蘇生(そせい)と競合が目だつようになった。マクロ理論についても同様で、ケインジアンに対しマネタリストはむしろA・スミス的ビジョンを復活させた。また、ケンブリッジ学派のスラッファPiero Sraffa(1898―1983)のいわば古典学派への復帰、J・V・ロビンソンらのマルクス経済学への接近など、過渡期を迎えた近代経済学が、かつて視点と接近方法が異質であることを理由に排除した歴史学派と制度学派との境界を自らあいまいにすることも生じてくると考えられる。[佐藤隆三]
『早坂忠著「『近代経済学』とは何か」(稲田献一・岡本哲治・早坂忠編『近代経済学再考』所収・1974・有斐閣) ▽R・D・コリソン・ブラック、A・W・コーツ、C・D・W・グッドウィン編著、岡田純一・早坂忠訳『経済学と限界革命』(1975・日本経済新聞社) ▽玉野井芳郎・柏崎利之輔編『近代経済学の系譜』(1976・日本経済新聞社) ▽美濃口武雄・早坂忠編『近代経済学と日本』(1978・日本経済新聞社) ▽安井琢磨著『経済学とその周辺』(1979・木鐸社) ▽杉本栄一著『近代経済学の解明』上・下(岩波文庫)』

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世界大百科事典内の近代経済学の言及

【経済学説史】より

… リカードは,生産性の高い土地の供給には限界があることから,生産性の高い土地に投下された資本と生産性の低い土地に投下された資本の利潤率を均等化するために,前者の土地に地代が発生するという差額地代論を展開した。この考え方は,後に近代経済学によって,賃金,利潤にも適用される限界原理に一般化される。資本蓄積と人口増加により,地代が存在しない限界地としてますます生産性の低い土地が使用されることとなり,地代は増大するが,賃金は不変であるから,利潤率は低下する。…

【経済人】より

… しかし,効用理論から選択理論への推移は,一方では形式的厳密性という科学の要請を満たしはするが,他方では欲望形成が社会的,文化的および政治的な諸要因にも依存するものであるという点への配慮を欠いている。そのため,近代経済学の方法的特徴である個人主義的もしくは要素論的な性格が強められ,その結果として,そのような方法を採用していない社会諸科学と近代経済学との交流が困難になっている。加えて,たとえば経済政策について議論する場合のように,諸個人の選択結果についてなんらかの価値判断を下そうとすると,選択の合理性をめぐる形式的分析にとどまっていることができず,選択の意味内容についても議論しなければならなくなる。…

【経済哲学】より

…科学としての経済学を自認する近代経済学が哲学とふれあう第1の局面は,仮説の演繹および仮説の検証をめぐる科学方法論に関してである。簡略にいえば,経済学の性格を自然科学のそれと類似のものにするための条件を探るのが経済哲学の主要な仕事になっている。…

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