海員(読み)かいいん(英語表記)seamen

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「海員」の解説

海員
かいいん
seamen

舶内で使用される船長以外の乗組員で,労働の対価として給料その他の報酬を受ける。船長と海員とを含む船員より狭い概念である。船内労務である以上,労務の種類 (甲板部,機関部,事務部など) を問わない。船主との関係は,船長と同じく雇用契約であるが,別に雇い入れ契約により乗船するのが普通である。船員の労働者としての地位を守るため,船員法で特別の労働基準が定められ,さらに船員保険法,船員職業安定法などもあり,また一般労働法規の適用がある。

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精選版 日本国語大辞典「海員」の解説

かい‐いん ‥ヰン【海員】

〘名〙 船長以外の船舶乗組員。また、海技免状を持つ者の総称。船員。水夫
※船員法(明治三二年)(1899)二条「本法に於て船員とは船長及ひ海員を謂ひ海員とは船長以外の一切の乗組員を謂ふ」

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百科事典マイペディア「海員」の解説

海員【かいいん】

船内で使用される船長を除く船の乗組員で,労働対価の支払を受ける者。船内業務における特殊性から,船員法などで特別の労働基準などが定められている。

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世界大百科事典 第2版「海員」の解説

かいいん【海員 mariner】

船内で雇用される船長以外の乗組員で労働の対償として給料その他の報酬の支払を受ける者。一般に,船に継続して乗り組み労務に従事することにより報酬を受ける者を船員というが,その中から船長を除外した者が海員で,労務の種類,海技免状受有の有無は問わない。【佐藤 修臣】

かいいん【海員】

全日本海員組合略称連合,交運労協の加盟組合。1945年10月日本唯一の産業別単一労働組合として創立された。前身戦前日本海員組合(1921結成),海員協会(1907結成)で,両者は1939年合体して皇国海員同盟を結成したが,40年に解散させられた。海運水産港湾等各社所属船員を網羅し,外航船主労務協会ほか中央・地方数十の船主側労務団体との間に統一労働協約を結ぶ。54年全繊同盟(現,ゼンセン同盟)等3単産と総評の政治闘争主義を批判,全労会議結成を推進,同盟への道を歩む。

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世界大百科事典内の海員の言及

【マリネ】より

…フランス料理の調理法の一種で,材料を漬け汁marinadeに漬け込むこと。また,この調理法で作られた料理もマリネと呼ばれる。この操作によって材料に味や香りをしみ込ませ,日もちをよくさせる。また下処理として魚の臭みを抜いたり,肉を柔らかくするのにも利用する。漬け汁は,ワインや酢,油などを合わせ,タマネギ,ニンジン,パセリ,セロリなどの香味野菜,タイム,ベイリーフ,コショウ,塩などの香辛料や調味料を加えて用いる。…

【船員】より

…一般に特定の船舶に継続して乗り組み,航海その他の船舶上の労務に従事する者をいう。船員のうち,船長以外の乗組員を海員といい,船員法では総トン数5トン未満の船舶,湖,川または港のみを運航する船舶および政令の定める総トン数30トン未満の漁船を除き,現実に乗り組んでいる船長と海員のほかに,乗船を待機中の予備船員を含めて船員と規定している。船員の地位については,日本では船員法で明らかにされているほか,関連する法規として,船舶職員法,海難審判法,船員職業安定法,船員保険法などがある。…

【船員】より

…一般に特定の船舶に継続して乗り組み,航海その他の船舶上の労務に従事する者をいう。船員のうち,船長以外の乗組員を海員といい,船員法では総トン数5トン未満の船舶,湖,川または港のみを運航する船舶および政令の定める総トン数30トン未満の漁船を除き,現実に乗り組んでいる船長と海員のほかに,乗船を待機中の予備船員を含めて船員と規定している。船員の地位については,日本では船員法で明らかにされているほか,関連する法規として,船舶職員法,海難審判法,船員職業安定法,船員保険法などがある。…

【海上労働】より

…船員は海上労働の特質上早期引退を余儀なくされることがあるため,老齢年金の支給要件が緩和され,被保険者期間15年で支給開始年齢55歳となっている。 船員の労働組合である全日本海員組合(海員と略称)は,戦前から横断的労働協約を結んだ実績をもち,企業別組合が支配的な日本にあってほとんど唯一の横断的労働組合組織として,海上労働における労使関係と労働条件の決定にきわめて大きな影響力を行使している。船員中央労働委員会,船員地方労働委員会は,船員にかかわる不当労働行為の救済等を通じて労使紛争の解決にあたるほか,最低賃金の決定および職業安定関係事項について審議する。…

【労働組合】より

…しかし,就業者数中に占める組合員数の割合は19.1%で,収入のある仕事についている人の5人に1人は組合員ということになる。 1975年の労働省〈労働組合基本調査〉によって日本の労働組合員を組織形態別にみると,企業別組織91.1%,職業別組織1.4%,産業別組織5.5%,その他2.1%であり,日雇形態の雇用が中心である町場の建築職人,戦前から産業別組合をつくってきた船員(海員),小零細企業の労働者を企業・職業・産業にかかわりなく個人加盟で組織している合同労組の組合員など少数の例外を除いて,ほとんど全部が企業別組合の組合員である。 その結果,日本の労働組合員の分布には次のような特徴がある。…

※「海員」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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