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アウトサイダー アウトサイダー outsider

翻訳|outsider

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デジタル大辞泉の解説

アウトサイダー(outsider)

集団・組織の外部の人。部外者。⇔インサイダー
社会常識の枠にはまらない独自の思想の持ち主。⇔インサイダー
《「アウトサイダー組合」の略》法律上、労働組合とは認められない組合。法外組合。⇔インサイダー

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百科事典マイペディアの解説

アウトサイダー

一般的には共同行為外にあるものの意で,非加入者・非加盟者ともいう。(1)経済的にはカルテルの統制外にあって競争的立場をとる企業。(2)労働関係では法外組合をさす。
→関連項目メジャー

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大辞林 第三版の解説

アウトサイダー【outsider】

社会の既成の枠組みからはずれて、独自の思想をもって行動する人。局外者。異邦人。
生産協定・賃金協定などに参加していない同業者。
▽↔ インサイダー

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

アウトサイダー
あうとさいだー
outsider

一般的には、一定の社会関係が成立している場合に、その範囲外にある人々ないし集団を、主としてその範囲内にある者(インサイダーinsider)の立場からいうときに用いられる。本来は、局外者、門外漢、下品な人、勝負事に勝ち目のない競争者、競馬で人気のない馬をさす英語。
 たとえば、いくつかの企業がカルテル、トラスト、同業組合を組織している場合、その協定に参加せず、その統制の外部にあって競争的立場にある企業は、アウトサイダーである。労働組合の場合は、企業の外に出ている組合を意味する。イギリス、アメリカの労働組合は、職業あるいは産業を同じくする労働者が企業を超えて組織され、全国組合の強い統制のもとに置かれている。これは、日本の支配的な企業別組合と大きく違う点である。日本でアウトサイド組合とは、労働組合法の手続に参加することができない法外組合をいう。
 社会学では内集団に対し外集団out-groupに含められる。二つの異なる社会や文化、あるいは時代的変化の過渡期において、どちらにも決定的に属しえずにはみだした集団は、境界的存在としてアウトサイダーの性格をもつ。たとえば、村内で村八分にされた人、変動期に生きる青年の世代はその例である。アウトサイダーは特定の集団に拘束されないという点で、事象を客観的にみ、そのような視点から独特の創造性を発揮することもあるが、他面、逸脱行動をとりやすい傾向をもつ。[高島昌二]

哲学上のアウトサイダー

既成の価値観や世界観のうちにとどまることなく、その枠組みの外に出て、自由な立場から物事を根本的に問い直し、批判する人を哲学的な意味でアウトサイダーという。古代ギリシアにおいて「愛知」を説いたソクラテスはまさしくそういう人であった。彼は、たいせつなのはただ生きるのではなく、「よく生きる」ことであるとし、それがいかなることであるかを徹底して追究しようとした。その点で彼の生き方は一般の人々のそれと異なっており、人々から「風変わりな人」とみられた。古来優れた哲学者は大なり小なりアウトサイダーであったといえる。現代社会において表面的には豊かな物質と自由に恵まれたかにみえる大衆が、実際にはさまざまな言説や流行に押し流されて、無責任な平均人、世間人と化しつつあるとき、むしろ局外にたち、冷静な目で物事の本質を根本的に問い続ける人こそ、得がたいアウトサイダーであろう。[稲垣不二麿]
『コリン・ウイルソン著、福田恆存・中村保男訳『アウトサイダー』全二巻(1975・紀伊國屋書店)』

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世界大百科事典内のアウトサイダーの言及

【カルテル】より

…ここで企業の同質性とは,製品が同質である(製品差別化の程度が低い)こと,企業数が少数であること,各企業のマーケット・シェア(市場占有率),費用条件,製品構成(多角化の程度)の差異が小さいこと,である。また企業の環境条件の安定性とは,需要の成長・変動が小さいこと,需要の価格弾性値が小さいこと,技術進歩など費用条件の変化をもたらす機会が乏しいこと,参入障壁が高いこと,カルテルに参加しないアウトサイダーが存在しないこと,を意味する。これらの条件が満たされているほど,一般に価格カルテル等のカルテルは成立・存続しやすいといえよう。…

【カルテル法】より


[戦前の日本]
 日本のカルテル法の端緒は,1925年の輸出組合法,重要輸出品工業組合法とされる。この2法はカルテルに加入していないアウトサイダーの規制を世界で初めて定めた立法で,アウトサイダーに対しカルテル協定の遵守を命ずることができた。その後,昭和恐慌を経て第2次世界大戦に進む過程で,より強力なカルテル助長政策に根ざすカルテル法がつぎつぎと制定された。…

【経済法】より

… これらの法律の特色は,それらがたんにカルテル(競争制限)を許容するにとどまらず,時としてはこれを政策的手段として活用することが企図されているということである。たとえば,輸出入取引法に基づく輸出カルテル,中小企業団体法による中小企業カルテルの場合には,員外者(アウトサイダー)に対して政府が規制命令を発動できることになっているが,これは,これらの法律においてカルテルが政府の通商政策ないし中小企業政策実現の手段と考えられていることを示すものにほかならない。さらに,これらのカルテルに関連して,政府の行政指導が行われることも多く,行政指導によってこれらのカルテルを結成させて,それにより一定の政策的目的を実現しようとするのである。…

※「アウトサイダー」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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