ニューメディア（読み）にゅーめでぃあ

デジタル大辞泉

ニュー‐メディア（new media）

新聞・雑誌・テレビなど在来のメディアに対し、エレクトロニクス技術の発展と、それに支えられる新しい通信手段によって開発された情報伝達媒体。
[補説]特に、昭和50年代半ばに出現した、キャプテン・ビデオディスク・INS（高度情報通信システム）・CATV（有線テレビ）などをさしていった。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

ニュー‐メディア

1. 〘 名詞 〙 ( [英語] new media ) 在来の新聞や放送などのマスメディアに対して、飛躍的に発展したエレクトロニクス技術と、それに支えられた新しい通信手段によって開発をみた諸媒体の総称。〔コンピュータとどう付き合うか（1982）〕

出典　精選版 日本国語大辞典

改訂新版　世界大百科事典

ニューメディア
newmedia
new media

活字やアナログ信号による〈オールド・メディア〉に対して，1980年代に一般化しはじめるディジタル信号による〈新しいメディア〉を指す。英語ではnew media，newmediaの両表記を使うが，日本語では〈ニュー・メディア〉から次第に〈ニューメディア〉の表記になった。ディジタル信号による新しい電子メディアの意味でこの語を最初に用いたのは，H.M.エンツェンスベルガーが早い。彼は，〈メディア論のための積木箱〉（《Kursbuch》1970年3月号）のなかで，〈neue Medien〉という言葉に特別の意味を込めた。ここで〈ニュー・メディア〉とみなされたのは，通信衛星，カラーテレビ，有線テレビ（CATV，〈ケーブルテレビ〉），カセットビデオ，ビデオレコーダー，テレビ電話，ステレオ，レーザー技術，静電コピー，高速電子プリンター，教育機器，電子顕微鏡，無線印刷，ディジタルコンピューターである。こうした文脈のなかでは，90年代に普及するインターネットに至る電子メディアの流れが一貫したものとして把握できる。

　日本の場合，〈ニューメディア〉という言葉は，原語よりも屈折している。この言葉はある独特の期待をこめて用いられ，流行したからである。ニューメディアの具体的な環境はほとんど整備されていなかったにもかかわらず，1980年代の日本では，この語が新聞やテレビにひんぱんに登場し，〈ニューメディア・ブーム〉が起こった。それは，当時の産業界にとって，情報テクノロジーこそが，産業の前進と再編を進めるための伝家の宝刀だと考えられたからでもある。

　日本の産業は，1970年代後半を境にして〈脱工業化〉へ向かった。エレクトロニクスにもとづく情報とサービスの分野を開発し，拡大することが，緊急の目標となったのである。そのため，民間レベルから実質的な要求が生まれる以前に，〈ニューメディア〉の名を冠したさまざまなプロジェクトが政府・企業のなかから矢継ぎ早に提出された。

　1984年9月から電電公社（現，日本電信電話株式会社）が東京の三鷹，武蔵野で実験を開始した光ファイバーによるディジタル通信網INS（Information Network System）〈高度情報通信システム〉，11月から同じく電電公社が回線とシステムを，民間491社が情報ソフトを提供して実用サービスを開始したキャプテン・システムは，ニューメディア・ブームの具体的なモデルケースとして大々的に宣伝された。当時の〈ニューメディア構想〉では，1990年代に，INSの全国ネットワーク，無線系の直接衛星放送，高品位テレビ放送，文字多重放送，ファクシミリ放送，静止画放送，有線系のCATV，ビデオテックス（キャプテン），VRS（画像応答システム），テレビ電話，ファクシミリ通信，さらには個別のパソコンやビデオの出力に至るさまざまな情報・通信経路が，1台の端末（テレビ受像器）に統合されるはずであった。しかし，ディジタル通信の普及に関しては，笛吹けど踊らずの状態が長く続き，INSは，やがて人知れず消えていった。また，ニューメディアの直線状の発達を前提にして未来都市が構想され（例えば郵政省の〈テレトピア〉，通産，建設，農林水産，国土の4省庁による〈テクノポリス〉），ニューメディアが完備した家庭での〈在宅勤務〉，〈エレクトロ・バンキング〉を可能にする金融システムを備えた未来社会も構想された。

　ニューメディアの技術は，1980年代には，むしろ軍事の分野で大幅に導入されたと言えるかもしれない。のちの湾岸戦争（1991）で明らかになるように，軍事のニューメディア化は，この時代の流行になっていた。ちなみに，日本電気をはじめとする日本の主要エレクトロニクス企業は防衛庁の発注を受けて84年から新バッジ（BADGE）・システム（新自動警戒管制組織）の生産を開始したが，その中央コンピューターの契約金だけでも961億円であり，これはINSの実験モデルの総工費の10倍近くに及ぶ。その意味で，日本でニューメディアが人々の生活レベルに普及しはじめるのは，〈ニューメディア〉という言葉がすたれはじめてからだった。

　82年10月の公衆電気通信法改正で可能になったFAXは，80年代の半ばまでにかなりの程度一般化した。ワープロ（ワードプロセッサー）は，新しい〈タイプライター〉として，ビジネスの分野だけでなく，一般家庭においても，急速に浸透していき，〈キーボード〉文化が広まっていった。この背景のなかで出てくるのが，パソコン通信である。1973年にカリフォルニア州バークリーのコミュニティ・メモリーがはじめたBBS（電子掲示板）は，別名〈電子広場〉と呼ばれ，〈ミニFM〉や〈アマチュア無線〉にも似た市民的メディアとして広まり始めていた。86年11月の時点で，当時パソコン通信の最大手であったアスキーネットのBBSの加入者数は2万1000人であった。〈内需拡大〉が政財界の主導理念になった80年代の後期には，LPレコードに代わってCD（コンパクト・ディスク）が徐々に一般的になり，また，パソコンのユーザーが増え，CD-ROMソフトによるマルチメディアデータが少しずつ実用化されていった。しかし，ニューメディアの浸透は，アメリカのように決して一貫した流れで進んだのではなかった。いわばニューメディア的な機器はいたるところにあるが，メディアとしての使い方は決して新しくはない，という状態が続いていたのである。あらゆるボーダー（文字・音・映像といった境界から国境にいたるまで）を横断するニューメディアの特性は，日本の場合，92年ごろから〈黒船〉のように襲来したインターネットによって，初めて具体化されたからである。つまりインターネットは，ニューメディアが本来もっていながら，日本の社会的・文化的な制約のために展開できずにいた要素を一気に解放し，本来のニューメディア時代に突入させたわけである。
→コミュニケーション
執筆者：粉川 哲夫

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

日本大百科全書(ニッポニカ)

ニューメディア
にゅーめでぃあ

新しいタイプの情報媒体のこと。高度情報社会の実現を目ざして1980年（昭和55）ごろから提唱された新しい情報の伝達手段をいう。ニューメディアは和製英語であるが、1983年の日本の産業構造審議会情報産業部会の中間答申では「情報の収集・作成、情報の処理・加工、情報の利用のうち一つあるいは複数の部門に革新的な変化をもたらしたメディアをいう」と定義している。メディアは媒体や中間を意味する英語の複数形であるが、ここでは、空間的、時間的に離れた人または情報源が、情報を交換したり、必要な情報を入手したりするための媒介や手段の意味で用いられている。

　1980年代初めに電電公社（現、日本電信電話株式会社）の副総裁北原安定(きたはらやすさだ)（1914―1994）が、その実現のための手段として、従来のアナログ情報にかわってコンピュータの進歩に伴うデジタル技術を用い、通信・放送などを統合して利用できるネットワークとしてISDN（統合サービスデジタル網）をつくり、強力に推進して一大ブームを起こした。

　情報社会のデジタル化への先駆けを果たしたISDNではあるが、電電公社の民営化（1985）に加え、従来の電話線の空き周波数を利用する高速ADSL（非対称デジタル加入者回線）や、FTTH（光ファイバー加入者線）利用のブロードバンド、インターネットが登場したことで、1990年代後半からは、ISDNを主体としたニューメディアは、その呼称自体もあまり使われなくなっている。

　当初、実現を目ざした具体的な媒体には、人工衛星からの直接放送、音声・文字多重放送、対話型の放送媒体（キャプテン）、ビデオディスク、LAN（構内通信網）、VAN（付加価値通信網）、ケーブルテレビ、カーナビゲーション、ファクシミリ利用の電子郵便などがあり、とくにケーブル系メディアではモデル地区を設け実験も行われた。

［岩田倫典］

インターネット時代のメディアへ

1980年代に始まった「ニューメディア・ブーム」の十余年は、放送・通信の世界を中心にわれわれの生活にさまざまな変化をもたらした。多摩ニュータウン（東京）と東生駒(ひがしいこま)（奈良）でのケーブル系メディアの実験、またキャプテンなどは思ったほど普及せず、かならずしも十分な成果が得られなかった部分はあるものの、全体としては電気通信事業の自由化を促し、社会生活に多くの利便性と可能性を提供したといえる。1990年代も後半になると、マルチメディアを生み、ブロードバンドによるインターネットの普及と発展は著しく、今ある種々のメディアの見直しとさらなる展開が必要とされ続けている。

［岩田倫典］

『金村公一著『21世紀に展開するデジタルメディア』（1999・中央経済社）』▽『西正著『新たなメディアの誕生』（1999・日刊工業新聞社）』▽『羽島光俊監修『コミュニティメディアCATVの可能性』（2000・ぎょうせい）』▽『神崎正樹著『NTT　民営化の功罪――巨人の「独占回帰」を問う』（2006・日刊工業新聞社）』▽『川本裕司著『ニューメディア「誤算」の構造』（2007・リベルタ出版）』▽『イノウ編著『世界一わかりやすい通信業界の「しくみ」と「ながれ」』（2010・自由国民社）』

[参照項目] | インターネット | カーナビゲーション | キャプテン | CATV | 多重放送 | 電子郵便 | VAN | 光ファイバー | ビデオテックス | マルチメディア | LAN

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

ニュー・メディア

コンピューターと電話回線，光ファイバー，通信衛星，放送衛星などを応用した新しいタイプの情報通信媒体とその装置の総称。新聞，出版などの印刷媒体，電信・電話，電波などのアナログ通信に対し，通常デジタル通信を用いるものをいう。1980年代前半ころから実用化が進み，電子郵便，文字多重放送，ISDN，衛星放送，高品位テレビジョン，インターネット，CAPTAINシステム，CATV，LAN，VANなどはその例。

出典　株式会社平凡社

流通用語辞典

ニューメディア【new media】

電信、電話、新聞、雑誌、ラジオ、テレビなど、既存のメディア、コミュニケーション手段と区分して、コンピュータやマイクロ・エレクトロニクスなどの情報処理技術、衛星通信や光ファイバーケーブルなどの通信技術を組み合わせた、新しい情報伝達通信手段を総称した言葉。具体的には、音声・文字多重放送、双方向性を持った有線放送テレビ、高品位テレビ、画像応答システム、衛星からの直接放送、インターネットなどがある。既存のメディアが不特定多数の人々を対象としたのに対し、ニューメディアは自分で情報の受け手となることを望む特定の人々に向けた、パーソナルなメディアという特徴をもっている。

出典　(株)ジェリコ・コンサルティング

世界大百科事典（旧版）内のニューメディアの言及

【コミュニケーション】より

…そして第2次世界大戦直後のコンピューターの発明と結びついて，情報化社会を現出した。20世紀末の今日，コミュニケーション技術はふたたび飛躍的発展の胎動を示しはじめ，コンピューターと通信技術の結びつきによる大量情報高速処理技術，いわゆる〈ニューメディア〉の実用化に社会の関心と期待が集まっている。
［コード］
　ある音声パターンや表情がなにを意味するかを解読したり，表出したりするためには，意味するものと意味されるものとを関係づけるコードcodeが必要である。…

【通信】より

…通信とは，メディア(媒体)を用いた隔地間のコミュニケーションを指す。社会経済活動の迅速化，複雑化，広域化などに伴って，通信に対する社会的ニーズは著しく高度化，多様化しつつあり，またこれらに対応して通信技術の進歩発展もめざましい。最近におけるこれらの変化は通信革命と呼ばれるほどの規模をもつものであり，その結果はかり知れないほどの影響が，社会経済活動のあらゆる局面に波及しようとしている。
【歴史的概観】
　通信は人類が地球上に生存し，社会生活を営むようになって以来，それぞれの時代における通信技術の水準および社会活動の広がりなどを反映しながら，しだいに発展をとげてきた。…

【本】より

…　グーテンベルク以来の活字印刷による書物を出版の対象とする時代は，おそらく近い将来に終りを告げるか，あるいははなはだしい変化をとげるだろうといわれている。というのは，ファクシミリ，ワードプロセッサー，ビデオテックスなどのニューメディアが活字印刷術の優位を脅かそうとしているからである。しかし，書物の形態がいかに変わろうとも，文化を伝承するための出版行為は，人類の存続するかぎり不変であろう。…

【マルチメディア】より

…
[歴史]
　コンピューターで画像や音声を扱う研究は1960年代から始まっているが，これらを組み合わせて，しかも一般的なオペレーティングシステムの枠組みの中で使用できるようになったのは80年代の中頃からである。同じ頃，CATV,ISDN,衛星放送，パソコン通信，ビデオテックス，ビデオディスク，CD-ROM など新しい情報流通媒体が続々と現れ，ニューメディアと呼ばれた。しかし十余年を経過した今日では，その呼名はほとんど使われない。…

※「ニューメディア」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」