チャールズ1世(英語表記)Charles Ⅰ

改訂新版 世界大百科事典 「チャールズ1世」の意味・わかりやすい解説

チャールズ[1世]
Charles Ⅰ
生没年:1600-49

ピューリタン革命で処刑された,イギリス・スチュアート朝国王在位1625-49年。ジェームズ1世の次男。兄ヘンリーの夭折により皇太子となる。父王の要請により妃を迎えるためにマドリードに赴いたが宗教上の理由で果たせず,25年に即位したのちフランス王女ヘンリエッタ・マライアと結婚。芸術のパトロンとして知られ,ファン・デイク,P.P.ルーベンスらの画家を招き,I.ジョーンズに宮殿建築をまかせ,また仮面劇を好んだ。そのため,この国王の宮廷をヨーロッパにおける最後のルネサンス宮廷とみる評価がある。しかし統治においては寵臣バッキンガム公の専横が国民の不満を買い,また,スペインのカディスへの遠征やフランスのラ・ロシェルのユグノー救援に失敗し,国庫を枯渇させて重税を課し,議会との摩擦を生んだ。そのため第3議会は1628年〈権利請願〉を提出,イギリス国民の既得権に基づいて国王の失政を批判した。国王はいったんこれを認めたが,翌年議会を解散,以後11年間,カンタベリー大主教W.ロードとアイルランド総督ストラフォード伯の2人を側近として,専制支配を行った。不法な課税を強要し,星室裁判所などを利用して非国教徒への弾圧を強めたが,37年J.ハムデンの船舶税支払い拒否を契機として地方行政を担当していたジェントリー層の離反を招き,また同年スコットランドでは英国国教会の祈禱書強制に反対する暴動が起きた。鎮圧の戦費を得るため40年春やむなく招集した議会は,国王批判の姿勢を崩さなかったため解散させられた(短期議会)。しかし越境してきたスコットランド軍への賠償金支払いのため,同年秋再度議会を開いた。これがピューリタン革命の主要な舞台となった長期議会である。

 議会はただちに改革に着手し,国王大権の恣意的な行使を許さぬ法的措置を講じ,国王もこれを認めた。しかし議会の不満は消えず,〈大抗議文〉によって宗教改革の徹底,大臣選任権の掌握を意図したため,議会内部に国王支持に回る者も出てきた。42年1月国王はみずから議会に乗り込み,指導者5人の逮捕を企てて失敗,ロンドンを退去して北部に向かい,同年8月ついに内戦となった。当初戦局は国王側に有利に展開したが,45年のネーズビーでの敗戦ごろからしだいに劣勢となり,国王は翌年スコットランド軍に投降,ついで議会の支配下におかれた。47年ワイト島に逃れ,反革命勢力と通じて第2次内乱を起こしたが48年8月敗れ,議会軍の監禁下におかれた。このころから国王に対する不信はいちだんと強まり,翌49年初め独立派だけで構成されるランプ残部)議会は特別法廷を設置し,人民を代表する議会に戦いをしかけた国王の罪を追及したが,国王はこの裁判に合法性を認めず弁論を拒んだ。1月27日〈専制君主,反逆者,殺人者,国家に対する公敵〉として死刑の判決が下され,30日群衆の見守るなかで,ホワイトホール宮殿の迎賓館の外で処刑された。
ピューリタン革命
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 「チャールズ1世」の意味・わかりやすい解説

チャールズ1世
チャールズいっせい
Charles I

[生]1600.11.19. ダンファームリン宮
[没]1649.1.30. ロンドン
イギリス,スチュアート朝のイングランド王(在位 1625~49)。ジェームズ1世の二男。兄の死により 1616年皇太子。初代バッキンガム公の斡旋によるスペイン王女との縁組みに失敗し,1624年フランス王アンリ4世の娘ヘンリエッタ・マリアと婚約。1625年3月即位し,直後に結婚。課税とバッキンガム公の失政を追及する第1議会,第2議会(1625~26)を解散したため,国民の反感は高まり,第3議会は 1628年「権利請願」を可決。国王はいったんこれを承認しながらも翌 1629年議会を解散し,以後 11年間無議会時代と呼ばれる専制を開始した。ウィリアム・ロードストラッフォード伯を政治顧問にして国教会体制の強化,船舶税その他の課税強行などの「徹底政策」を実施したが,主教戦争を引き起こし,戦費調達のため,1640年4月短期議会を招集した。続いてスコットランドへの賠償金に窮して,同 1640年11月長期議会を招集。議会は国王側近の処罰,大権裁判所の廃止,同意なき課税の撤廃などの改革に着手し,王の失政を非難した大抗議文を発表したため,王は五議員事件を強行して対立は極点に達し,1642年秋清教徒革命が勃発した。緒戦は王に有利に展開したが,1645年ネーズビーの戦いで敗れて以来劣勢に陥り,1646年スコットランド軍に投降し,さらに議会軍に身柄を引き渡された。スコットランド軍と密約を結んで第2次内乱を起こしたが,1648年再び敗れ,翌 1649年1月裁判にかけられ,暴君,反逆者,公敵として処刑された。

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山川 世界史小辞典 改訂新版 「チャールズ1世」の解説

チャールズ1世(チャールズいっせい)
Charles Ⅰ

1600~49(在位1625~49)

イングランド,スコットランド国王。ジェームズ1世の次男。フランス王アンリ4世の娘と結婚。寵臣バッキンガムの失政と戦費支出の増大により窮乏した国庫財政を救うための課税政策は議会の反対を受け,権利の請願を突きつけられたため1629年議会を解散,以後11年間議会なしの専制政治を行った。スコットランドに国教を強制する政策に失敗し,40年短期議会を召集,それがピューリタン革命の発端となり,49年1月30日処刑された。

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367日誕生日大事典 「チャールズ1世」の解説

チャールズ1世

生年月日:1600年11月19日
イギリス,スチュアート朝の国王(在位1625〜49)
1649年没

出典 日外アソシエーツ「367日誕生日大事典」367日誕生日大事典について 情報

世界大百科事典(旧版)内のチャールズ1世の言及

【イギリス】より

…国王の奥の間cabinetで秘密会議が開かれたのが名称の起源であるが,公式の国政諮問機関であり内閣会議の母体でもある枢密院Privy Councilの権能を簒奪し,国王専制を担う君側の奸(かん)のたまり場になると非難,警戒された。ためにチャールズ2世は外交委員会という名の事実上の内閣廃止を,一度は宣言せざるを得なかった。近代政党partyの起源も同じチャールズ治下の,親王権派トーリーと,これに対抗するホイッグの抗争に求められることが多い。…

【エリザベス時代】より

…厳密にはエリザベス女王(1世)の在位期(1558‐1603)を指すが,文学史の区分としては通常,そのあとのジェームズ1世(1603‐25)およびチャールズ1世(1625‐49)の治世を含めたイギリス・ルネサンスの最盛期をいう。この時代は中世の封建制から中央集権的な近代国家体制への過渡期に当たり,宮廷は権力とともに文化の中心となりつつあったが,半面,資本主義の勃興による都市ブルジョアジーの台頭は,ロンドンの市民生活を活気あるものにしていた。…

【スコットランド】より

…スコットランド宗教改革は親イングランド的運動でもあり,イングランド女王エリザベスの支持を受けた新教勢力とカトリック女王メアリーとの対立はメアリーの退位として終わり(1567),その後を継いだジェームズ6世は,1603年イングランド王兼摂(スコットランドとイングランドの同君連合)のためロンドンに赴くまで,貴族・牧師層を懐柔して巧みな統治を行った。チャールズ1世は父王と異なり政治目標の実現に急であり,世俗領化していた教会領の収入を旧に復し,かつスコットランド教会とイングランド教会の信仰の統一を実現しようとした。その第一歩として1637年に《祈禱書》を一片の勅令で国民に課した。…

【スチュアート朝】より

…これがイングランドにおけるスチュアート朝の始まりである。 初期の2人の王ジェームズ1世とチャールズ1世は,イングランドの慣習を無視して専制を行い,議会との対立を深めてピューリタン革命となり,49年チャールズ1世は処刑され,以後60年まで王位は空位となってスチュアート朝は断絶した。この間1651年スコットランド王として戴冠していた息子のチャールズ2世は,60年の王政復古によって帰国し,復位した。…

【ピューリタン】より

…ニューイングランドでは祖国イングランドで達成できなかった改革の理想を〈神政政治〉として実現しようとした。 しかしイングランドではチャールズ1世の即位後ピューリタンに対する弾圧は激化し,ついに40年長期議会召集を機にピューリタン派が多数を占めた議会と国王とが衝突,ピューリタン革命が起こった。43年からウェストミンスター教会会議が開かれ国教会を長老教会体制に改革する計画が進められたが,戦争の推移の中で独立派が優勢となり,49年チャールズ王を処刑しO.クロムウェルによる独立派主流の共和政が敷かれた。…

【ピューリタン革命】より

…かくて議会を中心にジェントリー,コモン・ロー専門家,ピューリタンの3者が共同戦線を組んで,国王と宮廷に挑戦した。 1625年父王を継いだチャールズ1世の治世には,緊張はさらに高まり,28年その第3議会は,クックが中心になって〈権利請願Petition of Right〉を国王に提出した。それは献金の強制,議会の同意なき課税,不法な逮捕・投獄,兵士の無料宿泊,軍法裁判の濫用といった国王の行為は,13世紀の〈マグナ・カルタ〉をはじめとするコモン・ローによって保障されてきたイギリス人の権利と自由を侵すものであることを訴えたものであった。…

※「チャールズ1世」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」

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