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アヘン戦争 アヘンせんそうOpium War

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

アヘン戦争
アヘンせんそう
Opium War

アヘン禁輸を発端とする中国の清朝イギリスとの戦争 (1840~42) 。イギリス東インド会社は中国との片貿易を是正するため,インド産アヘンを中国へ密輸し,その結果中国のアヘン輸入は激増し,巨額の銀流出など経済上,財政上,衛生上,重大な弊害がもたらされた。道光 19 (39) 年,アヘン厳禁論者の林則徐が,欽差大臣として広東に赴任,イギリス商人のアヘンを没収,廃棄した。当時すでに東インド会社の貿易独占権を廃止していたイギリスは,中国側の「公行」による貿易独占を打破し,中国市場を開放しようとしていたので,同 20年パーマストン内閣は開戦を決定した。ブーリーマー,G.エリオット指揮のイギリス陸海軍は舟山諸島を占領,沿海を封鎖したので,清朝は林を解任,琦善に和議交渉を命じた。しかし交渉は結局妥結せず戦争再開となり,同 21年にイギリス軍はアモイ,舟山,寧波を占領し,翌年上海,鎮江を陥れて南京に迫った。そこで清朝もついに屈し,同年7月 (太陽暦8月) ,耆英 (きえい) ,伊里布 (いりふ) をしてイギリス全権 H.ポッティンジャーとの間に南京条約を結ばせ,ここに戦争は終った。

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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

アヘン戦争

1840〜42年、麻薬のアヘンの貿易をめぐって起きた中国(当時の清国)とイギリスによる戦争。ケシの実から作られるアヘンには鎮静作用があり、中国ではパイプで喫煙する習慣があった。しかし、風紀の問題などから清朝はたびたびアヘン禁止令を出してきた。一方、18世紀後半には産業革命を経たイギリスで紅茶を飲む習慣が庶民に広がり、中国から大量に茶を購入し、貿易赤字となった。このためイギリスはアヘンを植民地だったインドでつくらせ、中国に密輸して、貿易の不均衡を解消しようとした。アヘン流入によって、中国の国内経済は混乱した。清朝の皇帝は1839年、林則徐を特命全権大臣に任命し、貿易の拠点・広州に派遣した。林は大量のアヘンを没収して廃棄処分にし、イギリス商人らを追放した。イギリス政府はこうした措置に反発し、開戦を決定。議会では、後に首相となるグラッドストンらが開戦に反対したが、小差で派兵関連の予算を承認。1840年に最新鋭の軍艦で広州など沿岸部から攻撃を始めた。1842年、イギリス軍は北京に近い天津の沖に迫ったため、清は屈服。南京条約を締結し、賠償金の支払い、香港の割譲、上海、広州などの開港を受け入れた。

(2007-06-25 朝日新聞 朝刊 東特集O)

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百科事典マイペディアの解説

アヘン戦争【アヘンせんそう】

1840年―1842年,清朝のアヘン密貿易禁止をめぐる英国と清朝間の戦争。清では雍正帝以来アヘン禁止が祖法とされた。18世紀末以降インド産アヘンの密貿易が盛行し吸煙の害が政治問題化,また茶,絹などの輸出による外国銀流入はアヘン貿易によって銀の国外流出に転じ,財政上からも問題化した。
→関連項目アヘン貿易エリオット海防論官僚資本佐久間象山舟山群島薪水給与令高島秋帆中華人民共和国中体西用論徳川家慶香港

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世界大百科事典 第2版の解説

あへんせんそう【アヘン戦争】

アヘンの輸入をめぐって起きた,清朝とイギリスとの戦争。阿片戦争,鴉片戦争ともかく。
[背景]
 19世紀初頭に至り,中国市場は,イギリス・インド・中国およびイギリス・アメリカ・中国それぞれの三角貿易関係によって国際市場に組み込まれた。前者は,インドへイギリス工業製品を,中国へインド・アヘンを,イギリスへ中国茶をという貿易関係であった。イギリスはこれらの関係を形成することにより,(1)自国工業製品の販路開拓,(2)銀を対価としない中国茶輸入の確保,(3)植民地インド政府の財源確立,という課題を果たさんとした。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

アヘン戦争
あへんせんそう

1840~1842年、イギリスと中国(清(しん))との間に行われた戦争。中国の半植民地化の起点となった。

原因

18世紀後半以来、産業革命を進めていたイギリスは、広州(こうしゅう/コワンチョウ)1港に限定して行われていた中国貿易に対しても、積極的に市場の拡大を図り始めた。そのため、開港場の増加、公行(コーホン)(広東(カントン)十三行)とよばれる清の官許の商人による外国貿易独占体制の打破を目ざし、1793年使節マカートニーを派遣して交渉させたのをはじめ、アマースト(1816)、ネーピア(1834)などを送ってその実現を図ったが、拒絶された。その間、初め毛織物、のち綿紡織品、金属などの工業製品の輸出拡大を図ったが売れ行きは伸びなかった。他方、イギリス国内の新興工業都市で飲茶(紅茶)の風習が広がったため、中国茶(紅茶)の輸入が激増し、在来の生糸、陶磁器輸入と相まって、こと中国貿易に関する限り、圧倒的にイギリスの入超で、多額の銀を中国へ輸出しなければならなかった。1834年まで中国貿易独占権を賦与されていたイギリス東インド会社は、本国政府から統治権を与えられていたイギリス領インドにおいて、18世紀末アヘンの植え付け、精製の専売制度を実行し、これを冒険的な民間のイギリス商人に売り渡して中国に密輸させた。1776年以前には毎年200箱(1箱の重さ約60キログラム)程度のインド産アヘンが医薬品として中国に輸出されていただけであったのが、1800年には2000箱、1830年になると約2万箱、東インド会社の中国貿易独占権が廃止されて以後の1837年には、アメリカ商人による密輸を含めて3万9000箱ものアヘンが中国に輸出され、200万人を超えるアヘン吸飲者がつくりだされた。清朝は1796年最初の禁令を発布して以来、再三アヘン輸入禁止令を発したが、腐敗しきった官僚機構に阻まれて無効に終わった。このアヘン貿易は、イギリス領インド政府に莫大(ばくだい)なアヘン税収入をもたらし、それはイギリスのインド支配にとって不可欠のものとなっていった。またインドにおけるアヘン収入が、イギリスのインドに対する綿製品輸出の拡大を可能にした。さらに東インド会社、のちに民間商人はアヘンによって茶の買付け資金を獲得でき、そのため中国茶の輸入が増加し、それがイギリス本国政府に莫大な茶税収入をもたらした。こうして中国へのアヘン密輸は、当時のイギリス資本主義にとって死活の重要性をもつに至ったのである。
 一方、中国では、1820年代以降、多額の銀が国外に流出し(1821年から40年間に最低でも1億ドルに達した)、そのため銀価が騰貴して、財政、経済に破壊的な影響を及ぼした。当時、中国で通用していた貨幣は銀と銅で、18世紀末には銅銭700~800文で銀1両に交換できたが、1830年代には1600~1700文が必要になった。日常、銅銭を使用しながら、銀に換算して納税しなければならなかった農民や手工業者にとっては、実質的に税負担が増大し、収税は困難になり、国庫の蓄えは日増しに減少していった。加えて軍隊内でのアヘン中毒の広がりが支配層の危機感を高めた。1838年、道光帝はこれらの危機的状況を鋭く指摘して、アヘンの厳禁を主張した湖広総督(湖南(こなん/フーナン)、湖北(こほく/フーペイ)両省を統轄する地方長官)林則徐(りんそくじょ)を、欽差(きんさ)大臣(特命全権大臣)として広州に派遣し、アヘン密輸を厳禁する役目にあたらせることにした。1839年春、広州に到着した林は、貿易停止、武力による商館包囲など強硬手段をもって、イギリス商人から2万余箱のアヘンを没収、焼却した。当時イギリス国内でも、クェーカー教徒やイギリス国教会、また議会内のリベラル派などが、道徳的理由、ないしアヘン貿易が綿製品の市場を狭めるという経済的理由から、アヘン貿易、またアヘンを契機とする中国との戦争に反対していた。だが、大アヘン商人ジャーディン・マセソン商会をはじめ、インドと中国の貿易にかかわる貿易資本は、没収アヘンの賠償と、この問題を機に「対華貿易を安定した基礎のうえに置くのに必要な諸条件の獲得」を図るよう、強力にパーマストン外相に働きかけた。1840年4月イギリス議会は、9票差で「イギリスの永久の恥さらしとなるべき」(グラッドストーン)中国への遠征軍派遣を承認した。[小島晋治]

経過

1840年夏、48隻の艦船、4000人の兵員からなるイギリス艦隊が北上して大沽(タークー)、天津(てんしん/ティエンチン)を脅かすや、清朝はいったん休戦を命じ、徹底抗戦派の林則徐を罷免し、妥協派の(きぜん)を全権として広州で講和交渉を行わせた。しかし和平草案はイギリス政府にも清朝にも受け入れられず、戦争が再開された。コレラの蔓延(まんえん)に苦しんだイギリス軍は、1841年インドから約1万余の兵を派遣して揚子江(ようすこう/ヤンツーチヤン)に侵入、南京(ナンキン)に迫った。一部を除いて清軍は腐敗、無能をさらけ出し、しかも林則徐が広東で試みようとしたように、ヨーロッパ諸国から近代兵器を購入することも、地方の有力者の指導下に農民、漁民などを武装させて抵抗することも禁止した。そして南京の失陥によって清朝の権威がさらに揺らぐことを恐れ、その直前にイギリスの全要求を受諾して南京条約を結んだ(1842年8月)。この間、広州郊外の三元里で、イギリス軍の暴行に憤激した数万の村民が自発的に反英武装抵抗を起こす動きもみられ、近代中国の反侵略闘争の先駆として評価されている。[小島晋治]

結果と意義

南京条約とこれを補足する「五港(広州、厦門(アモイ)、福州(ふくしゅう/フーチョウ)、寧波(ニンポー)、上海(シャンハイ))通商章程」(1843)ならびに「虎門寨(こもんさい)追加条約」(1843)によって、中国は領土の一部(香港(ホンコン)と開港場の一画に設けられた租界)と関税自主権、司法上の主権を失い(領事裁判権の承認)、片務的最恵国待遇を与え、没収アヘンの代価と軍事費を内容とする巨額の賠償金を支払い、開港場におけるキリスト教布教を認めることになった。続いて1844年フランス、アメリカも、イギリスに倣って、それぞれ黄埔(こうほ)条約、望廈(ぼうか)条約という不平等条約を結んだ。清朝支配者はこれらの不平等条約が時代を画する意義をもつことを認識せず、従来の「外夷」に対する一時的懐柔策と同じようなものとしか認識していなかった。だがこれらの不平等条約は、発展しつつあった資本主義の世界市場のなかに、中国が従属的な地域として恒常的に組み込まれたことを意味した。さしあたり中国では、伝統的な手工業がなおランカシャー綿布の市場拡大に頑強に抵抗し、イギリスの工業製品輸出は予期したほどは伸びなかった。
 だが事実上合法化されたアヘン貿易は一段と発展して、財政、経済に悪影響を及ぼし、賠償金(計約1900万両)と戦費(約7000万両。当時の清朝の歳入は約3700万両)を賄うための重税の重圧と、ぶざまな敗戦による清朝の権威の失墜とが相まって、やがて太平天国の大動乱を引き起こす要因となった。
 アヘン戦争前まで、日本の武士の多くは、中国を文化の源流であり、また世界の強大国とみなしていた。海防問題に鋭敏だった渡辺崋山(かざん)や徳川斉昭(なりあき)のような識者も、イギリスやロシアはまず日本を支配下において根拠地とし、ついで清国を攻めるだろうと予測していた。この清国の惨敗は、同時代の日本に大きな衝撃を与えた。林則徐の同志であり彼が創始した欧米事情の研究を継承、完成した魏源(ぎげん)の『海国図志』をはじめ、アヘン戦争に関する多くの書物が出版された。そして、固有の儒教文化を絶対視して欧米文明の長所、とくに兵器、艦船、航海術などの吸収を怠ったこと、アヘンの氾濫(はんらん)を許したことに清の敗戦の主因を求め、その失敗のあとを踏まぬための方策が活発に論議されるようになった。[小島晋治]
『西順蔵・小島晋治他編『原典中国近代思想史1 アヘン戦争から太平天国まで』(1976・岩波書店) ▽陳舜臣著『アヘン戦争』(中公新書)』

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世界大百科事典内のアヘン戦争の言及

【風説書】より

…また出島のオランダ商館長の幕府への毎年の海外情報報告書〈《オランダ風説書》〉(1641‐1859)を指す場合もある。古くからこの種のものは存在し,好事家の随筆にも多く記録されているが,情報の歴史上,〈風説書の時代〉とも言いうる時代を迎えるのはアヘン戦争以降,本格的には1853年(嘉永6)ペリーの浦賀来航以後のことである。幕府自身が,アヘン戦争時より,オランダに〈《オランダ風説書》〉とは別に詳細な毎年の海外情報報告書〈別段風説書〉の提出を求めたことは,この時代の到来を象徴的に物語っている。…

【アヘン(阿片)】より

…地味のやせた中央インドでは最良地を使ったため(ケシは地力収奪型の作物で,高度の施肥と灌漑によって連作が可能となる),生産費は1箱あたり約600ルピーであったが,これに通過税を加算した輸出価格は800ルピー前後で,ベンガル・アヘンよりはるかに安く,中国市場ではマルワ・アヘンの割合が高くなった。
[アヘン戦争]
 インドから輸出されたアヘンの約85%は中国へ,あとの15%はペナン,シンガポールを経てオランダ植民地インドネシアなどへ転売された。これらの植民地で輸入されたアヘンは,いちど植民地政府の手に入り,それが特定の請負人に売却され(ライセンスが発行される),両者の差額が植民地政府の大きな財源となった。…

【海防論】より

…また西洋強国の海外への領土拡張が強く危惧されつつも,遠方の彼らから直接に軍事的侵略をうける危険は,必ずしも問題となっていない。この状況が変わる重大な画期はアヘン戦争である。
[開国論と鎖国論]
 海防論はロシアの南下を阻止するための蝦夷地開発論として始まる。…

【紅茶】より

…アメリカ人が紅茶ではなくコーヒーを愛好するようになるのも独立以後のことで,イギリスの紅茶に対する抵抗の表現である。もう一つの大きな事件はアヘン戦争(1840‐42)である。すなわち紅茶が国民的飲料として定着し中国茶の輸入が年々増大したなかで,それに伴って茶の見返りとして銀の輸出もまた増加しつづけた。…

【第2次アヘン戦争】より

…アヘン戦争ののち,アロー号事件を発端として起こったイギリス・フランス連合軍による中国侵攻戦争。アロー戦争,アロー号事件ともいう。…

【南京条約】より

…1842年8月29日(道光22年7月24日)英艦コーンウォリス号において,清国全権耆英(きえい),伊里布とイギリス全権ポティンジャーH.Pottingerとの間に南京条約全13条が締結された。ここにアヘン戦争は終りを告げ,同条約は翌年6月に香港で批准された。南京条約では,(1)広州,福州,厦門(アモイ),寧波(ニンポー),上海の5港を開放して商埠とし,イギリス人の居住・交易を許可すること,(2)香港の割譲,(3)アヘンの賠償,公行商人の債務,戦費の賠償として計2100万ドル(広州贖城費600万ドルは別計算)の支払い,(4)関税率を相方の合意に基づいて協定すること,(5)開港場における領事の駐在,(6)公行制度の廃止,などが規定された。…

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