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ケインズ学派 ケインズがくはKeynesian school

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

ケインズ学派
ケインズがくは
Keynesian school

J.M.ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』 (1936) の影響を受け,彼の経済理論,経済思想を中心に形成された学派をいう。 1929年に始る世界的恐慌を背景にして著わされた同書は,従来仮定されていたセーの法則を否定し,有効需要論と乗数理論を2本の柱として流動性選好利子論 (→流動性選好説 ) を導入して失業と不況の原因を解明,新しい経済体制のメカニズムを理論化して多くの経済学者の賛同を得た。ケインズの一般理論を受けてまもなく登場してきた新古典派総合と呼ばれる J.ヒックス,A.ハンセン,P.サミュエルソン,L.クライン,またケインズ理論を長期動態化へ発展させた R.ハロッド,E.ドーマー,またマクロ分配論の N.カルドアらが初期ケインズ学派といえる。彼らは 1930年代の資本主義の危機を経験して資本主義の修正をはかり,国家の完全雇用を推進するための理論を広義の国民所得決定論として展開し,経済理論を現実の社会に適用しうるようにした点に大きな特徴がある。しかし 60年代なかば以降,一般不均衡下における取引を数量調整として分析した A.レイヨンフーブド,R.クラウアー,R.バロー,H.グロスマン,J.ベナシーらは初期のケインズ解釈に対する批判から出発した。一方で,J.トービンらアメリカケインジアンが登場し,また不確実性を重視する G.シャックル,歴史的時間を重視する J.ロビンソン,J.クリーゲル,内生的貨幣供給論を唱える P.デビッドソン,H.ミンスキーなどさまざまな学説が生れ,ケインズ学派を規定することはむずかしくなっている。

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百科事典マイペディアの解説

ケインズ学派【ケインズがくは】

ケインズ革命(ケインズ)後に形成された経済学の一学派。ケインジアンとも。〈貯蓄投資の所得決定理論〉を共通の基礎とし,マクロ経済学を中心におき,国家による有効需要の増減を通じて失業と不況の緩和を図る政策を提唱する。
→関連項目近代経済学サプライサイド経済学新自由主義トービンフィスカル・ポリシーフリードマン

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世界大百科事典 第2版の解説

ケインズがくは【ケインズ学派】

イギリスの経済学者J.M.ケインズによって創始されたいわゆる〈ケインズ経済学〉を研究し,その分析結果に基づいて一定の政策提言を行う経済学上の一学派をいう。
[新古典派とケインズ経済学]
 通常ケインズ経済学とよばれる経済学は1936年に刊行されたケインズの《雇用・利子および貨幣の一般理論》によって樹立された。ケインズは,当時の正統的な経済学である新古典派経済学を特殊なものとして含む,より一般的な理論がみずからの理論であると考え,書名もそうした意味で《一般理論》としたのであった。

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大辞林 第三版の解説

ケインズがくは【ケインズ学派】

ケインズの著作「雇用、利子および貨幣の一般理論」の出版後、この理論の影響を受けて、所得分析を発展させ、展開した一派。ハンセン・ハリス・ハロッド・サミュエルソン・クライン・ J =ロビンソンなど。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ケインズ学派
けいんずがくは
Keynesian school of economics

J・M・ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1936)の影響を強く受けた経済学派の一つ。政策論的にはマクロ経済における政府の総需要管理の必要性を強調する。P・A・サミュエルソンの新古典派総合に象徴されるように、長期的には価格メカニズムによる効率的な資源配分機能を強調する新古典派の立場をとりながらも短期的な総需要管理策(財政金融政策)の必要を説くものも含まれる。2008年のアメリカ発の金融危機(グリーンスパン前FRB(連邦準備制度理事会)議長によれば100年に一度の信用津波)への対処法としてケインズの復活がうんぬんされるのは、このような政策の次元での話である。
 近年この名称が用いられることはほとんどなくなったが、それは理論的にはもっと厳密な意味をもつものであった。ケインズ経済学の理論的核心が何かについては意見の完全な一致があるわけではないが、おおむね次のようなものであると思われる。ミクロの行動の積み上げがマクロの行動になるわけではなく、逆にマクロをミクロの部分に還元することはできないこと(いわゆる合成の誤謬(ごびゅう)の存在)、経済を動かすものは有効需要の原理(企業は経済について不確実な需要を予想し、そのなかで自らの利益を最大にするような水準で生産を行う)であること、したがって完全雇用水準での生産がいつも保証されるわけではないこと(セーの法則の否定)、現実の世界では実物世界と貨幣世界を切り離すことはできず、貨幣が経済において重要な働きをしていること(貨幣ベール観・貨幣数量説の否定。マネタリストの「貨幣が重要である」との主張は貨幣数量と物価との関連を主張しているにすぎない)などである。投機活動の膨張が経済の不安定化をもたらす危険があるとされるのはこの文脈においてである。しかし、「ケインズ革命」(L・R・クラインによる命名)とまでいわれたケインズの経済学はかならずしも古い経済学を一新したものとはならず、そのため、ケインズの経済学として広く流布したのは、ケインズの考えを特殊理論とし、ケインズが批判の対象としたA・マーシャルの考えを一般論とするJ・R・ヒックスのIS‐LM論的ケインズ解釈であった。
 1950年代ごろから今日に至る代表的な経済学の入門書、たとえば、サミュエルソンやG・マンキュー、G・E・スティグリッツ、P・R・クルーグマンなどの教科書をみればわかるように、ケインズの経済学はすでに主流派の新古典派経済学に包摂されたとする考えがある一方、そうした主張を認めず、上述したようなケインズの主要な要素をもとに成長理論や構造動学理論など、さまざまな方向へ展開を行っている研究者も多い。それらの論点は多岐にわたり、なかには長期的均衡の存在を想定しての理論構築の可否や貨幣供給は外生的か内生的かなど、その細部においてグループ内での意見の相違・対立もないわけではないが、現在ではこれらの狭義のケインジアンのほか、制度学派やマルクス経済学の影響を受けた研究者など、新古典派経済学と一線を画すものを総称してポスト・ケインズ派とよぶことが多い。代表的な狭義のケインジアンとしては、イギリス・ケンブリッジを中心とした経済学グループではR・カーン、J・ロビンソン、N・カルドア、L・L・パシネッティ、P・スラッファ、G・L・S・シャックル、G・C・ハーコート、T・ローソンらが、アメリカではS・ワイントラウプ、H・ミンスキー、R・M・グッドウィン、P・デービッドソンらが、日本においては宮崎義一(よしかず)、伊東光晴(みつはる)、浅野栄一、菱山泉(ひしやまいずみ)らがあげられる。[大塚勇一郎]
『J・V・ロビンソン著、宇沢弘文訳『異端の経済学』(1973・日本経済新聞社) ▽L・L・パシネッティ著、大塚勇一郎・渡会勝義訳『構造変化と経済成長』(1983・日本評論社) ▽G・C・ハーコート、P・A・リーアック編、小山庄三訳『一般理論―第二版』(2005・多賀出版)』

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