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毎日新聞 まいにちしんぶん

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

毎日新聞
まいにちしんぶん

日本の代表的な日刊の全国紙。明治期の関西の代表紙『大阪毎日新聞』と東京の『東京日日新聞』 (1872.2.創刊) が,1911年3月合併して発展したもの。 72年には日本新聞界最初の創刊 100年を迎えた。

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デジタル大辞泉の解説

まいにち‐しんぶん【毎日新聞】

毎日新聞社が発行する日本の代表的日刊新聞の一。同社の本社は東京都千代田区一ツ橋。明治9年(1876)創刊の「大阪日報」を、明治21年(1888)「大阪毎日新聞」と改題。明治44年(1911)「東京日日新聞」を買収して東京に進出。昭和18年(1943)題字を現紙名に統一。昭和52年(1977)に経営悪化から債務処理会社と新聞発行会社に分離。発行部数は約323万部(2015年下期平均)。

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百科事典マイペディアの解説

毎日新聞【まいにちしんぶん】

日本の代表的新聞の一つ。1882年大阪で創刊された《日本立憲政党新聞》に始まる。1888年《大阪毎日新聞》と改題,当初東海散士主筆のもと政治色の強い紙面を構成したがふるわず,しだいに穏和な論調に。
→関連項目阿部真之助宇田川文海新聞丹下左膳千葉亀雄東京日日新聞本因坊ミッドランドスクエア村社講平森敦山本実彦

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デジタル大辞泉プラスの解説

毎日新聞

株式会社毎日新聞社が発行する新聞。全国で販売される日刊紙。1872年創刊。前身は東京日日新聞

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世界大百科事典 第2版の解説

まいにちしんぶん【毎日新聞】

日本の代表的新聞の一つ。《大阪毎日新聞(《大毎》)》と《東京日日新聞(《東日》)》がその前身。《大毎》は1876年2月,西川甫(はじめ)(1831‐1904)を社主に《大阪日報》として創刊,82年筆禍対策の〈身代り紙〉として興された《日本立憲政党新聞》に事実上受け継がれた(号数もこれから継承している)。85年《大阪日報》に題号を戻し,いったん休刊の後,88年11月大阪実業界の支援により《大阪毎日新聞》として再発足した。

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大辞林 第三版の解説

まいにちしんぶん【毎日新聞】

日刊新聞の一。1888年(明治21)「大阪日報」を「大阪毎日新聞」と改題して発刊。1903年、本山彦一が社長となって東京進出を図り、06年「電報新聞」、11年「東京日日新聞」を買収。43年(昭和18)「毎日新聞」となる。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

毎日新聞
まいにちしんぶん

日本の代表的な全国紙の一つ。

明治期

前身は1882年(明治15)2月1日『大阪日報』(1876年創刊)を買収して創刊された『日本立憲政党新聞』だが、政府の言論弾圧を受けたため、自由党との関係を断ち、1885年9月『大阪日報』に復旧した。1887年、大阪の実業家兼松房治郎(かねまつふさじろう)がこれを譲り受け、1888年11月20日『大阪毎日新聞』と改題、大阪実業界の機関新聞として発行することになり、翌年4月、藤田組支配人の本山彦一(ひこいち)が相談役として経営に関与、発展の基礎を築いた。日清(にっしん)、日露の両戦役では、いち早く従軍記者を派遣して『大阪朝日新聞』と速報を競ったほか、1899年入社した営業主任桐原捨三(きりはらすてぞう)の積極的人気政策で販売部数を拡張、20世紀に入ると『大阪朝日新聞』に拮抗(きっこう)する地位を固めるに至った。この間、1897年9月に原敬(たかし)、1900年(明治33)には小松原英太郎(えいたろう)らが入社、編集総理、ついで社長を務め声価を高めた。とくに原は、初めて海外通信網を設置したほか、別刷りの「京都付録」(地方版の先駆)の発行、漢字制限、文体の改革を提唱するなど積極的諸施策をとり、世評を博した。
 1903年社長に就任した本山は、さらに東京進出を企て、1906年12月21日『電報新聞』を買収して『毎日電報』と改題発行したが、1911年3月1日には、東京最古の日刊紙『東京日日新聞』を買収(『毎日電報』を合併)経営することになり、東京進出は完成、全国紙としての地歩を確立するとともに、通信機能が著しく強化された。[春原昭彦]

大正期

大正に入ると『大阪朝日新聞』と販売協定を結び、地方へ進出するとともに、1915年(大正4)10月10日から夕刊を発行した。また、欧米に常駐特派員を派遣、1923年12月15日には、かねてから協力関係にあったアメリカのUP通信社と正式に特約を締結するなど、着々と通信網を充実していった。同1923年9月1日の関東大震災でも『東京日日新聞』は被災を免れ、部数を倍増して同月18日から夕刊を発行、『大阪毎日新聞』も翌1924年の元日部数で100万部を突破した。[春原昭彦]

昭和期

昭和に入り、1935年(昭和10)2月に門司(もじ)、11月に名古屋で印刷発行を開始(1942年休止)、12月には、伝統ある『時事新報』を『東京日日新聞』に吸収して発展を続け、1943年1月から東西の題号を『毎日新聞』に統一した。第二次世界大戦中から戦後にかけて、用紙難で一時夕刊を休止したが、1950年代に入ると用紙事情も好転、夕刊を復活(1949年12月)するとともに名古屋での印刷を再開し、専売制復活とともに販路を拡張する。1959年(昭和34)5月から札幌で印刷発行を開始するなど部数を伸ばし、1970年初頭には500万部を突破した。報道面では、第二次世界大戦前からアジア報道に強みをみせていたが、ベトナム戦争中の1965年には「泥と炎のインドシナ」を連載、米軍空爆下のハノイに外信部長大森実がいち早く乗り込むなど目覚ましい報道で注目を集めた。1972年の沖縄返還に際しては、日米の密約を暴露(沖縄密約暴露事件)、1981年には本土への核持ち込み容認問題で、ライシャワー元駐日アメリカ大使の発言を引き出すなど数々のスクープを報じている。しかしその間、石油危機(1973)などもあって経営内容が悪化したため、1977年新会社をつくり、「開かれた新聞」をうたって再出発した。[春原昭彦]

平成期

1980年代後半になって経営も危機を脱し、平成になると全紙面製作をコンピュータ化するとともに、「新聞革命」のスローガンのもと、紙面のワイド化、ビジュアル化など、意欲的な紙面改革、斬新(ざんしん)な企画に取り組んでいる。また、2000年(平成12)秋には、業界に先駆けて「『開かれた新聞』委員会」をつくり、読者の訴えに積極的にこたえる姿勢を示している。
 環境問題への取り組みにも熱心で、1996年「科学部」を「科学環境部」に改称、2007年には資源の大切さを訴える「MOTTAINAI」キャンペーンを展開するなど、「環境の毎日」推進事業に取り組む姿勢は注目されている。デジタル・メディア事業にも積極的に進出、1995年には他社に先駆けてウェブサイトを立ち上げ、2010年からはデジタル配信会社を通じ、毎日新聞のニュースを特別編集した『Mainichi iTimes(マイニチアイタイムズ)』を提供、デジタル写真雑誌『photoJ.(フォトジェイドット)』を創刊するなどしている。
 編集活動は、キャンペーン、スクープなど活発で、その紙面づくりは高く評価され、新聞協会賞、菊池寛賞、ボーン・上田賞、日本記者クラブ賞など新聞界でもっとも権威ある賞を多く受賞している。海外取材網も完備し、2011年時点で、アジア(バンコク)、中国(北京(ペキン))、北米(ワシントン)、欧州(ロンドン)の4総局、世界各地に20支局を設置、AP(アメリカ)、ロイター(イギリス)、朝鮮通信などと特約を結んでいる。国内でも2010年4月に、共同通信社に再加盟(1952年に朝日、読売両社とともに脱退)、以後有力地方紙とも次々に記事や写真の配信契約を結び、取材組織の合理化とともに地域面の充実を図り、新しい時代の全国紙を目ざしている。発行部数は朝刊約362万部、夕刊約124万部(2010)で、東京と大阪のほか、北九州、名古屋、札幌の各市に発行所をもっている。[春原昭彦]
『小野秀雄著『大阪毎日新聞社史』(1925・大阪毎日新聞社) ▽大阪毎日新聞社編『大阪毎日新聞五十年』(1932・大阪毎日新聞社) ▽『東日七十年史』(1941・東京日日新聞社・大阪毎日新聞社) ▽山路貞三著『毎日新聞西部本社史』(1948・毎日新聞西部本社) ▽社史編纂委員会編『毎日新聞七十年』(1952・毎日新聞社) ▽毎日新聞百年史刊行委員会編『毎日新聞百年史』(1972・毎日新聞社) ▽川上富蔵編著『毎日新聞販売史 戦前・大阪編』(1979・毎日新聞大阪開発株式会社) ▽毎日新聞社編・刊『「毎日」の3世紀――新聞が見つめた激流130年』上下・別巻(2002)』

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世界大百科事典内の毎日新聞の言及

【東京日日新聞】より

…東京における最初の日刊新聞で,現在の《毎日新聞》東京本社の前身にあたる。1872年(明治5)2月に条野伝平らによって設立された日報社より創刊された。…

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