江蘇(省)(読み)こうそ

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

江蘇(省)
こうそ / チヤンスー

中国東部、揚子江(ようすこう)(長江(ちょうこう))の下流域にある省。略称は蘇。江寧(こうねい)および蘇州(そしゅう)の頭文字をとって名づけられた。面積は10万7200平方キロメートル(2016)で、北海道の約1.3倍にあたる。人口7976万3000(2015)。大部分が漢民族であるが、少数民族も約39万人暮らしている。もっとも多いのは回族の約13万人である(2010)。13地級市、21県級市、20県、55市轄区(2016年時点)よりなる。省都は南京(ナンキン)市。主要都市には、蘇州、無錫(むしゃく)、徐州(じょしゅう)、常州(じょうしゅう)、南通(なんつう)、鎮江(ちんこう)、揚州(ようしゅう)、泰州(たいしゅう)、塩城(えんじょう)、淮安(わいあん)、連雲港(れんうんこう)などがある。[林 和生]

自然


地形
地勢は低平で川やクリークが縦横に走り、湖沼が無数に存在する。南西部にわずかに寧鎮(ねいちん)山地と茅山(ぼうざん)丘陵があり、北部の徐州、東海(とうかい)一帯にも低い丘陵地帯があるほかは、大部分の地域が標高50メートル以下の平野である。平野はおもに北部の黄淮(こうわい)平原と長江三角州からなる。黄淮平原は揚子江と淮河(わいが)の沖積作用により形成され、周囲は標高5~10メートルとやや高いが、中央部は2~4メートルしかない。大運河以東と范公堤(はんこうてい)以西、それに蘇北灌漑総渠(そほくかんがいそうきょ)と通揚(つうよう)運河の間の平原を里下河(りかが)地区とよび、解放(1949)前は排水施設が不備で湛水(たんすい)しやすかった。長江三角州の標高は、3~5メートルで、多くの湖沼が分布し、その間を縫ってクリークが網の目のように走り、「水郷の地」とよばれる。揚子江以南は普通、蘇南(そなん)平原といわれる。
 省の南西に寧鎮山地があり、標高は200~400メートルである。紫金山(しきんざん)、湯山、棲霞山(せいかざん)などの山々は比較的よく知られている。蘇北丘陵は、山東(さんとう)半島の低い山地と丘陵地が南に延びた名残(なごり)で、標高200メートル前後である。黄海(こうかい)に臨む雲台山(うんたいさん)は標高621メートルで江蘇省の最高峰である。
 省内を揚子江、淮河、沂(ぎ)(じゅつ)河の三大水系が流れる。揚子江が省内を流れるのは約500キロメートルで、江陰(こういん)より下流の川幅は広く、南通から海上へ出るあたりでは18キロメートル以上となる。また洪沢湖(こうたくこ)、太湖(たいこ)など大小200余りの湖沼がある。[林 和生]
気候
湿潤温暖で四季の区分が明瞭である。1月の平均気温は大部分の地区で0~3℃で、北の徐州は零下1~零下2℃と低い。7月の平均気温は北東から南西にいくにつれて26℃から29℃以上と高くなる。年降水量は北西から南東に進むにつれて800ミリメートルから1200ミリメートルへと変化する。夏の降水量は年間の約40~60%を占めている。初夏には梅雨があり、夏から秋にかけては台風による雨が多い。解放前は、水利の整備が行われず、河道は泥でふさがり、水害や干害が頻発し、淮河流域がもっとも被害が深刻であった。中華人民共和国成立後、沂河、河を改修する工事が進み、蘇北灌漑総渠を建設し、さらに三河閘(こう)(水門)、江都(こうと)水利センターにより淮河の水を揚子江に排出させ、水利を整えた。[林 和生]

歴史

春秋戦国時代は斉、魯(ろ)、宋(そう)、呉、楚(そ)などの国に属し、秦(しん)代には長江を境に南側は会稽(かいけい)郡、北側は東海郡や泗水(しすい)郡となった。後漢(ごかん)代の140年以降は長江の南側が揚州、北側が徐州となり、三国時代にはそれぞれ呉、魏(ぎ)に属し、揚州の建業(けんぎょう)(現、南京市)は呉の都となった。隋(ずい)代には蘇州、常州、蒋州(しょうしゅう)、潤州(じゅんしゅう)、揚州、方州(ほうしゅう)、楚州、(ひしゅう)、泗州、海州、徐州が置かれ、唐代は河南道、淮南道、江南東道に属した。宋代は江南東路、両浙路(りょうせつろ)、淮南東路、京東東路、京東西路に属したが、南宋になると淮河の北側は金(きん)の支配地域となった。元代には江淮行省、江浙行省、河南行省が置かれた。明(みん)初、応天府(現、南京市)に都が置かれ、省域は南京の一部となった。清(しん)代は江南省に属したが、1667年江蘇省と安徽(あんき)省に分かれた。
 清代後期、南京条約(1842)、下関(しものせき)条約(1859)などの不平等条約により開市・開港を強いられ、これをきっかけに資本主義が初期の発展を遂げた。また、清朝政府が進める洋務運動を背景に、蘇州洋砲局(1865年安慶(あんけい)軍械所と合併し、上海(シャンハイ)を拠点とする江南製造総局に改組)や金陵(きんりょう)機械局が設立された。民族資本の発展も目覚ましく、南通出身の実業家・張謇(ちょうけん)(1853―1926)は紡績工業や汽船、干拓事業などを手がけた。無錫出身の栄宗敬(えいそうけい)(1873―1938)、栄徳生(えいとくせい)(1875―1952)兄弟は製糸工場や製粉工場などをおこして地域経済の振興に貢献し、「栄家企業」は中国のもっとも有力な民族資本企業の一つとなった。
 辛亥(しんがい)革命後の1912年、孫文(そんぶん)が南京で中華民国の臨時大総統に就任した。中華民国政府は1927年に南京を首都と定め、江蘇は再度国内政治の中心地となった。1937年(昭和12)に日中戦争が勃発すると、日本軍は同年12月に南京を占領し、いわゆる「南京大虐殺」を行った。翌1940年3月、日本軍の傀儡(かいらい)政権である汪兆銘(おうちょうめい)政権が成立し、南京を首都とした。
 1949年の中華人民共和国成立直後は南京直轄市と蘇北・蘇南行政行署に分割されていたが、1953年に統合されて江蘇省が設置され、現在に至る。[于 海春]

経済・産業

2015年の域内総生産(GDP)は7兆0116億元(約135兆円=同年平均為替(かわせ)レートで換算、以下同)で、国内31の省・直轄市・自治区のなかでは2位の経済規模を誇る。経済成長率は前年比8.5%増で、全国平均(6.9%増)より1.6ポイントも高い。成長率を産業別にみると第一次産業が3.3%増、第二次産業が8.3%増、第三次産業が9.4%増であった。改革開放後、1978年に249億元であったGDPは1990年には1417億元、2000年には8554億元、2010年には4兆1425億元に達した。1978年の第一次産業、第二次産業、第三次産業の構成比はそれぞれ27.6%、52.6%、19.8%であったが、1990年には25.1%、48.9%、26.0%に、2000年には12.2%、51.9%、35.9%に、2015年には5.7%、45.7%、48.6%に変化しており、2000年以降、第三次産業が江蘇省の高い経済成長を支えている。
 2016年『フォーチュン』誌(アメリカの経済誌)のグローバル500社のランキングでは、江蘇省の企業として、99位に民営インフラ企業である太平洋建設集団(CPCG:China Pacific Construction Group。本社南京市、売上高730億ドル)が、314位には民営鉄鋼メーカーの江蘇沙鋼集団(本社張家港(ちょうかこう)市、売上高328億ドル)が名を連ねている。また、中華全国工商業連合会が発表した中国民間企業トップ500社(2016)で2位にランクインした小売企業の蘇寧控股集団(本社南京市)や、8位の化学メーカー恒力集団(本社蘇州市)、19位の金融情報サービス業の三胞集団(本社南京市)なども同省に本社を構える。その他、大型の国有企業として、自動車メーカーなどを傘下にもつコングロマリットの江蘇悦達集団(本社塩城市)がある。
 所有形態から工業企業の構成比をみると、1978年には、国有企業、集団所有企業(郷鎮(ごうちん)企業など)、民営企業、外資系企業(香港(ホンコン)、マカオ、台湾資本を含む)の割合はそれぞれ61.5%、31.2%、7.3%、ゼロであった。改革開放初期、省政府が消費財製造業に力を入れ、郷鎮企業の発展を促した結果、1989年には国有35.0%、集団所有40.0%、民営16.8%、外資系8.2%と変化した。1990年4月、党中央と国務院(日本の内閣にあたる)が国家戦略として上海市浦東(ほとう)新区の経済開発を推し進め、長江デルタの産業構造の高度化、生産配置の合理化を目ざす対外開放を加速させた。以後、外国からの投資が増加し、1999年末に国有10.6%、集団所有15.4%、民営39.9%、外資系34.1%、2006年に国有6.5%、集団所有4.2%、民営48.2%、外資系41.1%となり、民営および外資系企業が大きく伸張している。[于 海春]
農業
2009年の耕地面積は462万1700ヘクタールで、1996年時点の土地調査データと比べ8.7%も減少している。背景には、経済発展に伴う工場用地の需要拡大があった。2009年時点の1人当り耕地面積は6.0アールで、全国平均(10.1アール)の59.4%という水準であるが、同省の人口が他省と比して多いことに起因している。江蘇省は耕作に適した平地が多く、農業用水として利用可能な湖沼が点在することから各種農業に適しており、食糧供給基地としての役割を担う。
 穀物生産量は、1978年の2401万トンから1990年に3264万トン、1999年に3559万トンに増加した。2000年代に入ると減少に転じ、2003年には洪水による被害も相まって2472万トンにまで落ち込んだが、2000年代後半以降は補助金支給などによる農業の機械化、大規模生産による高効率化が図られ、2010年には生産量3235万トンに達した。2015年は3561万トンで、国内5位である。
 主要な商品作物として綿花、ラッカセイ、菜種油などが知られる。生産量は、2004年から2015年の間に綿花は77%、菜種油は40%も減少している。一方で果物生産は増加を続けており、2000年に15万3330ヘクタールであった栽培面積は、2015年には20万9420ヘクタールに拡大。生産量も2000年の176万4400トンから2015年には300万0300トンに達した。おもな果物はナシ、ブドウ、リンゴなどである。
 畜産業では、2015年の食肉生産量は369万4300トンで、そのうち豚肉は225万8400トン、家禽(かきん)肉は122万0200トンであった。
 農業特産物として南通のハッカ、太湖の洞庭碧螺春(ピールオチュン)茶、無錫のスイミツトウなどが知られる。[于 海春]
水産業
河川や湖沼に加え、呂四(りょし)国家中心漁港、長江口漁場などを擁し、伝統的に漁業、養殖業が発達している。2015年の水産物生産量は522万1100トンで、そのうち海面漁業の生産量が149万2400トン、内陸漁業の生産量が372万8600トンであった。陽澄湖(ようちょうこ)のシャンハイガニ、鎮江一帯のヒラコノシロやタチウオなどが有名。[于 海春]
資源
地下資源は南端と北端に集中しており、非金属資源が多く、小規模な鉱山が中心である。省内では133種類の資源が発見されており、そのうち67種類の埋蔵量が確認されている(2014)。主要な資源は蘇州のニオブ・タンタル鉱物(全国埋蔵量の81.6%)、宿遷(しゅくせん)の雲母(うんも)(同76.5%)および藍晶石(らんしょうせき)(同19.8%)、塩城の粘土(同64.7%)、カリウムを多く含む徐州の頁岩(けつがん)(同43.4%)、淮安のパリゴルスカイト(粘土鉱物の一種。同24.1%)などである。[于 海春]
工業
製紙工業などの軽工業を中心に早くから近代化が進んだが、改革開放以後は産業構成の変化がみられ、素材産業から高度な技術を要する製造業への転換がみられた。すなわち、1981年には紡績工業、化学工業、金属製錬業などが中心であったが、しだいに通信設備や電子設備、電気機械器具、交通インフラなどの製造業へシフトしている。2015年の業種別売上高でみると、電子設備製造が前年比9.4%増の1兆9334億元(約37兆円)、電気機械器具製造が同8.7%増の1兆6910億元(約33兆円)、通信設備製造が同6.2%増の8804億元(約17兆円)、自動車製造が同9.6%増の7129億元(約14兆円)と存在感を増している。
 そのほか、食品工業も発達しており、如皋(じょこう)ハム、南京板鴨(バンヤー)(塩漬けにして乾燥させたアヒルの肉)、鎮江香醋(こうさく)(酢(す))、洋河大曲(宿遷市泗陽(しよう)県産のパイチウ)など世界的に有名な特産品も多い。[于 海春]
対内直接投資
2015年の海外(香港を含む)からの直接投資額は242億7469万ドルで、製造業(46.4%)と不動産業(15.6%)に集中している。国・地域別でみると、1位が香港で全体の58.8%、2位が日本で全体の4.3%となる10億4383万ドルであった。3位はフランス(3.2%)で、世界的なガラスメーカーのサンゴバン、自動車部品メーカーのヴァレオValeoなどの企業が同省に進出している。[于 海春]
賃金水準
都市部の非私営企業従業員の平均年収は6万6196元(約127万2000円、2015)である。全国平均と比べて水準が高く、2000年時点で全国平均の110.2%、2005年は114.8%であったが、2010年108.8%、2015年106.7%と、その差は縮小傾向にある。
 2015年の1人当り可処分所得は2万9539元(約56万8000円)で、前年比8.7%増加した。都市・農村別では、都市部が3万7173元(約71万4000円、前年比8.2%増)、農村部は1万6257元(約31万2000円、同8.7%増)である。都市部と農村部の格差は、市場経済の発展に伴い拡大しており、1990年1.66倍、2000年1.89倍、2005年2.33倍となり2010年には2.52倍に達した。しかし、同年をピークとして2015年には2.29倍に縮まった。[于 海春]
交通
2010年ごろから省内を通る高速鉄道の開通が相次ぎ、京滬(けいこ)高速鉄道(北京(ペキン)―上海。2011年開通)、滬寧城際鉄道(上海―南京。2010年開通)、寧杭高速鉄道(南京―杭州(こうしゅう)。2013年開通)、寧安城際鉄道(南京―安慶。2015年開通)、鄭徐高速鉄道(鄭州(ていしゅう)―徐州。2016年開通)などが営業している。また、連淮揚鎮鉄道(連雲港―淮安―揚州―鎮江)、徐宿淮塩鉄道(徐州―宿遷―淮安―塩城)、徐連旅客専用線(徐州―連雲港)が2020年までの開通を予定している。その他の重要路線としては、京滬線、隴海(ろうかい)線、滬通線(上海―南通)などがある。高速鉄道利用で、南京から北京まで約4時間、上海まで約2時間、蘇州から上海までは約30分である。
 2015年時点で開通している道路の総延長は15万8805キロメートルで、このうち高速道路は4539キロメートルである。主要な高速道路には、京滬高速道路(北京―上海)、瀋海高速道路(瀋陽(しんよう)―海口(かいこう))、滬寧高速道路(上海―南京)、寧杭高速道路(南京―杭州)、蘇嘉甬(そかよう)高速道路(蘇州―嘉興(かこう)―温州(おんしゅう))、連徐高速道路(連雲港―徐州)などがある。
 水上交通では、連雲港、大豊(だいほう)港、洋口港、呂四港などの海港を擁するほか、長江沿いの河港として、南京港、南通港、如皋港、江陰港、徐州港、常州港、鎮江港、太倉港、揚州港、無錫港などがある。太倉港からは日本の下関港との間に定期航路が開かれている。
 空路は、省内最大の南京禄口(ろくこう)国際空港を中心に、南京馬鞍(ばあん)国際空港、常州奔牛(ほんぎゅう)国際空港、蘇南碩放(せきほう)国際空港、徐州観音空港、塩城南洋空港、南通興東空港、淮安漣水(れんすい)空港、連雲港白塔埠(はくとうふ)空港、揚州泰州空港など計12の空港がある。[于 海春]

文化


教育
南京大学は南京市鼓楼(ころう)区にある国内有数の総合大学で、中央政府により「国家重点大学」に指定されている。その歴史は古く、清朝末期の1902年に設立された三江師範学堂にさかのぼる。1950年現名に改称。2016年6月時点で学生数約3万3000人を数える。2016年『タイムズ・ハイアー・エデュケーション』誌の「アジア大学ランキング」では29位(国内では6位)に名を連ねた。[于 海春]
世界遺産の登録
江蘇省には3件の世界遺産がある。
(1)「蘇州古典園林」(1997年登録、文化遺産) 五代十国(907~960)の時代から清代にかけて蘇州に築かれた庭園で、1997年に4か所が登録され、2000年に5か所が追加されて計9か所となった。なかでも拙政園(せっせいえん)、留園(りゅうえん)は中国の四大名園にも数えられる名園である。
(2)「明・清王朝の皇帝陵墓群」(2003年登録、文化遺産) 北京市ほか国内に広く分布する陵墓群のうち、明の初代皇帝である朱元璋(しゅげんしょう)と馬皇后が眠る「明孝陵」が南京市にある。
(3)「中国大運河」(2014年登録、文化遺産) 隋の文帝・煬帝(ようだい)の整備した大運河(北京―杭州)が通過する主要な省の一つである。省内の大運河の長さは約690キロメートルに及び、もっとも長い。[于 海春]

日本との関係

外務省編『海外在留邦人数調査統計』によると、2015年(平成27)10月時点の在留邦人数は1万0781人。もっとも多いのは蘇州市で全体の63.3%を占めており、2005年には同市に日本人学校が開設された。以下、無錫市(17.1%)、南通市(8.6%)、南京市(5.3%)と続く。
 2016年10月時点で江蘇省に進出している日系企業の拠点数は8266。1990年代初頭、国務院の許可のもとに、国家ハイテク産業開発区(高新区)が蘇州市、無錫市、常州市に相次いで設置された。蘇州は電子機器や産業機械、無錫は電子デバイスや情報サービス、常州は自動車部品などを企業の誘致を進める重点産業に設定した。高新区では、ハイテク産業の発展を促すために税制などの優遇措置がとられ、日系企業では、蘇州に富士通、キヤノン、川崎重工業、無錫にソニー、シャープ、NTTデータ、常州にブリヂストン、デンソーなどが進出している。
 江蘇省と友好提携をしている日本の地方自治体は愛知県(1980年締結)、福岡県(1992)、石川県(1995)である。
 蘇州市姑蘇(こそ)区には唐代の禅僧である寒山(かんざん)・拾得(じっとく)のうち、寒山が結んだ草庵が起源といわれる寒山寺がある。毎年12月31日に同寺で除夜の鐘を聞きながら新年を迎える行事は、1979年池田市日中友好協会名誉会長の藤尾昭の提案で始まった。この行事は、池田市と友好都市提携を結ぶ蘇州市政府が主催する日中友好祈念のイベントとなっており、日中両国のみならず、各国の観光客が多数参加する。[于 海春]

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