ニート（英語表記）neat

デジタル大辞泉

ニート（neat）

［形動］ごてごてした飾りがなく、すっきりしているさま。「ニートなファッション」
[類語]端整・綺麗・麗しい・美しい・秀麗・端麗・美麗・流麗・壮麗・見目好い・見目麗しい・佳麗・小綺麗・美妙・典麗・スマート・シック・エレガント・瀟洒しょうしゃ・清楚・楚楚・垢抜け・灰汁あく抜け・洗練・気さく・こざっぱり・すっきり

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

ニート（社会）
にーと
NEET

「仕事につかず、就学もしていないし、就労のための訓練も受けていない人」Not in Employment, Education or Trainingの略称。これは1990年代末にイギリスで生まれた造語である。ニートに近いことばとしてフリーターがあるが、フリーターの場合、就労の意思はあるが、自分の希望する進路と違う等、ほかにしたいことがあってフルタイムの仕事をしない状況を意味する。それに対し、ニートは、就労や就学、職業訓練など、社会制度にきちんと組み込まれるのを回避する心的な状況をさす。

　内閣府は、2005年（平成17）の調査で、全国でニートが85万人、これは、1995年の67万人より27％増加したと試算している。ニートは、失業者数のような実態がなく、心的な状況を問題にするので、数の推定には幅がみられるが、第一生命経済研究所は、ニート数は2000年の75万人から05年の87万人に増加し、10年には98万に達するとの推定値を発表している。この推定値どおりにニート層が増加していけば、少子化の進行も加わった形で就業者数が減少し、日本社会全体の生産力が低下する可能性が高まることが懸念される。

　これまで多くの青少年は、しかるべき学歴を取得して、できるかぎり条件のよい職業につくのを目ざしてきた。そして、伝統的に教育はそうした人材淘汰(とうた)的な機能を果たしてきた。しかし、現在の青少年の間には、自分に向いた職種を選択しようという傾向が強く、自分らしさをなくしてまで就職しようとはしない。

　そうした自分中心的な態度は一種の甘えであろう。しかしこの背景には、現在の青少年は少子化社会のなかで育ち、競争を経験していないことも影響している。高校はむろん、大学も、進学先へのこだわりをもたなければ、どこへでも入学できる。また、1990年代からの不況により、たとえ大手の企業に入社できたとしても、倒産もあれば、リストラもある、といった企業を取り巻く環境の不安定化も、「自分らしく」生きたいと願う考えに影響を与えている。

　このように現在の青少年は、社会的な達成と距離を置いた成長をたどっているので、今後もニート的な生き方をする者が増加すると考えられる。もちろん、「自分らしく」といっても、主体性の程度によって、積極的に個性的な生き方を求めるタイプ、あるいは、社会に飛び込む勇気をもてないまま漂っているタイプ、さらに、単に社会との接触を避け自分の世界に引きこもるタイプなど、いくつかの型が予想される。

　現在の青少年は、電子メディアに囲まれて育ち、インターネットなど、バーチャルな世界に身を置いている者が多い。したがって、全体としてみると、社会的な引きこもり状況のニートが増加する可能性が高い。それだけに引きこもりがちな青少年に、社会との接点をいかに保たせるか。ニートの問題は、小手先の対応で、問題が解決するとは思われない。社会と絆(きずな)をもった青少年をどうすれば育成できるのか。ニートの存在は、青少年の成長のスタイルという大きな課題を投げかけているように思われる。

［深谷昌志］

『本田由紀著『若者と仕事』（2005・東京大学出版会）』▽『鈴木謙介著『カーニヴァル化する社会』（講談社現代新書）』

[参照項目] | フリーター

ニート（健康）
にーと

日常生活での運動によって発生する熱量。エネルギーの消費を知ることができる。非運動性熱産生あるいは非運動性活動熱産生を意味するnon-exercise activity thermogenesisの頭文字をとったもので、NEATとも表記する。身体を鍛えることを目的とする運動とは異なり、家事や通勤・通学のための移動など、毎日の生活活動における運動（非運動性身体活動）によって産生される熱量を表し、キロカロリーによって表示する。日常生活のなかで、立って行動する、歩く時間を増やすなどを意識して行うことにより、ニートを高めてエネルギー代謝を向上させ、肥満などの生活習慣病を予防することができる。具体的には、家においてできるだけ立った状態（立位）で動く、食物はよくかんで食べる、外出先でエスカレーターを使わず階段を上り下りする、一定以上の距離を毎日散歩するなどを心がけることにより、積極的にエネルギー消費を増やし、肥満に限らず高血圧や糖尿病などの予防、さらには寝たきりの予防にもつなげることができる。肥満者の日常生活において、座位でいる（座っている）時間が非肥満者に比べて圧倒的に多いという研究結果も報告されている。

［編集部　2016年6月20日］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ニート
NEET

15歳以上 34歳以下で，どの学校にも通学しておらず，ふだん収入を伴う仕事をしていない独身の若年無業者 (内閣府) 。 Not in Education，Employment or Trainingの略称で，1999年にイギリス政府の調査報告書『Bridging the Gap』で使われた。内閣府の調査では，2002年時点の若年無業者は 213万人。そのうち約 129万人が仕事を探している「求職型」であるのに対し，就業を希望しながら仕事を探していない「非求職型」約 43万人と，就業すら希望していない「非希望型」約 42万人の合計 85万人にニートが多く含まれると推定された。また，厚生労働省『労働白書』では，2002～05年のニートの数は各年 64万人と発表された。不安定でもなんらかの収入を得ているフリーターと異なり，読み・書き・話すの基礎的スキルや生活行動の面で苦手意識が強く，そのために自信や意欲を喪失して社会や職場との関係が築けなくなり，親に依存した状態にある場合が多い。 2007年の厚生労働省の調査によると，家の暮らし向きは「ふつう」が 47.1%，学歴は高卒者が 77.0%，1ヵ月以上就労した経験者は 79.0%で，ニートの期間は1年以下が 41.1%，5年超が 11.5%，「学校でいじめられた」 55.0%，「ひきこもり」「精神科や心療内科で治療を受けた」の経験者が各 49.5%といった実態も浮き彫りになった。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

百科事典マイペディア

ニート

非労働力人口のうち，15〜34歳の未婚で，就業せず，職業訓練，就学，家事や家業の手伝いもしていない者を指す造語。ブレア政権下のイギリスで命名された概念で，英語ではNEET（Not in Employment，Education or Training）。就業意思を見せない点がフリーターや失業者と異なる。2004年《労働白書》では〈若年層無業者〉として初めてニートの存在に言及，2003年で53万人と推定。内閣府の調査（2005年３月）ではさらに家事手伝いも含まれ，2002年で85万人。ニートを続けることは本人の生涯賃金減少，消費減・税収減につながる。またニートの増加によって2003年のGDPが0.15％低下したとの試算もあり，重大な社会問題となっている。その対策として厚生労働省は〈若者人間力強化プロジェクト〉を2005年度より開始，職業意識形成の支援強化を図るほか，民間NPOの活動も積極化している。

出典　株式会社平凡社

知恵蔵

ニート

イギリスの内閣府が作成したBridging the Gapという調査報告書で使われたことに由来し、Not in Education, Employment, or Trainingの略称である。統計上は、「職に就いておらず、学校等の教育機関に所属せず、就労に向けた活動をしていない15〜34歳の未婚の者」をいう。いわゆる「フリーター」や「失業者」と「ニート」の相違点として、フリーターはアルバイトやパートタイム労働者として不安定ながらも生計を立てている。また、失業者は失職をしているが、調査期間の間に求職活動をしている。これに対して、ニートは就労に向けた教育・雇用・職業訓練等のいずれにも参加せず、無職の状態を継続している。厚生労働省によると、2006年時点で15〜34歳層のうち、約62万人が「若年無業者」としてニートの概念に近いとされている(「平成19年版労働経済白書」)。

(桑原靖夫 獨協大学名誉教授 ／ 2008年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

ASCII.jpデジタル用語辞典

ニート

仕事についておらず、教育や職業訓練も受けていない状態、もしくは人をあらわす言葉。語源はイギリスで、働かない若年層が社会問題化するなかで生まれた言葉である。日本では近年、フリーターの増加が問題となる中で、教育も職業訓練も受けず、労働もしようとしない人々が明るみに出た。このような状態にある人々に対し、「ニート」という言葉が一般に使われるようになった。失業者と違うのは、ニートは社会への違和感ゆえに、労働する意志、教育を受けようとする意志を持とうとしないところであるといわれている。

出典　ASCII.jpデジタル用語辞典

人事労務用語辞典

ニート

英語のNEET(=Not in Education, Employment, or Training)の頭文字をとった造語。学校に通っておらず、働こうともせず、職業訓練も受けていない無業者のこと。1999年にイギリスの内閣府が作成した報告書によって知られるようになり、日本でも今、若い世代を中心に急増していると言われます。
(2004/10/15掲載)

出典　『日本の人事部』